eラーニングの市場規模は？BtoB・BtoCの増加率や活用事例も紹介！

eラーニングの市場規模・動向は？

具体的にeラーニング市場や、企業への導入トレンドはどうなっているのでしょうか？

2018年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比9.3％増の2,185億円に上りました。増加の内訳は、法人向けのBtoB市場が前年比4.8％増の650億円、個人向けのBtoC市場規模が11.2％増の1,535億円です。

BtoBでは人材育成ニーズの活性化から市場が盛り上がる

BtoB市場では、スマートフォンやタブレット端末の一般化により学習ツールが多様化された事や、動画コンテンツの進化、クラウド環境の進展などによりeラーニングが使いやすくなったこと、それから企業の人材育成ニーズの活性化も相まって、eラーニングはこれまで以上に多くの業種・企業に浸透していっています。

BtoC市場でも堅調に売り上げを伸ばす

BtoC市場では、学習塾や予備校を中心に提供される映像授業や、通信教育で提供されるサービス、オンライン語学レッスンなどにおけるeラーニングサービスが、昨年度と比較しても堅調に伸びていっています。

今後もBtoB、BtoC両市場ともに拡大し続けていくと考えらます。

参照：学習形態の一つとして一般化が進むeラーニング｜株式会社矢野経済研究所

企業におけるeラーニングの活用シーン

では、実際に企業ではどのようにeラーニングが活用されているのでしょうか。その活用シーンを紹介します。

企業の新人研修で活用

内定者の教育を目的にeラーニングを導入する企業が多くなっています。やはり、内定者研修には教育教材の準備、研修期間中の講師としての時間コストが大きくかかります。eラーニングを活用することで時間コストの削減、さらには研修受講者の学習・成果進捗を測ることができ、その後の配属に向けた判断材料に使うこともできます。

企業の遠隔教育に活用

地方に支社があるような大企業が全社共通の研修を行う際に、eラーニングを活用する機会が増えています。全社員が集まるような集合研修では、会場費が大きくかかり社員研修のコストが大きくかかります。ですので、eラーニングを導入しインターネットを活用した研修を行うことで、会場費など余分コストをかけることなく全社員共通の研修を行うことを可能とします。

社内の情報伝達ツールとして活用

社内で資料やアンケートの共有といったコミュニケーションをとるために、導入する企業もあります。社内SNSとは違い、社員向けにテストやアンケートを一斉送信・回収するためのツールとして使えるでしょう。

教育機関の教職員や学生の教育に活用

学生が予備校や資格学校に行かずとも、予備校の授業や資格学校の授業を受けることができるようにと、高校や大学などの教育機関がeラーニングを導入していることが多いです。やはり学生は専門性の高い学習をしたいと考えていても、お金がネックとなり断念しているケースがあります。

そこで、高校や大学がeラーニングの教育プログラムを導入することで、入学者増を目的としたブランディングにも繋がるでしょう。

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eラーニングが社員教育として注目される4つの理由

なぜ、企業がeラーニングに注目するのでしょうか。その理由を整理します。

変化の早さに対応した社員教育ができない

消費者の価値観が多様化した今、企業は新しい製品・サービスを次々に生み出さなければ、ビジネスを成功に導くことは困難です。

しかし、社員が新しい変化に対応する知識を身に付けるには、集合研修ではコストも時間・手間もかかり、十分にできません。だからこそ、すばやく必要な社員教育が実施できる手法としてeラーニングが期待されています。

集合研修では効果が得にくい

近年、社員の価値観の多様化が進み、自社への帰属意識も低くなっている傾向があります。正規社員が減少し、働き方が多様化する現在は従来のような一律的な社員教育ではなく、場所・時間を問わずに、従業員のタイミングに合わせて実施できる教育スタイルが望まれているのではないでしょうか。

国際化の対応に社員教育が追いつかない

グローバル化が進む今、海外に進出する企業が増えるとともに、海外から社員を受け入れることが増加しています。国籍や人種、文化、言語が混在する中で、集合研修が最適な方法とは言えなくなっています。そこで、多様な人々に対し、きめ細やかに教育を実施できる手法として、eラーニングが効果的と考えられるのです。

従来の方法はコストがかかり過ぎる

多くの企業の導入目的の1つかもしれません。今まで集合研修が多かった企業は、研修を行う上で会場費、交通費、宿泊費など研修を1回行うために多額な費用がかかってしまいます。

また、集合研修だとその場限りの教育となり、後日わからなくなっても議事録が頼りになってしまいます。そこで、eラーニングならばインターネットを介して、同様の研修を遠隔地の人にも届けられるようになりコストが削減できるとのことで活用する企業が増えています。

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eラーニングを利用して効率的に人材育成

経済のグローバル化や企業間競争が激化する中、優れた人的資源の開発は企業の存続と成長に必須な条件の1つです。この調査結果からは、それを強く感じている大手企業が、教育面でeラーニングに投資していることがうかがえます。大手企業でその効果が証明されると、今後、中堅・中小企業でもeラーニングへの投資は拡大していくのではないでしょうか。

もし、導入を考えている際はぜひ以下の記事で製品比較をご覧になってください。

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