BIツール選定のための4つの判断軸

BIツールとは？

BIツールとは、企業に蓄積されている膨大なデータを分析し、ひと目で分かるように出力できるツールです。データの分析結果が見やすく、レポートを作成する手間も省けます。

BIツールの主な機能

BIツールには製品によって様々な機能がありますが、主な3つの機能を紹介します。

• 1.データ分析
• 2.レポート出力・デザイン
• 3.ダッシュボード・モバイル対応

データ分析とレポート機能はBIツールの特徴としてあげられます。さらに、近年ではモバイル対応したBIツールもでてきており、いつどこにいてもツールを利用することができます。

BIツールの機能をさらに詳しく知りたい方は下記の記事をご覧ください。

参考記事：データ分析だけではない BIツールの機能とメリット

BIツールを選定する4つの判断軸

便利なBIツールですが、どのような判断軸で選べばいいのでしょうか。BIツールの選定軸をツールの種類も紹介しながら解説します。

判断軸（1）BIツールの種類による選定

分析手法やアウトプット機能で、BI製品は以下の4タイプに分かれます。どんな分析を必要としているかで選定すべき製品は変わってきます。自社で想定している活用法やデータ分析の内容を実現するには、どのタイプの製品が適しているのかを考えることが製品を選ぶ第一歩です。

①レポーティング

分析したデータをダッシュボードや定型レポートとして視覚化する機能

②OLAP分析

多次元データなど複雑な分析をスピーディーに行うことができる機能

③データマイニング

様々な分析手法により、未知の関係性や傾向を知見として可視化できる機能

④プランニング

異なる条件による予測結果の比較や変化のシミュレーションを行う機能

例えば、ERPなどの基幹システムの情報を経営判断のために分りやすく視覚化をしたいのであれば「レポーティング」の機能が優れている製品が適しています。マーケティングのための指標が必要であれば「OLAP分析」や「データマイニング」に強い製品を選ぶことになります。予算編成などを行うなら「プランニング」が特長の製品になるでしょう。ツールによっては、複数のタイプの分析機能を兼ね備えている製品もあります。

BIツールの機能や種類について知りたい方はこちらもご覧ください。

参考記事：【BIツール入門】導入目的や種類・機能を解説！

判断軸（2）操作性と分析レベルによる選定

2つ目の選定ポイントが、BIツールの「操作性」と「分析レベル」です。数年前のBIツールというと「操作が難しい」「分析のための専門知識が必要」といったイメージが強く、限られた人たちが利用するものでした。

しかし、最近では直感的に操作できる“誰もが使える簡単なBI製品”も増えてきました。だからといって、そうした製品を選べばよいというわけではありません。BIツールは、誰がどの程度の分析レベルで活用するのかが重要になります。この点を考慮して、導入するBIツールの操作性と分析レベルを軸に製品を選ぶわけです。

例えば、営業の担当者が活動の可視化や分析に使うのであれば、簡単に使える操作性を持つBIツールが適している一方、経営層が社内の様々なデータを把握して経営判断に活用するのであれば、専門の分析スタッフが設定・分析したデータをダッシュボードや定型レポートとして簡単に把握できるツールが必要になります。このように「誰が設定・操作をするのか」というユーザー属性も、選定の上で大事なポイントとなります。

判断軸（3）業種や業務内容別での選定

3つ目の選定軸として、特定の業種や業務に特化している製品を選択する考え方もあります。

ERPなどの基幹システムには「製造業向け」「金融業向け」といった各業種向けや「生産管理」「販売管理」「経営企画」といった業務内容向けの機能が用意されているケースもあります。BIツールも同じように業種・業務ごとに多用される分析をテンプレート化している製品があります。

こうしたBIツールは、企業ごとの状況にあわせて多少のカスタマイズは必要になりますが、導入時のチューニングなどの負荷を減らすことができます。

判断軸（4）既存のIT環境にあわせた選定

社内に複数のシステムが存在し、データベースもシステムごとでバラバラになっているという場合には、まずは、それぞれのデータを統合しなければ効果的な分析が行えません。そして、データを統合するためにはETL（Extract Transform Load）やDWH（データウェアハウス）が必要になります。こうしたケースではBIツールがETLやDWHに対応しているかが製品を選ぶ項目になります。

既にETLやDWHを導入済みの場合は、既存のシステムと連携が可能かどうか、提供会社に確認することが必要です。もし、BIツールの導入に合わせてデータの連携や統合を行うのであれば、

• ①ETLやDWHを導入する
• ②DWH機能を持つBIツールを導入する

という選択肢が考えられます。

独自開発ではない業務システムや基幹システム、ERPのデータを分析したい場合には、システムがメジャーであれば、連携アダプタを持つBIツールも検討対象となるでしょう。いずれにしても自社のIT環境について、現状を正確に把握し、今後どの範囲までのデータをBIツールと連携し分析を行うかで、適したものを選びます。

参考記事：BIを実現する「DWH」と「ETL」とは!?

BIツールをの製品を比較しよう！

選定ポイントがわかったところで、一度実際の製品を比較してみてはいかがでしょうか？製品の機能や仕様は製品ごと違うので、どんな機能を持った製品があるのかご覧になってみてください。さらに詳しい製品の資料が知りたい場合は、無料でお問い合わせをすることもできます。ご興味のある方は下記のリンクから製品を比較してみてください。

参照リンク：BIツールの製品を比較する！

まとめ～ 自社に合うBIツールを選定する ～

「誰が」「どのような目的で」「どのような活用・分析をするのか」をきちんと整理し、4つの判断軸に照らし合わせた上で自社に合ったBIツールを選定しましょう。4つの中でも特に「目的」は明確にし、同じ目的でBIツールを導入した企業の活用事例があれば、参考にすることをおすすめします。

一方「誰が利用するのか」という点については、社内で徹底的なヒアリングを行いましょう。細かい要望をしっかりと把握することが大切です。同時に、利用者だけではなく、データ管理などの運用を担当する情報システム部門との事前調整が、ツール選定においても導入後の活用を成功させるためには非常に重要となります。目的と事前準備をしっかり行って、最適なBIツールを選定しましょう。

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