【2022年最新】人気の安否確認システム16選！価格やタイプ別に徹底比較！

2021年ITトレンド年間資料請求ランキング１位

「Biz安否確認/一斉通報」は、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社が提供している安否確認システムです。安否確認の発動条件や質問項目などを柔軟にカスタマイズできます。「通常プラン」「お手軽導入プラン」「ライトプラン」の３プランから選べて、初期費用は０～200,000円、月額費用は10,000円～。メールや電話のほか、スマートフォンアプリでの通知も行います。災害時以外にも日々の健康管理報告として活用できます。

2021年ITトレンド年間 資料請求ランキング２位

株式会社コム・アンド・コム提供の「安否LifeMail」は、200万人以上に利用されている安否確認システムです。初期費用は150,000円、１人あたり月額80円から利用できます。災害時の安否確認のほか、訓練メールも標準搭載されており、LINEやTwitter、Facebookにも対応しています。さらにテレワーク中や自宅療養中の従業員に向けた業務連絡やアンケート機能もあり、平時から十分活用できるでしょう。

2021年ITトレンド年間資料請求ランキング３位

株式会社イーネットソリューションズが提供する「Safetylink24」は、従業員の家族まで利用可能な安否確認システムです。ユーザー１人に対して６人まで家族を登録でき、家族間での位置情報の共有も可能です。メール配信のほか、アプリのプッシュ通知にも対応しています。チャットタイプの掲示板でやりとりができ、平時の連絡手段としてはもちろん、一斉連絡やキャンペーン案内などのツールとしても利用可能です。初期費用は48,000円から、月額費用は9,800円から利用できます。なお、無料トライアルも用意されています。

2021年上半期ITトレンド年間資料請求ランキング４位

株式会社アバンセシステムが提供する安否確認システム 「ANPIC」は、産学連携により静岡大学と共同開発したシステムです。米国のAmazonサーバを使用しているので、日本での災害の影響を受けません。通知はメールだけでなく、LINEやアプリにも対応。送信状況表示機能や代理報告機能があるほか、アンケート機能で社内連絡ツールとしても活用できます。初期費用25,000円～、運用費は月額5,130円（年払いの場合）から利用できます。

株式会社アドテクニカが提供する「安否コール」は、ユーザビリティにこだわり、「回答率100%」を追及した安否確認システムです。災害発生の混乱時であっても直感的に操作できるユーザーインターフェースで、使いやすさに定評があります。メールだけでなくアプリを使った安否確認も可能。従業員の健康管理や資材の在庫確認などの業務連絡に活用できます。初期費用は105,000円、月額費用は15,000円～です。

インフォコム株式会社が提供する「エマージェンシーコール」は、大手企業や官公庁を中心に約4,600社の導入実績をもつ安否確認システムです。メールや電話、スマートフォンアプリに対応し、管理者数の制限がないのでグループ企業全体でも利用できます。オプションでLINEの連携や気象庁の地震情報システムとの連動も可能です。さらに専用端末装置ハイパーマルチコマンダーで緊急時の発信がより簡単に行えます。初期費用は入会金として200,000円、月額費用は40,000円からです。

「Cuenote安否確認サービス」は、ユミルリンク株式会社が提供する災害時情報伝達サービスです。地震・気象データと連携して安否確認メールを自動配信でき、管理側も回答側もマルチデバイスに対応しています。なお、受信用アドレスは管理者からは閲覧できない形で登録できるため、従業員のプライバシーも守られます。初期費用は無料で、月額費用は配信アドレス数にもとづき50件3,500円からです。無料トライアルも可能です。

「オクレンジャー」は、株式会社パスカルが提供するクラウド型安否確認ツールです。災害時に必要な安否確認や緊急連絡を専用アプリで運用可能。ひとつのIDで複数の端末に登録できるため、プライベート携帯・会社携帯・PCなど、さまざまなデバイスから確実にメッセージが受け取れます。さらに従業員同士の情報交換が行える「掲示板」は、緊急時だけでなく、社内広報やイベントなどの業務連絡ツールとして、日常使いも可能です。

セコム株式会社が提供する「セコム安否確認サービス」は、日本国内で豊富な導入実績を誇る安否確認サービスです。高度な知識と豊富な経験をもつ専門スタッフが24時間365日体制で、安否確認の代行のほか、災害時の連絡や状況把握の支援を提供します。災害時に通信網が混雑した場合に備え、携帯電話会社と特定接続契約を締結。確実に連絡が取れるよう通信体制が整えられています。

「トヨクモ 安否確認サービス2」は、トヨクモ株式会社が提供する安否確認支援サービスです。安否確認メールの自動送信・回答結果の自動集計のほか、掲示板を通じたコミュニケーションの場を提供します。安否確認メールへの返信は、ログインなしで回答が可能。ガラケーにも対応しています。大災害が発生した場合にも稼働を続けられる強固なセキュリティ環境を有し、アクセス増加に伴う通信障害を回避します。料金は月額6,800円～、初期費用や追加費用は発生しません。

京セラコミュニケーションシステム株式会社が提供する「安否ナビゲータ」は、気象庁からの緊急情報をもとに安否確認を行うクラウドサービスです。緊急時は、Eメール通知・アプリ通知・LINE通知を用いた高速送信・大量送信が可能。スマートフォンのGPS機能を利用し、現在地に基づいた安否確認の自動送信や津波・土砂などの各種予報情報の自動送信が行えます。初期費用200,000円、月額50円/IDから利用できます。

株式会社ラビックスが提供する「e安否」は、緊急地震速報との連動を特長とする安否確認システムです。気象庁から緊急地震速報を受信すると同時に安否確認メールが自動送信されます。災害発生直前にメールが配信されるため、災害時の混線や通信規制を避けられるでしょう。安否確認メールへの回答はログイン不要で、メールに記載されているURLから回答を行います。月額０円の「ライトプラン」（一部機能制限あり）のほか、すべての機能が使用できる「プロプラン」は月額1,1000円で利用できます。

関西電力株式会社が提供する「ANPiS」は、気象庁の災害情報に基づき安否確認メールを自動送信する安否確認システムです。未回答者へのリマインドも自動で行い、回答率アップをサポートします。回答フォームは自由に設定できるため、感染症などの緊急事態のほか、社内アンケートや会議の出欠確認などさまざまなシーンで活用できます。メールに加え、LINE配信も有償オプションとして追加可能です。初期費用は無料、月額6,600円（税込）から利用できます。

「バーズ安否確認＋(プラス)」は、株式会社バーズ情報科学研究所が提供するクラウド型安否確認システムです。利用端末によりアンケート選択式と空メール送信式の2種類があり、安否状況の集計も簡単に行えます。従業員の家族へも安否確認メールを同時送信でき、従業員ひとりにつき家族を10人まで登録可能。GAE(Google社が提供するクラウドサービス)を利用し、災害時のアクセス集中にも安定的に稼働します。月額1,250円から利用でき、ユーザー50人ごとに料金・連絡数・容量が変化します。