標的型攻撃とは特定の企業を狙ったサイバー攻撃

なぜ「標的型」と呼ばれるのか？

確認されているサイバー攻撃のなかでも「標的型」と分類されているものには、他とは異なる特徴があります。それは、最初から特定の相手の通信端末に不正プログラムを感染させることを目標としている点です。最初から攻撃目標が決まっていることから「標的型」と呼ばれています。

しかし、企業で利用しているパソコンなどには、セキュリティ対策ソフトがインストールされているのが通常です。そのため攻撃する意図がすぐには分からないような手段で接触する必要があります。

例えば、企業のなかでも自社製品のユーザーや取引先からのメールに対応している担当部署に対して、次々とメールを送信します。この際に不正プログラムを添付した場合は、セキュリティ対策ソフトに削除されてしまいます。

そのため、巧妙な文面で作成されたメッセージによって、不正プログラムを仕掛けたWebサイトへ誘導する手法が一般的です。

攻撃方法の多様化に対応する必要あり

毎日届けられる多数のメールのなかには、「詳細は以下のリンクをクリックして確認してください」と記載があるものが混ざっています。さらに、現在利用しているソフトウェアのメーカーらしきところからアップデートを促す内容のメールが届いているケースも想定されます。

このようなメールに応じて、企業の担当者が標的型攻撃と認知することができず、届いたメッセージの内容に従ってしまう可能性は否定できません。メッセージのなかにあるリンクをクリックして表示されるサイト自体は、一見、問題のない普通のサイトに見えるかもしれません。しかし、実際は不正プログラムを感染させるように設計されているWebサイトなのです。

セキュリティ対策ソフトのなかでは、Webサイトに脅威がないことを確認したあとでアクセスを許可するフィルタリング製品で「標的型攻撃」を回避する効果が期待できます。しかし、データベースに登録されていない新手の攻撃に対抗するには、人間が本来持っている危険予知能力が必要不可欠となるわけです。

完璧な防御はなくても最善の方法を

誰にでもある心のスキをついてくる標的型攻撃に対しては、こうすれば間違いないという完璧な対策はないのかもしれません。しかし、企業の各担当者が、常に通信に潜む危険性を知った上で適切なセキュリティ製品を導入するように心がければ、ほとんどの脅威には対抗できる可能性が高くなります。

そして、企業としても、万が一の場合に備えて不正プログラムが感染した通信端末だけを、自社のネットワークから早急に隔離する手段を用意すべきでしょう。最近では不正プログラムの感染が確認された通信端末を、自動的にネットワークから切り離す技術も開発されています。入り口を見張るだけではなく、万が一忍び込まれたとしても、対応することが可能な環境を構築することが必要です。