メール誤送信対策ツールを比較
ITトレンド編集部がおすすめするメール誤送信対策ツールを紹介します。まずは一覧表で製品を比較してみましょう。
※"ー"の情報はITトレンド編集部で確認できなかった項目です。詳細は各企業にお問い合わせください。
《＠Securemail Plus Filter》のPOINT
- 現在利用中のメール環境のまま利用可能
- メールの送信ミス自動で防止
- 不正なメール利用による情報漏えいを未然に防ぐ
「@Securemail Plus Filter」は、株式会社ケイティケイソリューションズが提供しており、メールの誤送信による情報漏えいを防ぐソリューションです。
Microsoft365やGoogle Workspaceと連携でき、スマートフォンやタブレットのメーラーにも対応しているので、既存のメール環境をそのまま活かせるでしょう。
メール誤送信対策として、添付ファイルの自動暗号化やWebダウンロード化、送信の一時保留、上長の承認、自動Bcc化などの機能を搭載しています。
CipherCraft/Mail(サイファークラフトメール)
製品・サービスのPOINT
- メール誤送信防止市場14年連続シェアNo.1※ 官公庁等の実績多数！
- 様々なメールソフトに対応し、メール環境を変えずに利用可能
- きめ細やかな管理設定で部署単位などの運用も可能
NTTテクノクロス株式会社が提供する「CipherCraft/Mail(サイファークラフトメール)」は、人間工学の考えを取り入れたポップアップ表示が特徴的なメール誤送信防止・暗号化ソフトウェアです。メールを送信する前にチェック項目がポップアップで表示され、初めてメールを送信する相手は赤色で表示されるなど、再確認がしやすくなっています。
また、添付ファイルや本文の自動暗号化、宛先Bcc自動追加、上長承認機能など必要な機能を揃えており、搭載する機能を選択できます。メールや電話によるサポートや、対象ソフトウェアのマイナーバージョン・アップ・サービスを無償提供しているところも心強いでしょう。
- ■バージョンが上がって、宛先のドメインにより社内と社外を区別して確認できたり、社内の場合は暗号化をしないことを選択できたり、使い勝手が格段に向上しました。（東京都／ 資材・購買／ 食品、医薬、化粧品）
- ■一括配信の可否ではなく、個別にメール配信の可否を判断できるところが良い。また、送付忘れの際のリマインド機能もあり。（東京都／ 一般事務／ 公務員（教員を除く））
- ■宛先が他社の場合だけ、送信前にアラートを出すことができて便利です。添付ファイルを自動で暗号化してZipファイルにしてくれるのも助かります。（東京都／ 企画・調査・マーケティング／ 通信サービス）
《Microsoft365 with IIJ》のPOINT
- Microsoft 365とIIJの二重防御でスパム対策
- 宛先間違いメール送信を防ぐ誤送信対策機能を装備
- 添付ファイル自動暗号化機能でメール誤送信時の情報漏洩を防止
株式会社インターネットイニシアティブが提供する「Microsoft365 with IIJ」は、Microsoft 365に独自のセキュリティ機能を付与できるサービスです。送信ドメイン認証フィルタ、添付ファイルフィルタ、迷惑メールフィルタなど、５層のフィルタリング機能を搭載しています。
そのほか、添付ファイル自動暗号化やメールの一時保留、管理者による保留の細かな設定などが可能です。もちろん、Microsoft 365のセキュリティ機能も使えるので、セキュリティがより厳重になるでしょう。
製品・サービスのPOINT
- ≪定額制≫ライセンス数フリーで高いコストパフォーマンスを実現
- Microsoft365やGoogle Workspace環境でも利用可能
- 30日間の無料トライアル利用可
クロス･ヘッド株式会社が提供する「safeAttachクラウドサービス」は、利用者が多い企業向けのメール誤送信防止ソリューションです。120アドレスからは定額制プランになるので、利用者が多いほどお得でしょう。また、専用のサーバを使えて、24時間365日サーバ監視やヘルプデスクサポートもあるので安心です。
搭載している機能は、添付ファイルの自動暗号化・Webダウンロード化、メールの送信一時保留、BCC強制変換、送信ブロック、第三者確認などです。
《Mail Safe》のPOINT
- 複数の誤送信防止機能を持つクラウド型メールセキュリティ
- 柔軟なポリシー設定が可能
- 個人情報を含むデータのメール送信を禁止
SBテクノロジー株式会社が提供する「Mail Safe」は、Microsoft 365 Exchange Onlineのユーザー向けのクラウド型メールセキュリティ製品です。Exchange Onlineに、Mail Safeのメール誤送信防止機能を適用できます。
メール誤送信防止機能は、添付ファイルの自動暗号化・Webダウンロード化、一時保留、Bcc強制変換、送信拒否、上司承認などです。個人情報を含むメールの送信は拒否するなど、ポリシー設定の柔軟性が高いといえるでしょう。
株式会社 USEN ICT Solutionsのメール誤送信防止
製品・サービスのPOINT
- 簡単操作の管理画面で多彩な機能
- どんなメールサーバにも対応
- 高品質なプラットフォームと安心のサポート体制
株式会社 USEN ICT Solutionsの「メール誤送信防止」は、クラウド型のメール誤送信対策ツールです。多言語対応、二重暗号化防止、処理件数や操作履歴の確認機能など、便利な機能が充実しています。サポート体制も整っているので、導入に不安がある企業でも安心でしょう。
そのほか、添付ファイル自動暗号化、送信保留、BCC強制書き換え、上長承認など、メールの誤送信防止に必要な機能を網羅しています。
《CooKai誤送信防止ツール》のPOINT
- 簡単導入！Outlookにインストールするだけで利用可
- 導入目的にあわせて、警告表示の条件を調整可
- Microsoftゴールドパートナーの総合IT企業が提供
「CooKai誤送信防止ツール」は、Microsoft社のゴールドパートナーである株式会社ピーエスシーが提供する誤送信防止ツールです。Outlookにインストールするだけで導入が完了します。
宛先や件名、添付ファイル漏れなどを強制的に確認させるダブルチェック機能により、メールの誤送信を防ぎます。警告の表示条件やチェック後の送信ホールド時間などを細かく設定できるので、社内のセキュリティポリシーに合わせられるでしょう。
《メールディーラー》のPOINT
- ファイル添付時、パスワード暗号化zipファイルへ自動変換
- オプションで情報漏えい対策機能等も利用可能
- 選ばれ続けて13年連続売上シェアNo.1！7,000社を超える導入実績
株式会社ラクスの「Mail Dealer」は、6,000社以上で導入された実績があるメール共有管理システムです。メールや電話、SNSなどから寄せられた問い合わせを一元管理する製品で、メールの返信漏れや誤送信を防ぐ機能も搭載されています。
メールの誤送信防止機能としては、添付ファイルの自動暗号化・ダウンロード化、送信後の取消し、チェックしないと送信できない仕組みなどが挙げられます。また、専属スタッフが導入フォローを行うので、運用までがスムーズでしょう。
- ■担当ごとに権限を設定できる点が便利。新入社員など業務に不慣れな社員がメールを誤送信しないよう承認を必須にするといったカスタマイズが可能。（神奈川県／ 経営者・役員／ 卸売・小売業・商業（商社含む））
- ■他社製品の場合、送信ボタンをクリックすると即送信されますが、この製品はメール送信の前にワンクッション置いて確認できるため、誤りを防ぐことができる。（大阪府／ 編集・編成・制作／ 卸売・小売業・商業（商社含む））
- ■同じメールが2通以上届くトラブルがありました。サポートに連絡しながら対応を進めました。原因はMail Dealer側ではなく転送元のメールサーバの設定でした。サポートの方は親切で親身になって相談に乗ってくれました。（東京都／ 総務・人事／ 情報処理、ＳＩ、ソフトウェア）
《IIJセキュアMXサービス》のPOINT
- 宛先ミスのメールも一定時間なら取り消し可能
- 様々なフィルタで送信メールの条件を制御
- 誤送信対策と脅威対策をまとめて実現
株式会社インターネットイニシアティブが提供する「IIJセキュアMXサービス」は、送信一時保留などの機能によって誤送信を防止できるクラウド型メールセキュリティサービスです。誤送信対策だけでなく、なりすましメールなどの対策も可能なので総合的なメールセキュリティ対策をしたい企業に適しているでしょう。
送信の一時保留やフィルタリングに関しては、設定のカスタマイズが可能です。たとえば、保留時間や保留させたくないドメイン・アドレスの設定、社外秘の情報が含まれたり大量のファイルが添付されたりするメールの送信拒否など、さまざまな条件で送信を制御できます。
メール誤送信対策ツールの選び方
メール誤送信対策ツールの導入に失敗しないために、製品を比較する際のポイントを見ていきましょう。
導入・運用コストが見合っているか
メール誤送信対策ツールを比較する際、見落としがちなのがトータルコストです。特にクラウド型ツールの場合は、利用人数や規模に応じて月額料金が変動するのが一般的なので、何人で利用するのかを想定したうえでトータルコストを試算してみると良いでしょう。初期費用がかからないツールも多いですが、年にどの程度コストがかかるのかを考慮して比較検討することが重要です。
以下の記事では、無料でできるメール誤送信対策を紹介しているので、コストを最小限に抑えたい場合はぜひ参考にしてください。
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2022.03.18
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必要な機能が搭載されているか
メール誤送信対策ツールの大半が同じような機能を搭載していますが、製品によって搭載している機能が若干異なります。そのため、資料請求などをして詳細を調べてみると良いでしょう。
基本機能としては以下のようなものが搭載されています。
- ■送信メールの一時保留機能
- ■宛先の自動Bcc化機能
- ■添付ファイルの自動暗号化、Webダウンロード化機能
- ■上長承認機能
ほかにも宛先に自動で上長のアドレスを追加する機能などもあります。
なお、「送信メールの一時保留機能」は大量のメールを一斉送信するときには向いていません。送信するごとに保留になれば送信完了までに時間がかかり、手間が膨大になるからです。このような場合は、一定時間が経過したらメールを送信する設定ができれば良いでしょう。
既存の環境に合っているか
メール誤送信対策ツールが既存のメール環境に対応できるかどうかも確認しましょう。どんなに優れたツールでも、現在利用しているメールシステムに対応していないと導入できません。
また、メールセキュリティツールにも誤送信対策の機能が搭載されていることもあります。そのようなツールをすでに導入している場合は無駄なコストがかかってしまうので、事前に確認しておくと良いでしょう。
最適なメール誤送信対策ツールを導入しましょう
メールの誤送信はよくあるヒューマンエラーのひとつですが、重大なトラブルに発展しかねません。メール誤送信対策ツールでミスを減らすと良いでしょう。
メール誤送信対策ツールを比較検討する際は、トータルコストを試算し、必要な機能を搭載していることを確認してください。また、既存環境に適応できるかどうかも重要です。さまざまな製品を比較して、最適なメール誤送信対策ツールを導入しましょう。
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