eラーニングを自作する際の知っておくべき心得

eラーニング活用の目的ってそもそも何？

そもそもeラーニングは、どのような目的で導入されるものなのでしょうか。ここでは、eラーニングの目的・メリットを解説するとともに、研修との違いについてもまとめます。

eラーニング活用と研修活用の違い

eラーニングと研修の最大の違いが、時間・場所の制約です。研修を実施する場合は、開催日時を決定し、対象者が全員入れるような会場を押さえておかなければなりません。それ以外にも確認するべきことは多く、計画段階から後片付けまで大きなコストと人員配置が必要となります。

一方、eラーニングはアプリが使えるPC・タブレット・スマートフォンがあればいつでもどこでも利用できます。ただし、教えることを通じて相互理解を深めるなど、研修ならではのメリットも少なくありません。詳しくはのちの見出しで取り上げますが、eラーニング・研修それぞれの性質を理解したうえで、状況に応じた教育を取り入れる必要があります。

eラーニング活用のメリット

ここでは、eラーニング導入のメリットを２つご紹介いたします。

メリット１：場所と時間の制約を受けない

上記でも挙げましたが、eラーニングは場所と時間の制約を受けません。

ほとんどのeラーニング製品では、ソフトがインストールされている、あるいはアプリにアクセスできるインターネット環境の整ったPCなどの端末があれば、いつでもどこでも好きなタイミングで学習きます。中には各自のスマートフォンで利用できるものもあることから、勉強のために大きな会場を予約しておく必要も、いちいち招集をかける必要もなくなるのです。

メリット２：個人の理解度や能力、目標に合わせられる

eラーニングは、各自の能力や目標に合わせた学習を行うことが容易です。学校の授業や集合研修の場合、限られた時間の中でカリキュラムを消化しなくてはならないため、付いていけなくなった人をフォローするのは難しいです。

一方で、近年提供されているeラーニングの大半では、利用者はそれぞれ個別のデータで、かつ各自で学習を進めていくスタイルになっています。そのため、進捗状況はもちろん、正答率や理解度などの統計も出してくれるので、納得いくまで勉強できるのです。

対面学習・集合研修のメリット

eラーニングと比較すると「昔ながらのやり方」とも表現できる対面学習・集合研修ですが、時代遅れのやり方というわけではありません。従来型の方法にも魅力は多くあります。ここでは、対面学習・集合研修のメリットを２つご紹介します。

受講者同士のコミュニケーションが図れる

集合研修の場合、１つの会場に多くの従業員が集められて学ぶことになります。そのため、ほかの受講者とのコミュニケーションが図れる絶好の機会になり得ます。この機会をうまく利用すれば、社内の新たな人脈確保につながり、新たな仕事をつかめるチャンスとしても機能するでしょう。

その場でフィードバックをもらえる

対面学習では、どこを理解しているのか・そうでないのかを、受講者はもちろん講師側も理解しやすいため、その場でフィードバックをもらえます。また、教え合うことによって新たな気付きが得られるというケースも少なくありません。そのため、技術的な知識を教える場合には、対面学習や集合研修のほうが向いているといえるでしょう。

eラーニング活用の目的

ここでは、eラーニングの主な目的を３つ取り上げます。導入後にうまく扱えるように、しっかり把握しておきましょう。ちなみに、eラーニングにはなく、対面学習にある特徴の１つが「強制力」です。強制力を第一に考えたい場合には、eラーニングが向いていないケースもあるかもしれません。

知識の伝授

eラーニングの目的の１つは、知識の伝授です。伝えたい知識に関するコンテンツをあらかじめ作っておき、それをソフトやアプリとして残しておくことによって、講師を定期的に招くことなく、いつでもどこでも学習できるようになります。また先述の通り、eラーニングでは各自の進捗状況などを把握しておくことができるので、それぞれの能力や目標に合わせた効率的な学習のサポートが可能です。

主体的に学ぶ姿勢

eラーニングの大きな目的は「知識の伝授」ですが、その裏には「主体的に学ぶ姿勢」が隠れています。というのも、先述の通りeラーニングはユーザーの進捗状況に合わせて、いつでもどこでも学習ができます。勉強のタイミングは、誰かに強制されるものではありません。そのため、eラーニングを上手に機能させるためには、ユーザーそれぞれが主体的に学んで理解する姿勢や感覚が必要になってくるのです。

これをうまく利用し、「強制力のない環境では、ユーザーそれぞれが主体的に学ぶしかない」状況を生み出すことで、「主体的な姿勢」を身につけさせるツールとしてeラーニングが機能してくれるでしょう。

新たな知識の創造

eラーニングの主な目的の３つ目が「新たな知識の創造」です。チャットなどオンライン上のコミュニティの中でディスカッションなどを行い、受講者が仮説を導き出すもので、これは上の２つとは違い「答えがない課題」に取り組むことを目的とした教育になります。ただし、答えがない課題に取り組むことは現在の日本人の気質と相性が良くないのが現状です。というのも、日本型の学習では「答えがある」のが前提となっているので、「答えがない学習」をいきなり振られたとしても、戸惑ってしまう方が少なくありません。

ですので、新たな知識の創造を目的としてeラーニングを導入する場合には、「プロセスを大事にした学習であること」への理解や納得を得る必要があります。

eラーニングで自作すべきものは？

コストを安く抑えたい、より自身のニーズに沿ったコンテンツを作りたいなどの理由から、eラーニングの自作を検討している方もいるのではないでしょうか。しかしその場合、プロの手が加わったものではないため、コンテンツの精度や分かりやすさなど、リリース前に確認しておかなければならない点がたくさん出てきます。

そこで以下では、良いeラーニングコンテンツを作成するにあたって入れておくべき要素、成功するためのポイントなどを解説していきます。コンテンツを少しでも良いものにするために、ぜひ参考にしてください。

そもそも、良いeラーニング教材とは

ここでは、良いeラーニング教材に共通するポイントを３つ取り上げます。これらの要素がないと、従業員が学習しづらいのはもちろん、管理者側に不利益を被ることもありますので、しっかり確認しておきましょう。

分かりやすさ

良いeラーニング教材の共通点に「分かりやすい」ことがあります。良い教材は総じて、理解するべき情報が整理されており、ぱっと見ただけで内容を把握できる工夫がなされています。文字は端的に、イラストや写真、動画を用いるなどして、１枚のスライドに乗せる情報はなるべくシンプルにしておきます。そうしておくと、どの情報を拾うべきかすぐに理解できるので、効率的な学習につながります。

ですので、効率的な学習のためのスライドを作成する際には、スライド１枚に乗せる情報を取捨選択するようにしてください。

学習効果の高さ

良いeラーニング教材の共通点に「学習効率が高い」ことがあります。もちろん、分かりやすいスライドの作成によっても、高い学習効果が得られます。ただそのほかにも、たとえば以下の要素や機能を検討・実装することで、受講者のモチベーションを高め、知識の効率的な吸収を促すことにつながります。

　
• ●どのような流れで学ばせるか
• ●確認テストの実施頻度をどうするか
• ●進捗状況や正答率の閲覧機能
• ●合格ラインをどこに設定するか

つまり、良い教材を作るためには、ただ分かりやすいだけでなく、受講者のモチベーションを維持し、かつ知識の定着を促す仕組みを整えなければならないのです。

更新のし易さ

良いeラーニング教材の共通点に「更新がしやすい」ことがあります。コンテンツをリリースした後も、利用している制度の変更・改訂、不具合の検出といった問題が起こり得ます。仮にそのような状況に陥ってしまったとしても、教材ファイルの場所を整理・管理して、更新・修正を分かりやすくしておけば、追加コストや手間が少なくて済みます。

良いeラーニング教材を作る際には、「修正はあるものだ」と念頭に置いた作りを心がけるようにしましょう。

良いeラーニング教材の作り方

ここまでで、良いeラーニング教材の共通点を見てきましたが、いざ作るとなった場合には、作成・運用それぞれのプロセスをしっかりと把握したうえで行動に移さなければなりません。以下では、より良いeラーニング教材を作るために経なければならないプロセスをまとめます。紹介するプロセスですが、最後の段階まで進んだら終わりではなく、PDCAサイクルのようにまた最初に戻って繰り返します。

①分析

「何のために教材を作るのか」「誰をターゲットにするのか」「学習時間をどれくらいにするか」「どこをゴールにするのか」「システムの利用方法」など、教材の作成に必要な情報を検討する段階です。

②設計

分析のプロセスで固まった情報をもとに、「教材の仕様書」「学習内容の骨子」「開発スケジュール」などを作成していく段階です。

③開発

仕様書や骨子をもとにして、教材を実際に作っていく段階です。完成した教材は第三者に見てもらうなどして、分かりやすい・使いやすい教材になっているかを確かめる必要があります。

④実施

完成した教材を学習システムに登録して運用する段階です。

⑤評価

一定の期間運用したのち、受講者の受講履歴やアンケート結果をもとにして学習者の傾向を把握し、当初の目的が達成できているかを分析する段階です。これらの情報は、教育内容の見直しの際に有益なデータとなります。

eラーニング活用で成功するために知っておくべきポイントは？

ここまでで、良いeラーニング教材の共通点、作り方について見てきました。次に、eラーニング全体を俯瞰して、より良いeラーニング教材を作成するためのポイントについて解説していきます。

教材を自作できること

教材を自作できることです。教材が自作できると、外注企業を挟まない分、よりスピーディーに受講者の要望に合わせた教材作りができるます。これは、修正の際にも大きなメリットとなります。やっとリリースできたとしても、制度の改定や使用データの最新版が出るなど、内容が古くなってしまう場合があります。文字や動画像、音声のいずれかに何らかの変更点があったとしても、管理している側で修正できるほうが、時間的にもコスト的にもコンパクトに済ませられます。

モチベーションの持続ができること

せっかく導入したとしても、eラーニングの受講率が上がらなければ意味がありません。しかしながら、eラーニングは「個人学習」がベースになるため、どうしてもモチベーションの維持がしづらいという弱点を抱えています。これを解決、緩和させるためには、たとえば以下のような手段をとるとよいでしょう。

　

• ●受講者が楽しめるコンテンツの研究・作成
• ●業務に直結する内容をメインにする
• ●学習の各課程ごとに復習テスト・確認テストを設ける
• ●どうしても分からない内容について質問できる場を設ける
• ●ご褒美企画を実施する
• ●目標と目的を明らかにしておく
• ●定期的なアンケートの実施

ティーチングからラーニングへ意識誘導できること

先述の通り、eラーニングは「個人学習」がメインになります。そのため、eラーニング教材をうまく活用していくためには、自らが能動的に学ぶ「ラーニング（Learning）」の姿勢へと受講者の意識を誘導していくことが重要になります。

一方、研修など座学などを通じて知識を学んでいくことを「ティーチング（Teaching）」と言います。こちらには強制力があるため、受講者へ確実に知識を届けられるというメリットがあります。しかしながら、受動的な姿勢になってしまうため、知識の定着にばらつきが出てしまうのが難点です。

eラーニングの教材自作ツールってあるの？

ここまでで「eラーニング教材の自作」をまとめてきましたが、それでも「自作にはとてつもなく高いハードルがあるのではないか」と感じている方もいるのではないでしょうか。

自作とは言っても、一から開発していく必要はありません。というのも、eラーニング教材の自作をサポートしてくれるツールが多くの企業から提供されているため、それらを利用すれば、教材の中身を作るだけで自作のeラーニング教材をリリースできます。

最後に、eラーニング教材の自作をサポートしてくれるツール２つを簡単にご紹介します。

LOGOSWARE STORM V

ロゴスウェア株式会社が提供しているプレゼン型コンテンツ作成ソフトです。

スライド・動画・音声合成（オプション）を利用して、コンテンツを作成することができます。スライドの内容は、PowerPointのファイルが利用でき、またノートに書かれている内容を自動で読み上げてナレーションを入れてくれます。不具合があった場合には、それぞれを書き直せばよいだけなので、修正も簡単です。コンテンツはHTML5形式で出力されるので、PC・スマートフォンどちらでもブラウザからアクセス可能です。

コストは1か月3,500円（月払い定額制）～で、買い切り型（120,000円～）も販売されています。また、30日間の無料トライアルも用意されています。

学び～と

エスエイティーティー株式会社が提供している、クラウド型のeラーニングシステムです。

eラーニングの標準規格である「SCORM」に対応したファイルをインポートすればコンテンツを作成してくことができます。教材は、スライド型・テスト・アンケートの３つの形から選ぶことができます。また、コンテンツ作成機能以外にも掲示板機能が搭載されているので、管理者と受講者とのコミュニケーションの場としても活用することも可能です。

初期費用は無料で、それ以外に月額15,000円（利用規模1～50名）～のコストがかかります。無料トライアル（５名まで登録可）を利用すれば、最大２か月間０円でコンテンツを提供することができます。

まとめ

この記事では、eラーニング教材の自作についての情報をまとめてご紹介してきました。コンテンツの作成は、管理者側の自己満足で終わってはいけません。まず大切にすべきなのは、受講者のモチベーションを高め、かつ知識の定着を効率的に進められる教材を提供することです。そのためには、常に受講者の声に耳を傾け、絶えず内容のアップデートを検討していく必要も出てきます。

社内教育をスムーズに進めるために、サポートツールも利用しながら、より良い教材づくりを目指していきましょう。