eラーニングの市場規模は？BtoB・BtoCの増加率や活用事例も紹介！

eラーニングの市場規模・動向は？

具体的にeラーニング市場や、企業への導入トレンドはどうなっているのでしょうか？

2020年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比22.4％増の2,880億5,000万円に上るというデータが出ました。増加の内訳は、法人向けのBtoB市場が前年比23.6％増の845億5,000万円、個人向けのBtoC市場規模が21.9％増の2,035億円です。

コロナウイルスの影響も大きく関わっているため、今後もBtoB、BtoC両市場ともに拡大し続けていくと考えられるでしょう。

BtoBでは人材育成ニーズの活性化から市場が盛り上がる

BtoB市場では、コロナ禍による対面での教育の制限により、eラーニングを導入する企業が増加したことで前年比を上回ったと予測できます。また、例年と同様スマートフォンやタブレット端末で活用できる学習ツールの多様化なども、eラーニングが多くの業種・企業に浸透している理由として挙げられるでしょう。

BtoC市場でも堅調に売上を伸ばす

BtoC市場もBtoB同様、コロナウイルスの感染拡大における対面教育のストップなどを理由に、前年比を大幅に上回る結果になりました。学習塾や予備校を中心に提供される映像授業や通信教育で提供されるサービス、オンライン語学レッスンなどにおけるeラーニングサービスが、堅調に伸びていいます。

参照：2020年度の国内eラーニング市場規模はコロナ禍によるeラーニング需要の高まりを受け大幅に市場を拡大する見込｜株式会社矢野経済研究所

企業におけるeラーニングの活用シーン

では、実際に企業ではどのようにeラーニングが活用されているのでしょうか。その活用シーンを紹介します。

企業の新人研修で活用

内定者の教育を目的にeラーニングを導入する企業の数が増加傾向にあります。内定者研修には、教育教材の準備や研修期間中に費やす時間などのコストがかかります。eラーニングを活用することで時間コストを削減でき、さらには研修受講者の学習・成果進捗を測ることも可能です。また、その後の配属に向けた判断材料にも活用できるでしょう。

企業の遠隔教育に活用

地方に支社をかかえる大企業などが全社共通の研修を行う際に、eラーニングを活用する機会が増えています。全社員が集まるような集合研修では、会場費などのコストが大きくかかります。eラーニングを導入することで、会場費などのコストをかけずに全社員共通の研修を実施可能です。

社内の情報伝達ツールとして活用

社内で資料やアンケートの共有といったコミュニケーションをとるために、導入する企業もあります。社内SNSとは違い、社員向けにテストやアンケートを一斉送信・回収するためのツールとして活用できるでしょう。

教育機関の教職員や学生の教育に活用

近年、高校や大学などの教育機関にもeラーニングが導入されています。通学を伴わず予備校や資格学校の授業を受けられるようにと配慮されるようになったことが背景にあります。

また、高校や大学がeラーニングの教育プログラムを導入していることは、入学者増を目的としたブランディングの効果もあるでしょう。

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eラーニングが社員教育として注目される4つの理由

なぜ、企業がeラーニングに注目するのでしょうか。その理由を整理します。

変化の早さに対応した社員教育ができない

消費者の価値観が多様化した今、企業は新しい製品・サービスを次々に生み出さなければ、ビジネスを成功に導くことは困難です。

しかし、社員が新しい変化に対応する知識を身に付けるには、集合研修ではコストも時間・手間もかかり、十分にできません。だからこそ、すばやく必要な社員教育が実施できる手法としてeラーニングが期待されています。

集合研修では効果が得にくい

近年社員の価値観の多様化が進み、自社への帰属意識が低下する傾向にあります。また、正規社員が減少し、働き方が多様化しているといえるでしょう。従来のような一律的な社員教育ではなく、場所・時間を問わずに、従業員のタイミングに合わせて実施できる教育スタイルが望まれているのではないでしょうか。

国際化の対応に社員教育が追いつかない

グローバル化が進む昨今、海外に進出する企業が増えるとともに、海外から社員を受け入れることも増えています。国籍・人種・文化・言語が混在する中で、集合研修が最適な方法とはいえなくなっています。多様な人々に対し、きめ細やかに教育を実施できる手法として、eラーニングが効果的と考えられるのです。

従来の方法はコストがかかり過ぎる

集合研修を実施することの多い企業は、会場費・交通費・宿泊費など、研修を行うための費用が高額になります。

また、集合研修だとその場限りの教育となり、改めて学習する際に使用できる教材が議事録のみになりかねません。eラーニングであればインターネットを介して、同様の研修を遠隔地の人にも届けられるでしょう。コスト削減にもつながるため導入する企業が増えています。

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eラーニングを利用して効率的に人材育成

経済のグローバル化や企業間競争が激化する昨今、優れた人的資源の開発は企業の存続と成長に必須な条件の一つです。人的資源の開発に関する課題感を持っている大手企業が、eラーニングに投資することも増えています。大手企業でeラーニングの効果が証明されれば、中堅・中小企業でもeラーニングへの投資が拡大していくでしょう。

eラーニングの導入を検討する際は、ぜひ以下の記事で製品比較をご覧ください。

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