ITトレンドがおすすめする製品・サービス
- ■設置場所・提供形態別
- 自社サーバに導入するパッケージ型：Microsoft Dynamics 365 Business Central、GRANDIT（グランディット）、Plaza-i、大臣エンタープライズ 販売管理、SAP Business One、Biz∫
- IaaSでも運用できる製品：Plaza-i
- クラウド版も選べる製品：Microsoft Dynamics 365 Business Central、GRANDIT（グランディット）、Plaza-i、MJSLINK DX、大臣エンタープライズ 販売管理、SAP Business One、Biz∫
- ■カスタマイズの方針別
- アドオン開発で業務にあわせたい：Biz∫、PROGRESS-ONE、Aerps One
- 業種向けの標準機能やテンプレートを生かしたい：GRANDIT（グランディット）、Plaza-i、Biz∫
- ■管理する業務別
- 会計・人事給与を中心に管理したい：MJSLINK DX、SuperStream-NX
オンプレミスのERPを構成する要素
オンプレミスのERPは、ERPのソフトウェアだけで動くわけではありません。サーバやデータベース、ネットワーク、ERPとつながる周辺システムまでが一体となって稼働します。どの要素を誰が管理するのかを把握しておくと、運用の負担や費用を見積もりやすくなります。
サーバとデータベース
オンプレミス型ERPの土台は、アプリケーションサーバとデータベースサーバです。ERPは会計や販売、在庫などの取引データを1つのデータベースに蓄積するため、データベースの容量や処理性能が業務全体の応答速度に影響します。
サーバのOSやデータベース管理システムは、ERPの提供会社が動作を保証する組み合わせから選ぶのが基本です。バックアップの取得方法や障害時の切り替え構成も、導入時に決めておく必要があります。
ERPの業務モジュールとライセンス
ERPには、会計、販売、購買、在庫、生産、人事などの業務ごとにモジュールが分かれている製品があります。オンプレミスでは、導入するモジュールと利用者数、サーバの規模にもとづいてライセンス費用が決まる製品が見られます。
ライセンスとは別に、年間保守料が発生する契約形態もあります。保守料に何が含まれるかは製品ごとに違うため、法改正対応のプログラム提供や問い合わせ窓口の範囲を契約前に確認しましょう。
周辺システムとの連携
オンプレミスのERPは、工場の生産設備や倉庫の管理システム、取引先とのEDIなど、社内外の周辺システムとつながって使われる場合があります。EDIとは、受発注などの取引データを企業間で電子的にやり取りする仕組みです。
連携はファイル受け渡しやデータベース間の接続、API連携など方式がさまざまです。連携が止まると受注や出荷に影響するため、連携エラーの通知方法や再送の手順まで決めておくと安心です。
オンプレミス型ERPでアドオン開発が選ばれる業務
オンプレミス型ERPを選ぶ理由として、標準機能にない処理をアドオンで追加しやすい点が挙げられます。アドオンとは、ERPの標準機能に独自のプログラムを追加することです。ここでは、アドオンが検討されやすい業務と、その管理方法を説明します。
独自の商習慣や帳票がある業務
業界特有の取引条件や、取引先から指定された帳票の様式がある場合、標準機能だけでは対応しきれないことがあります。例えば、特殊な単価計算や締め処理、指定様式の納品書の出力などが該当します。
こうした処理をアドオンで組み込めば、ERPの外でExcelによる加工を続ける必要が減ります。一方で、アドオンの数が増えるほど保守の手間も増えるため、業務の見直しで標準機能に寄せられないかを先に検討しましょう。
工場や倉庫の設備と直結する業務
製造業では、生産設備や検査機器からのデータをERPに取り込んで実績を記録するケースがあります。設備と同じ社内ネットワーク内にERPを置けば、外部回線を経由せずにデータをやり取りできます。
設備側の仕様にあわせた取り込みプログラムが必要な場合、オンプレミス型ERPのほうが構成を自社で決めやすい面があります。ただし、クラウド型でも連携用の仕組みを用意している製品があるため、両方の方式を比べて判断するとよいでしょう。
アドオンを増やしすぎない管理方法
アドオンは便利ですが、ERP本体のバージョンアップ時に動作確認や改修が必要になる場合があります。アドオンが多いほど、更新の費用と期間が増えやすくなります。
対策として、アドオンごとに目的や利用部門、改修履歴を一覧で管理しましょう。使われていないアドオンを定期的に洗い出し、標準機能で代替できるものは廃止すると、将来の更新作業を軽くできます。
ERPのバージョンアップと保守期限への備え
オンプレミスのERPには、ソフトウェアやサーバ機器ごとに保守期限があります。期限を過ぎると、法改正への対応プログラムやセキュリティ修正が受けられなくなる可能性があります。更新の時期を前もって計画しておくことが、安定運用につながります。
保守期限と法改正対応の関係
ERPの提供会社は、製品のバージョンごとに保守を提供する期間を定めている場合があります。保守期間内であれば、税制改正や電子帳簿保存法などの法令改正にあわせた修正プログラムを受け取れる契約が見られます。
保守が終了したバージョンを使い続けると、法改正への対応を自社で行う必要が出てくるおそれがあります。導入時に保守期限の目安を確認し、更新計画を中期の予算に組み込んでおきましょう。
ハードウェアとOSの更新計画
ERPのソフトウェアだけでなく、サーバ機器やOS、データベース管理システムにもそれぞれ保守期限があります。期限が異なるため、ばらばらに更新すると、そのたびに動作確認や業務の停止が必要になる場合があります。
可能であれば、サーバの更新時期とERPのバージョンアップをそろえて計画すると、検証作業をまとめられます。更新作業はベンダーの支援範囲を確認し、検証環境で事前にテストしてから本番に反映しましょう。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）でERPの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。
オンプレミスのERPを置く場所の選択肢
オンプレミスのERPは、必ずしも自社のサーバ室に置く必要はありません。データセンターやIaaSを利用すれば、ソフトウェアは自社で管理しつつ、設備の管理負担を減らせます。設置場所ごとに自社が担う範囲が変わるため、違いを把握しておきましょう。
自社のサーバ室やデータセンター
自社のサーバ室に置く場合、機器の調達から空調や電源、入退室の管理まで自社が担います。社内ネットワークで完結するため、データを社外に置かない方針の企業で選ばれることがあります。
データセンターに機器を預ける方法もあります。電源や空調、物理的なセキュリティは事業者に任せ、サーバやERPの管理は自社で行う形です。災害対策として、本社から離れた地域の事業者を選ぶ企業もあります。
IaaS上でERPを動かす方法
IaaSとは、サーバやストレージなどのインフラをインターネット経由で借りるサービスです。オンプレミス向けのERPをIaaS上に導入すれば、機器の購入や設置をせずに、自社の管理下でERPを動かせます。
ただし、IaaSでの稼働をERPの提供会社が保証しているかは製品によって異なります。対応するIaaSの種類やライセンスの扱い、OSやデータベースの保守を誰が担うのかを、導入前に提供会社へ確認しましょう。
オンプレミスのERPを見直すタイミング
オンプレミスで運用してきたERPも、事業や環境の変化で見直しが必要になる場合があります。保守期限や事業拡大、社内体制の変化は、運用方法を考え直すきっかけです。クラウドERPへの移行を含め、選択肢を比べる時期の目安を紹介します。
保守期限や機器更新が近づいたとき
ERPのバージョンやサーバの保守期限が近づいた時期は、運用方法を見直す機会です。同じ製品の新バージョンへ移るのか、別の製品やクラウドERPに切り替えるのかで、必要な費用と期間が大きく変わります。
移行には要件の整理やデータ移行、テストが必要なため、期限の直前では選択肢が限られる場合があります。期限の1年以上前から情報収集を始めると、複数の方法を比較する余裕が生まれます。
拠点の増加や運用担当者の交代があるとき
海外拠点やグループ会社が増えると、各拠点から自社のサーバへ接続するネットワークの整備が必要です。拠点ごとの回線やセキュリティ対策の負担が増えるときは、クラウドERPのほうが運用の手間を抑えられる場合もあります。
また、サーバやデータベースを管理してきた担当者が異動や退職をするときも見直しの時期です。運用手順を文書化して複数人で共有するか、管理の一部を外部に任せるかを検討しましょう。
オンプレミスで運用できるERPの比較表
自社サーバやIaaSに置いて運用できるERPを、設置場所の選択肢と作り込みの方針がわかるようにまとめました。気になる製品は、次の章の紹介とあわせて確認してください。
| 製品名 | 特徴 |
|---|---|
| Microsoft Dynamics 365 Business Central | オンプレミス型とクラウド型を選べる中堅・中小企業向けERP |
| GRANDIT（グランディット） | 11モジュールから段階導入でき、業種別テンプレートや拡張機能を用意。オンプレミスにも対応 |
| Plaza-i | 業種別の機能を標準で備え、IaaS（AWS・Azure）での提供実績もある |
| MJSLINK DX | オンプレミスでも、Microsoft Azure環境のクラウドでも利用できる |
| 大臣エンタープライズ 販売管理 | 卸売業向けの機能を備え、クラウド・年額利用・オンプレミスの3形態から選べる |
| SAP Business One | オンプレミスのほか、クラウドで利用するプランも用意 |
| Biz∫ | 業界別テンプレートと開発基盤を備え、オンプレミスとクラウドに対応 |
| SuperStream-NX | 会計や人事給与などの業務に対応する統合業務システム。導入環境の詳細は要確認 |
| PROGRESS-ONE | 業務に必要な機能を組み合わせて導入するERP。カスタマイズへの対応範囲は要確認 |
| Aerps One | オープンソースERPを基盤とした製品。開発機能やオンプレミスでの提供条件は要確認 |
自社管理の範囲で選ぶオンプレミス対応ERP
サーバを自社で持つか、IaaSやクラウド版も視野に入れるかによって、候補となる製品は変わります。提供形態と作り込みの方針を見比べながら、自社の体制にあう製品を探してみてください。
Microsoft Dynamics 365 Business Central
- 世界196カ国で22万社以上の導入実績！（2018年9月時点）
- 多言語・多通貨対応のグローバルERPソリューション
- 複数拠点展開に最適な統合型ビジネス管理ソリューション
富士フイルムPBC株式会社が提供する「Microsoft Dynamics 365 Business Central」は、企業規模や要望にあわせてオンプレミス型とクラウド型を選べる、中堅・中小企業向けのERPです。オンプレミスで運用する際のサーバの動作環境も公開されています。1つのデータベース内で複数の会社を管理でき、財務管理を中心に、販売・仕入・在庫・倉庫・生産管理などの機能を搭載。クラウド版（SaaS）は月額課金制で、ライセンス費用と保守費用を含み、自社でのサーバ管理が不要です。
GRANDIT（グランディット）
- 中堅・大手企業の基幹刷新に特化した、純国産WEB-ERP
- 国内70社以上のSIerが共同で開発・保守。進化を続けるERP
- 日本の法改正に、迅速にアップデートで対応
インフォコム株式会社が提供する「GRANDIT（グランディット）」は、オンプレミスとクラウドの両方に対応し、業種ごとの拡張機能で作り込みを抑えやすい国産ERPです。会計・販売・人事・給与など11モジュールから必要なものを選んで段階的に導入でき、ワークフローやEDI、BIは標準搭載。貿易テンプレートや生産管理アドオンモジュールなども用意され、インボイス制度や電子帳簿保存法には標準機能の更新で対応しています。中堅・大手企業の基幹システム刷新を支援する製品です。
Plaza-i
- 業種別フレームワークを用いて業務標準化を推進、属人化から脱却
- 多通貨多言語で海外取引、海外進出、外資系企業をサポート
- サポート期限からの解放、継続コストの最小化を実現
株式会社ビジネス・アソシエイツが提供する「Plaza-i」は、外付けのアドオンを増やさずに長く使い続けたい企業に向くERPパッケージです。カスタマイズ要件も標準機能に組み込み、原則年1回のバージョンアップで使い続けられる設計を採っています。提供形態はオンプレミス・クラウド・パッケージソフトで、IaaSによるクラウド提供にも対応し、AWS・Azureでの実績があります。専門商社やプロジェクト型ビジネスなど業種別の機能を基本機能として備え、画面と帳票は日本語・英語で表示できます。
MJSLINK DX
- 新機能「AI仕訳」で仕訳作成も自動化。業務のスピードアップ実現
- 安定した基盤を利用し、システム維持・管理にかかる負荷を低減
- データ連携・AIでDX推進し、スピード経営と企業価値を向上を実現
株式会社ミロク情報サービスが提供する「MJSLINK DX」は、オンプレミスでの利用に加え、Microsoft Azure環境を使ったクラウドでも利用できる中堅・中小企業向けERPです。オンプレミスでの長年の実績をもとにした提案とサポートを行っています。財務、給与・人事、販売管理、資産管理・リース管理、ワークフローなどのモジュールを提供。財務の新機能「AI仕訳」は、過去の仕訳データや学習結果をもとに仕訳を自動で作成します。クラウドサービス「MJS DX Cloud」を利用すると、プログラムのバージョンアップも自動で行われます。
大臣エンタープライズ 販売管理
- ノーコード開発により帳票・伝票等を柔軟にカスタマイズ
- 高い前方互換性を備え、OS入替や法改正にもスムーズに対応
- 多事業展開に対応し、コスト削減と事業の「見える化」を実現
株式会社日立システムズが提供する「大臣エンタープライズ 販売管理」は、買取型のオンプレミスを含む3つのライセンス形態から選べる、卸売業向けの機能を持つERPパッケージです。ライセンスはクラウド（SaaS）、サブスクリプション（ソフトウェア年額利用）、オンプレミス（買取）の3種類が用意されています。受発注や在庫、販売、仕入の業務を一元管理し、経営データをリアルタイムに可視化。前方互換性を備え、OSの入れ替えや法改正にともなうバージョンアップにも対応しやすい設計です。
SAP Business One
- 27か国の言語、世界42か国の税制や商習慣に対応
- 低コスト・スピーディーに導入できるクラウドプランも利用可能
- 国内トップクラスの実績で海外拠点への確実な導入を実現
株式会社日立システムズが提供する「SAP Business One」は、オンプレミスでの導入に加えて、クラウドで利用するプランも選べるERPです。会計、販売、購買、在庫、入出金、生産、人事などの機能を備え、27か国の言語と42か国の税制や商習慣に対応しています。ユーザーごとに権限や画面の表示言語を設定でき、帳票の作成やマスタ・伝票への項目追加をプログラミングせずに行えるツールも搭載。海外拠点への導入は、現地ベンダーと協業して支援します。
Biz∫
- 大企業向けERPパッケージ 採用社数 第１位！
- 販売・会計・人事の他に、BI・EAI など幅広く取り揃えている
- 国内外の豊富な導入実績持つワークフローで迅速な意思決定を実現
株式会社NTTデータ・ビズインテグラルが提供する「Biz∫」は、標準機能で足りない処理を同じ基盤の上に作り足していきたい企業に向くERPパッケージです。提供形態はオンプレミス・クラウド・パッケージソフト。Webブラウザ上の開発環境「Biz∫APFワークベンチ」で画面を追加開発でき、処理の差込口「ホットポイント」によって保守性を意識した追加開発を行えます。商社・卸や工事建設、不動産などの業界別テンプレートも用意されており、標準機能を生かした導入も選べます。
PROGRESS-ONE （株式会社ネクステップ・ソリューションズ）
- 高い帳票の網羅性！専門業務にも対応可能！
- 企業規模・業種・業態を問わずに導入可能！
- 機能がモジュール群で分離！必要なものだけピックアップできる！
Aerps One （株式会社アイネス）
- ERP・SCM・CRMの全機能をライセンスフリーで利用可能
- 標準で業務開発の各種機能が装備され、パラメータ設定で使用可能
- 多通貨や多言語、複数会計帳簿や柔軟な税処理等、標準で対応可能
まとめ
ERPをオンプレミスで運用する場合、サーバやデータベース、アドオン、周辺システムとの連携、保守期限にあわせた更新計画までを自社で管理します。業務にあわせた作り込みや社内でのデータ管理がしやすい一方、更新の手間と費用も見込んでおく必要があります。設置場所はデータセンターやIaaSも選べるため、自社の体制にあわせて比べましょう。オンプレミス型ERPの導入や見直しを検討している方は、資料請求で各製品の対応範囲を確認してください。
