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BIツールを選定する４つの判断軸

判断軸1：BIツールの4タイプによる選定法

分析手法やアウトプットにより、BI製品には4つのタイプがあります。ツールによっては、複数のタイプの分析機能を兼ね備えているケースもありますが、どんな分析を必要としているかによって選定すべきタイプが変わってきます。自社で考えている活用法や分析内容を実現するにはどのタイプの製品が適しているのかを軸に選定をするのが近道です。

①レポーティングツール

分析したデータをダッシュボードや定型レポートとして視覚化するツール

②OLAP分析ツール

多次元データなど複雑な分析をスピーディーに行うことができるツール

③データマイニングツール

様々な分析手法により、未知の関係性や傾向を知見として可視化できるツール

④プランニングツール

異なる条件による予測結果の比較や変化のシミュレーションを行うツール

例えば、ERPなどの基幹システムの情報を経営判断のためにわかりやすい視覚化をしたいのであれば「リポートティングツール」が適しています。マーケティングのための指標が必要であれば「OLAP分析ツール」や「データマイニングツール」、予算編成などを行うなら「プランニングツール」といった使い分けが適しています。

判断軸2：操作性と分析レベルによる選定法

数年前のBIツールというと「操作が難しい」「分析のための専門知識が必要」といったイメージが強く、限られたスタッフが活用するものでした。

しかし、最近では直感的に操作でき、“みんなで使える簡単BI製品”も増えてきました。そのため、誰がどの程度の分析レベルで活用するのかに合わせて、導入するBIツールの分析レベルと操作の直観性を決定する必要があります。

例えば、営業部門の担当者が活動の可視化や分析に使うのであれば、簡単に使える操作性を持つ“簡単BI”が適しているでしょうし、経営層が社内の様々なデータを把握し経営判断に活用するのであれば、専門の分析スタッフが設定・分析したデータをダッシュボードや定型レポートとして簡単に把握できるものが必要でしょう。

このように「誰が」設定・操作をするのかも、選定の上で大事なポイントとなります。

判断軸3：業種や業務内容別の選定法

選定軸のひとつとして、業種や業務向けに用意されているものを選択するという考え方もあります。

ERPなどの基幹システムにも「製造業向け」「金融業向け」といった業種向けや「生産管理」「販売管理」「経営企画」といった業務内容による機能が用意されているケースもありますが、BIツールも同じように業種・業務ごとに多用される分析をテンプレート化している製品があります。

同じ業種・業務であれば、異なる企業であっても必要とされる分析は同じような傾向になりがちです。各企業の状況にあわせて多少のカスタマイズは必要になりますが、導入時のチューニングなどの負荷を低減することができます。

判断軸4：既存のIT環境にあわせた選定法

社内に複数のシステムが存在し、データベースもシステムごとでバラバラになっている…というケースでは、データを統合しなければ効果的な分析が行えません。データを統合するためにはETL（Extract Transform Load）やDWH（データウェアハウス）を活用することになりますが、BIツールとETL/DWHの対応は必ず確認すべき項目です。

既にETLやDWHを導入済みの場合は、既存のシステムと連携が可能かどうか、提供会社に確認する必要がありますし、BIツールの導入に合わせてデータの連携や統合を行うのであれば、

• ①ETLやDWHを導入する
• ②DWH機能を持つBIツールを導入する

という選択肢があります。

また、独自開発ではない業務システムや基幹システム、ERPのデータを分析したい場合、システムがメジャーなものであれば、連携アダプタを持つBIツールも検討対象となるでしょう。いずれにしても現状をきちんと把握し、今後どの範囲までのデータを連携させ分析を行うかによって、適したものを選定する必要があります。

まとめ　～ 自社に合うBIツールを選定する ～

「誰が」「どのような目的で」「どのような活用・分析をするのか」をきちんと整理し、4つの判断軸を参考にして自社に合ったBIツールを選定しましょう。特に「目的」を明確にした上で同様の目的でBIツールを導入した活用事例を各BIツールのベンターから情報提供をしてもらうことをおすすめします。

一方「誰が」利用するのかという点については、社内で徹底的なヒアリングが必要です。細かい要望をしっかりと把握することが重要です。また、利用者だけではなく、データ管理などの運用を担当するシステム部門との事前調整は、ツール選定においても導入後の活用を成功させるためにも非常に重要になります。システム部門での運用体制なども確認して、最適なBIツールの選定をしましょう。

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