リモートワークが広がっている背景
働き方改革の一環としてリモートワークが広がっている要因を解説していきます。
１．男性社員の育児休業取得率向上
厚生労働省の「雇用均等基本調査」によると、2020年度の育児休業取得率は女性で87.5%、男性で 15.8%という水準。女性に比べて男性の育児休業取得率が、圧倒的に低いという結果（※）が示されました。
一方で、この数字は2019年度より8％上昇し、男性社員の育児休業取得率は上昇傾向にあります。
この中で、育児と仕事を両立させられるような勤務形態として注目を集めているのがリモートワークです。育児をしながらも業務を遂行できる在宅勤務型のリモートワークを希望する男性社員の割合は今後も増えていくと予想されています。
２．介護世帯の増加
2020年3月末時点では、全国の介護を必要とする人（要支援1以上の認定を受けた人）の数は約 669万人（※）。今後も老年人口の増加によって介護を必要とする人の数はさらに増えると考えられています。
そのため、親の介護を理由として在宅勤務型のリモートワークを希望する社員の数が増加することになるでしょう。また、デイサービスなどの介護支援サービスを併用しながら、在宅勤務とオフィス勤務を組み合わせるといった変則的なリモートワークを行う会社員の数も増えてきています。
※出典： 令和2年度 介護保険事業状況報告（年報）概要｜厚生労働省
リモートワークのメリット
リモートワークの背景を紹介してきましたが、リモートワークにはどのようなメリットがあるのでしょうか。
通勤時間がなくなる
通勤時間がなくなることは、リモートワークの大きなメリットだといえるでしょう。一般的に、多くの会社員が８時間の労働時間に加えて往復１～２時間の通勤時間を費やしています。
リモートワークであればこの時間を自分のスキルアップや家族と過ごす時間にあてられるため、より生活を充実させることが可能になります。
好きな場所で好きな時間に仕事ができる
リモートワークが増えている背景のところで紹介したような介護や育児、また家族旅行など様々な予定に柔軟に対応できるのも魅力です。
パソコン１台あれば、自宅だけでなく旅行先の空き時間や移動中にも仕事ができるため、柔軟なスケジュール調整ができます。
リモートワークのデメリット
一方、リモートワークにはデメリットもあります。主なデメリットを紹介します。
モチベーションの維持が難しい
リモートワークでは、周りに一緒に働く人がいないため、強制力が働きません。また、自宅では家族の会話など、集中力を阻害する要因が多いため集中力をもって仕事をすることがオフィスでの仕事に比べ難しいという事情があります。
そのため、モチベーションと集中力を高く保つ自己管理能力が要求され、これを保てないと生産性がかえって落ちてしまうことにつながるのです。
コミュニケーションを取りにくい
リモートワークではオフィスのように聞きたいことがあったらすぐに聞ける環境はありません。また、顔を合わせて会議を行うのが難しいため、どうしても情報共有が遅れてしまいがちです。
ビジネスチャットを使うなどしてコミュニケーションを取ろうとしても、やはり直接会って話すのに比べて情報量は少なくなります。結果として、円滑な意思の疎通は難しくなってしまうのです。
こういったデメリットによって生産性が落ちてしまうと、会社としてもリモートワークを推進することが難しくなってしまいます。しかし、このような問題を解決するようなツールがあり、注目を集めています。それがWeb会議システムです。
Web会議システムがリモートワークを促進する理由
Web会議システムを活用することで、オフィスとテレワーカーの作業場をつなぎいつでも会議を行うことが可能です。また、会議時以外もWeb会議システムを起動しておくことで、テレワーカーの勤務状況を確認し業務評価へとつなげられます。
自宅にパソコンとインターネットの回線さえあれば、多くの仕事はできるようになりましたが、必要に応じて顔を合わせるコミュニケーションが取れることは企業や管理者側のメリットだけではありません。
在宅勤務をするスタッフもWeb会議システムによって、メールや電話では得られない「つながり」や「安心感」を得ることでモチベーションを保ち、生産性を維持できるのです。
Web会議システムについては以下の記事で詳しく解説していますので詳しく知りたい方は参考にしてください。
リモートワークの背景を理解して積極的な活用を！
リモートワークが増加している背景とそれを支えるシステムについて紹介してきました。リモートワークが増えている現在においては、Web会議システムのようなワークスタイルの多様化を支えるITシステムへのニーズがますます大きくなると考えられます。
Web会議システムはリモートワークにおけるモチベーションの低下やコミュニケーションの不足を解消するツールとして注目を集めており、実際に多くの企業が導入していますので、リモートワークなど新しい働き方を考えている企業の方はぜひ一度導入を検討してみてはいかがでしょうか。
