工場で使う用語「歩留まり」とは？計算方法や改善ポイントを解説！

工場で使う用語「歩留まり」とは

歩留まりとは、製造業において生産された製品のうち良品の割合を意味する言葉です。「歩止まり」と表記されることもありますが、いずれも「ぶどまり」と読みます。そして、歩留まりの具体的な数値を歩留まり率と呼びます。

歩留まりは生産性や利益率を明らかにするうえで重要な指標です。たとえば、充分な量の良品を製造できていても、歩留まり率が低ければ不良品が多く生じていることになります。無駄なコストが発生しているため、生産体制を見直す必要があるでしょう。

工場における歩留まり率の計算方法

歩留まり率は以下の計算式で算出できます。

• ■歩留まり率（％）＝良品数／生産数×100

たとえば、生産数が200個、良品数が180個であれば、歩留まり率は90％ということになります。一方、良品数が分からない場合は以下の計算式でも算出可能です。

• ■歩留まり率（％）＝（生産数－不良品数）／生産数×100

良品数を管理していなくても、生産数と不良品数を把握できれば歩留まり率を算出できます。ただし、生産体制の規模が大きくなればなるほど、生産数・良品数・不良品数を正確に把握するのは大変になります。

たとえば、不良品であることが判明しないまま出荷される商品もあるでしょう。正確に歩留まり率を算出するには、まず生産数・良品数・不良品数を正確に把握できる環境が必要です。

歩留まりが持つ意味はシンプルです。高ければ高いほどロスが少なく、生産体制が健康であることを示します。

工場の歩留まり率を改善する方法

歩留まり率が低い場合、何らかの改善策が必要です。そこで、次はその改善方法を２つ解説します。

生産不良の記録・原因究明

歩留まり率を向上させるには不良品率を下げなければなりません。そして、そのために必要なのが生産不良の記録と原因の究明です。以下の６つの観点で記録を取りましょう。

• ■いつ
• ■どの工程で
• ■誰が
• ■何を（どんな製品でどんな不良を）
• ■いくつ
• ■なぜ

たとえば、上記の観点で記録を取った結果、ある工程で顕著に不良品の発生率が高かったとしましょう。そして、不良品を招く原因が製造機械の老朽化にあることが判明したとします。

この場合は、その機械を新しいものに交換すれば不良品は減り、歩留まり率が向上するでしょう。一方、従業員の作業に問題があるのだとすれば、社内教育や人材配置の見直しなどによって改善を図れるはずです。

ちなみに、不良品は受入検査・工程内検査・出荷検査で検出されることが多いです。これらの検査結果を見直すところから着手すると良いでしょう。

歩留まりの目標設定

歩留まり率は基本的に高ければ高いほど望ましいとされています。しかし、必ずしも100％を目指せば良いのかといえばそうとは限りません。最初から高度な目標を掲げすぎると現場のモチベーションを維持できないためです。したがって、段階的に目標を設定し、徐々に歩留まり率を高めていく必要があります。

その際、目標はできるだけ具体的に決めることが大切です。歩留まり率の目標値に加え、それを達成する手段や期限も決めておきましょう。たとえば、ある工程において従業員のスキル不足が歩留まり率低下を招いていたとしましょう。この場合、その従業員に研修を施してその工程における歩留まり率を２週間以内に10％改善する、といった形式で目標を決めます。

工場の歩留まり率改善で気を付けるポイント

工場の歩留まり率改善を図る際には、直行率にも留意しましょう。直行率とは、製造される全製品のうち一発で良品になる割合のことです。

歩留まり率は良品の割合を示すわけですが、これには一度生産不良が生じ、工程戻しなどによって良品に変わったものも含まれます。最終的に良品になっても、途中で生産不良が生じていればその分コストが生じる点には注意が必要です。したがって、工場にとってもっとも理想的なのは、歩留まり率100％ではなく直行率100％だといえるでしょう。

ただし、直行率100％を技術水準の低い工場で目指すのは非現実的です。たとえば、人件費が安い海外拠点での製品製造を考える際は、不良品の発生を前提としておいたほうが良いでしょう。その場合は直行率についてはある程度妥協し、歩留まり率改善に励んだほうが現実的です。

工場の歩留まり率を改善し、コスト効率を向上！

歩留まりとは生産される製品のうち良品の割合のことで、その具体的な数値を歩留まり率と呼びます。以下の計算式で算出できます。

• ■歩留まり率＝良品数／生産数×100

歩留まり率を改善するには以下の取り組みを行いましょう。

• ■生産不良の記録・原因究明
• ■歩留まりの目標設定

これらの改善活動は生産管理システムで効率化できます。システムの導入も視野に入れ、歩留まり率の向上を目指しましょう。