安否確認システムを徹底比較！
まずは、ITトレンド編集部が厳選した安否確認システムを紹介します。
安否LifeMail の比較ポイント
- 【経済産業省表彰システム】日本で一番多くの災害に対応した実績
- 【LINE/Twitter/Facebook対応】さらに自動安否確認で確実な通知
- 【利用者数が200万人】企業/自治体/医療/学校でご利用中
「安否LifeMail」は、株式会社コム・アンド・コムが提供しており、LINEやTwitter、Facebookなどに対応した安否確認システムです。
本システムの最大の魅力は、日本で一番長い実績を持つという点です。「新潟中越地震」「東日本大震災」などの数々の大災害でも安定稼働しました。専用回線で接続された日本気象協会からの情報発信と連動し、メール配信することも可能です。
安否コール の比較ポイント
- 【業界初！】安否確認ネイティブアプリ無料版リリース！
- 1000法人200000ユーザの導入実績！上場企業や団体でも利用多数！
- パスワード不要！回答率100%を目指す直感的な管理機能をご用意！
株式会社アドテクニカが提供する「安否コール」は、誰でも簡単に使える快適性にこだわり、「回答率100%」を追及した安否確認システムです。
災害発生の混乱時であっても直感的に操作できるユーザーインターフェースや、セキュリティ性を維持しながらID・パスワード認証を省略するなど、「使いやすさ」に定評があります。
Biz安否確認/一斉通報 の比較ポイント
- 【高信頼なシステム】有事の際に使う為、信頼のシステム設計
- 【社員の健康管理】毎朝の健康状態を問い合わせ、自動集計します
- 【複数の通信手段】 メール・電話・スマホアプリでユーザに通知
「Biz安否確認/一斉通報」は、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社が提供しており、メールや電話、スマートフォンアプリで安否確認できるシステムです。
システムが収容されるデータセンターの堅牢性に加えて、大手信事業者として安心の設備構成とネットワークを提供しています。
Safetylink24 の比較ポイント
- 大規模災害時における企業の危機管理体制を構築したい企業
- 社員の家族を含む安否確認を行ないたい企業
- 大企業や製造・医療・教育機関など 500社・50万人以上の実績
株式会社イーネットソリューションズが提供する「Safetylink24」は、従業員の家族まで利用可能な安否確認システムです。
ユーザー１人に対して６人まで家族を登録することができ、家族間での位置情報の共有も可能です。ユーザーIDとパスワードによる認証を行い、管理者権限があってもメールアドレスなどの個人情報は閲覧不可であるため、セキュリティ面でも安心でしょう。
エマージェンシーコール の比較ポイント
- いざという時、迅速に全社員の無事を確認できる安否確認システム
- 24時間365日、安否確認はシステム任せ。連絡つくまで繰返し連絡
- 大手企業や官公庁を中心に、幅広い業種で約1,500社の導入実績！
インフォコム株式会社が提供する「エマージェンシーコール」は、大手企業や官公庁を中心に約1,500社の導入実績を持つ安否確認システムです。
メールや電話、スマートフォンアプリなどに対応し、管理者数の制限がないのでグループ企業全体でも利用できます。また、未登録者への登録要請をワンクリックで実施するなど、管理が簡単になる工夫が随所に施されています。
Cuenote安否確認サービス の比較ポイント
- 地震・気象データと連携し、自動通知が可能
- 回答状況はリアルタイムで反映、マルチデバイス対応
- 受信用アドレスは管理者に知られずに登録可能
「Cuenote安否確認サービス」はユミルリンク株式会社が提供しており、地震・気象データと連携して、安否確認メールを自動配信できます。
災害発生時は、回答側も管理側もPC、スマートフォンなど、どのデバイスからアクセスすることになるか分かりません。Cuenoteであればフィーチャーフォンを含め、どのようなデバイスからでもアクセスが可能です。
安否確認システム ANPIC の比較ポイント
- 【LINEへ通知】使い慣れたツールで簡単操作！報告率UP！
- 【コロナ禍でお役立ち】追加料金なし！検温報告に使用可能
- 【業界最安価格帯】国立大学発！安価でココまで使える！
株式会社アバンセシステムが提供する安否確認システム 「ANPIC」は、産学連携により静岡大学と共同開発したシステムです。米国のAmazonサーバーを使用しているので、日本での災害の影響を受けません。また、送信状況表示機能、アンケート機能などの便利な機能のほか、サポートダイヤルで運用支援してくれます。
【比較表】安否確認システム一覧
ここまで紹介した、ITトレンド編集部おすすめの安否確認システムを比較表にまとめました。
| 製品名 | 対象従業員規模 | 提供形態 | 参考価格 |
|---|
| 安否LifeMail | 全ての規模に対応 | クラウド/SaaS/ASP | 別途お問い合わせ |
| 安否コール | 全ての規模に対応 | クラウド/SaaS | 15,000円～ |
| Biz安否確認/一斉通報 | 全ての規模に対応 | クラウド/SaaS | 10,400円～ |
| Safetylink24 | 全ての規模に対応 | クラウド/SaaS/ASP/オンプレミス | 9,800円 |
| エマージェンシーコール | 250名以上 | パッケージソフト/ASP | 40,000円 |
| Cuenote安否確認サービス | 全ての規模に対応 | クラウド/SaaS/ASP | 3,500円～ |
| ANPIC | 全ての規模に対応 | クラウド / SaaS / ASP | 5,130円～ |
| 安否情報確認システム | 全ての規模に対応 | クラウド / サービス | 別途お問い合わせ |
安否確認システム の製品を調べて比較
資料請求ランキングで製品を比較！ 今週のランキングの第1位は？ play_circle_outline まだまだある！安否確認システム
各ベンダーからさまざまな種類の安否確認システムがリリースされています。ここからは、主要の安否確認システムを紹介していきます。
セコム安否確認サービス
安否確認メール代行送信機能やグループ管理機能、地図表示機能など搭載。24時間365日体制で専門のスタッフからのサポートを受けられます。また、セコム安否確認サービスのサーバーは、自社運営のセキュアデータセンターにて管理しているので、災害時でも機能を維持し、アクセス集中にも対応できます。
緊急連絡・安否確認システム
NECが提供する「緊急連絡・安否確認システム」は、少ないステップで安否確認をとれるので、余裕がない緊急時でも使いやすい仕様になっています。オプションで、社内システム情報と連動させてマスタメンテナンスの工数を削減することも可能です
SPIRAL(R)安否確認サービス
災害時に速やかに対応できるように、訓練機能を備えています。通常のメールに加えて、電話番号を利用したSMSによる安否確認通知にも対応しており、的確な安否確認が可能です。
e安否
緊急地震速報と同時に安否確認メールを自動で配信します。安否の回答を返信する際に、位置情報も伝えることが可能です。震度６強の地震にも耐えられる構造のデータセンターを利用しているので、稼働が安定しています。
オクレンジャー
教育機関や医療機関など幅広い場所で使われている安否確認システムです。また、50名以上の従業員がいる現場で義務付けられているストレスチェック制度にも、オプションで対応できます。
安否確認サービス２
サーバが国外に分散されているうえ、負荷がかかるとサーバが自動拡張するので、大災害にも強い点が強みです。スマートフォンはもちろん、ガラケーにも対応しています。管理者権限も細かく指定でき、グループ企業での利用も可能です。
安否ねっと
誰でも簡単に操作できる安否確認システムで、緑の「無事です」と赤の「救援求む」の２つのボタンのどちらかを押すだけで安否を報告できます。スマートデバイスを持っていない人には専用カードを用意しており、安否の代理報告にも対応しています。家族の安否確認機能も標準搭載です。
パスモバイルサービス
緊急連絡網・安否確認システムとして利用する以外に、集客・販促促進ツールとしてメルマガ配信などにも活用可能です。気象情報と連動して、災害時の自動メール配信にも対応しています。
ALSOK 安否確認サービス
一定規模以上の災害発生時にシステムが自動起動し、対象の従業員へ安否確認メールを配信します。回答状況は利用者専用サイトでリアルタイムに更新されます。そのほか、事故など自然災害以外の非常時にも、メールの一斉配信が可能です。
そもそも安否確認システムとは？
安否確認システムとは、災害発生時に企業が従業員の安否を確認するためのシステムです。近年、日本では地震や台風などの災害が相次いでいます。2011年の東日本大震災のような大災害も発生する中、企業には従業員の安否を確認するという社会的責任と、事業継続の可否を素早く判断することが求められています。
災害発生という非常事態において、従業員と確実に連絡をとり、安否確認を行うための手段として注目を集めるのが安否確認システムなのです。
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安否確認システムの機能
では、安否確認システムには具体的にどのような機能が搭載されているのでしょうか。製品により差異はありますが、基本的な機能は共通しています。それぞれの機能について見ていきましょう。
メールの一斉送信機能
多くの製品において、安否確認は一斉メール送信によって行われます。あらかじめ従業員のアドレスを登録しておくことで、緊急時のメール配信が可能になるのです。
ほかにも、メールではなくクラウド上にアクセスして安否確認を行うものや、スマートフォンアプリを利用するシステムもあります。
未登録者の確認
システムに登録していない従業員がいれば、簡単に確認することができます。異動や新規採用に伴う従業員の変動にもすぐに対応でき、いざというときに漏れなく連絡することが可能です。
リアルタイムデータ集計
従業員が一斉メールに返信すると、その安否情報はシステムによって集計されます。グラフや回答一覧など、視覚的に確認しやすい状態で管理者に提示されます。
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安否確認システムの選定ポイント
続いて、安否確認システムを選定する際に気をつけるべき３つのポイントを解説していきます。
１．ユーザーにとって使いやすいか
安否確認システムは、災害発生などの非常時に使用するシステムです。家族の安否が不明であったり、すぐに避難しなければならなかったり、という緊迫した状況において、使いづらいシステムは従業員にとって大きな負担となります。クリックだけで安否を報告できる、など簡単に使えるシステムを選びましょう。
２．セキュリティ対策に問題はないか
安否確認のメールを送信するにあたって、従業員のメールアドレスを管理しなくてはなりません。情報漏洩を防ぐためにも、十分なセキュリティ対策がなされているかが問題となります。
また、サーバに被害が及ぶ可能性もあります。サーバを多拠点や海外に設置して冗長化されているかなど、可用性についても確認しておきましょう。
３．導入・運用コストは自社に見合ったものか
安否確認システムは、その性質上いつ出番が来るか分からないシステムです。そのため、実際に災害が発生するまでは本格的な稼働が無くとも、運用コストを払い続けることになります。製品によって料金体系は異なりますが、自社が継続的に料金を払い続けることができそうか、導入前に検討する必要があるでしょう。
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安否確認システム導入で災害にも負けない企業を目指そう
災害発生時は多くの企業が自社の事業継続のために奔走することになります。BCPと呼ばれる事業継続計画を策定しているという企業もあるでしょう。しかし、いざ災害が発すると、BCPを実行するための従業員の安否が不明であったり、連絡が取れずに事業再開をできなかったり、という問題が起こるかもしれません。
安否確認システムは、災害発生後に企業が素早く行動を起こすために必須のと言えるでしょう。まだ導入していない企業は検討してみてはいかがでしょうか。
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