eラーニングの教育現場への広がり！市場動向も解説

eラーニングの活用シーン

企業の新人研修で活用

内定者の教育を目的にeラーニングを導入する企業が多くなっています。やはり、内定者研修には教育教材の準備、研修期間中の講師としての時間コストが大きくかかります。eラーニングを活用することで時間コストの削減、さらには研修受講者の学習・成果進捗を測ることができ、その後の配属に向けた判断材料に使うこともできます。

企業の遠隔教育に活用

地方に支社があるような大企業が全社共通の研修を行う際に、eラーニングを活用する機会が増えています。全社員が集まるような集合研修では、会場費が大きくかかり社員研修のコストが大きくかかります。ですので、eラーニングを導入しインターネットを活用した研修を行うことで、会場費など余分コストをかけることなく全社員共通の研修を行うことを可能とします。

教育機関の教職員や学生の教育に活用

学生が予備校や資格学校に行かずとも、予備校の授業や資格学校の授業を受けることができるようにと、高校や大学などの教育機関がeラーニングを導入していることが多いです。やはり学生は専門性の高い学習をしたいと考えていても、お金がネックとなり断念しているケースがあります。そこで、高校や大学がeラーニングの教育プログラムを導入することで、入学者増を目的としたブランディングにも繋がるでしょう。

社内の情報伝達ツールとして活用

社内で資料やアンケートの共有といったコミュニケーションをとるために、導入する企業もあります。社内SNSとは違い、社員向けにテストやアンケートを一斉送信・回収するためのツールとして使えるでしょう。

eラーニングが社員教育として注目される3つの理由

なぜ、企業がeラーニングに注目するのでしょうか。その理由を整理します。

変化の早さに対応した社員教育ができない

消費者の価値観が多様化した今、企業は新しい製品・サービスを次々に生み出さなければ、ビジネスを成功に導くことは困難です。しかし、社員が新しい変化に対応する知識を身に付けるには、集合研修ではコストも時間・手間もかかり、十分にできません。だからこそ、すばやく必要な社員教育が実施できる手法としてeラーニングが期待されています。

社員の価値観が多様化し、集合研修では効果が得にくい

近年、社員の価値観の多様化が進み、自社への帰属意識も低くなっている傾向があります。正規社員が減少し、働き方が多様化する現在は従来のような一律的な社員教育ではなく、場所・時間を問わずに、従業員のタイミングに合わせて実施できる教育スタイルが望まれているのではないでしょうか。

国際化の対応に社員教育が追いつかない

グローバル化が進む今、海外に進出する企業が増えるとともに、海外から社員を受け入れることが増加しています。国籍や人種、文化、言語が混在する中で、集合研修が最適な方法とは言えなくなっています。そこで、多様な人々に対し、きめ細やかに教育を実施できる手法として、eラーニングが効果的と考えられるのです。

社員教育費がかかり過ぎる

多くの企業の導入目的の1つかもしれません。今まで集合研修が多かった企業は、研修を行う上で会場費、交通費、宿泊費など研修を1回行うために多額な費用がかかってしまいます。また 集合研修だとその場限りの教育となり、後日わからなくなっても議事録が頼りになってしまいます。そこで、eラーニングならばインターネットを介して、同様の研修を遠隔地の人にも届けられるようになりコストが削減できるとのことで活用する企業が増えています。

eラーニングにおける社員教育の広がりを市場状況から見てみる

具体的にeラーニング市場や、企業への導入トレンドはどうなっているのでしょうか？

増加する導入企業

株式会社矢野経済研究所によると、

2015年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比95.9%の1,596億5,000万円と縮小を見込む。法人向けのB to B市場は堅調に拡大したが、個人向けのB to C市場の縮小を補えず、市場全体としては縮小となった。2016年度はB to B市場の堅調推移と共に、B to C市場は主要通信教育事業者のサービス拡充が市場に貢献すると見られることから、市場全体の拡大を予測する。

出典：矢野経済研究所「eラーニング市場に関する調査結果 2016」
　　 https://www.yano.co.jp/press/press.php/001519　

また、2013年の株式会社日本能率協会マネジメントセンターの調査によると、

2015年11月～2016年1月に、国内企業360社の人事・教育担当者を対象として、社員教育におけるe ラーニングの実施状況、導入理由や実施教育テーマ等についてのアンケート調査を実施しました。その結果、e ラーニングの実施率は80.0％と、一昨年度調査時の62.3％から1.3倍増加していることがわかりました。中でも従業員規模3,000人以上の企業では95.8％と、高い割合で導入されています。

出典：日本能率協会マネジメントセンター
「国内企業360社対象 eラーニングに関する実施状況調査」
　　https://www.jmam.co.jp/topics/1223801_1893.html 　

経済のグローバル化や企業間競争が激化する中、優れた人的資源の開発は企業の存続と成長に必須な条件の1つです。この調査結果からは、それを強く感じている大手企業が、教育面でeラーニングに投資していることがうかがえます。大手企業でその効果が証明されると、今後、中堅・中小企業でもeラーニングへの投資は拡大していくのではないでしょうか。