IT資産管理の選定で失敗しないための10のポイント

IT資産管理に関する課題を解決するために

IT資産管理システム導入の失敗を避けるためにも、10のチェックポイントをまとめました。
それぞれのポイントについて、詳細とともにご紹介します。

• 　 1)　何のために使うのか目的は明確か？
• 　 2)　その役割が明確か？
• 　 3)　必要な機能はすべて揃っているか？
• 　 4)　スマートデバイスも管理できるか？
• 　 5)　管理できる数の上限を超えていないか？
• 　 6)　エージェントレスでインベントリ収集できるか？
• 　 7)　ソフトウェアのバージョン管理だけでなく、配布もサポートしているか？
• 　 8)　ソフトウェアのライセンス数の管理は効率的か？
• 　 9)　管理画面は使いやすいか？
• 　10)　台帳の一元管理が実現できるかどうか？

チェックポイント１．何のために使うのか目的は明確か？

導入目的は、導入前に考えるべき、最も重要なポイントと言えます。
確かに、IT資産管理システムを導入することで、社内のIT機器やソフトウェアの情報を一元管理できるようになります。そのことで「なぜ行うのか」「どのようなメリットが得られるのか」というところまでよく考えて導入する必要があります。

チェックポイント２．その役割が明確か？

IT資産管理システムが果たす役割は明確でしょうか。
例えば「社内に個人PCを持ち込まない」といったセキュリティポリシーを実現する上で個人PCを発見できるという役割や、コンプライアンスを遵守する上で「ライセンスの不正使用を行わない」といった役割があるでしょう。システムが担う役割を定めることで、必要な機能を見極められるようになることでしょう。

チェックポイント３．必要な機能はすべて揃っているか？

上記の2つを考えると、必要な機能が浮かび上がってくることでしょう。
主な機能として、インベントリ収集、ライセンス管理、ソフトウェア辞書、スマートデバイス対応、ログ収集、Webフィルタ、ソフトウェア配布などが考えられます。その中で優先順位は何か、どこまでが必要な機能なのかを明確にしましょう。

チェックポイント４．スマートデバイスも管理できるか？

昨今、多くの企業ではスマートフォン、タブレット端末などの機器が増えています。
その台数の把握などは今後、企業にとって重要な課題となります。効率的に管理できるかまで、詳細まで確認することがおすすめです。

チェックポイント５．管理できる数の上限を超えていないか？

管理するIT機器やソフトウェアの規模により、選ぶシステムは異なります。
管理できる上限を超えたことでオプション料金が発生する場合や、逆に、小規模環境にもかかわらず、大規模向けシステムを選んでしまうのは避けたいもの。複数製品を候補に入れてよく検討することが重要です。

チェックポイント６．エージェントレスでインベントリ収集できるか？

インベントリとは「目録」のこと。ネットワーク上のIT機器の情報を自動収集ができるか。
IT資産管理システムには、クライアントPCにエージェントをインストールすることでインベントリ収集を行うもの、エージェントレスでインベントリ収集可能なものがあります。それぞれメリットは異なりますが、より手間がかからないのはエージェントレスのシステムです。こうしたポイントもチェックが必要です。

チェックポイント７．バージョン管理だけでなく、配布もサポートしているか？

OS、ソフトウェアのバージョン情報まで自動的に収集・管理できるかどうかも確認すべき点。
さらに、最新バージョンの配布を行い、アップデートされているかどうか確認できることは、セキュリティ対策としても有効です。

チェックポイント８．ソフトウェアのライセンス数の管理は効率的か？

ソフトウェアのライセンス違反を避けるためにもIT資産管理システムは有効活用したいもの。
中には、総ライセンス数、現在使用中のライセンス数、残ライセンス数などが把握できる機能を持つ製品もありますので、このような機能の活用も検討してみてはいかがでしょうか。

チェックポイント９．管理画面は使いやすいか？

管理画面が見やすく、使いやすいかどうかは、管理者が継続的に活用する上でも重要なポイント。
見にくく、分かりにくい管理画面だと、管理が行き届かないばかりか、問題があった時に見過ごしてしまう可能性もあります。

チェックポイント１０．台帳の一元管理が実現できるかどうか？

すべてのIT機器を把握、管理できるか。
契約情報（リース情報など）も含めて管理できることや、社内ネットワーク接続外の機器も管理することもポイントの1つ。すべてのIT資産情報を一元管理したいならば、こうしたポイントもチェックすべきです。

まとめ

ここでは10のポイントを挙げましたが、これらを参考に自社でも優先順位を付けるなどして、失敗しない製品選定にお役立てください。