クラウド会計ソフト10選を徹底比較！メリットや選定ポイントも解説

【比較表】クラウド会計ソフト一覧

まずは比較表でITトレンド編集部がおすすめするクラウド型会計ソフトを見ていきましょう。提供形態、対象従業員規模、参考価格を記載しているので、クラウド型会計ソフトを検討する際の参考にしてみてください。

ITトレンド厳選！クラウド会計ソフト比較

ここからはITトレンドで厳選したおすすめクラウド会計ソフトを詳しく紹介します。

OBIC7会計情報ソリューション

株式会社オービック

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OBIC7会計情報ソリューション の比較ポイント

• 単体会計から連結会計、債権・債務や原価管理まで一貫サポート
• 豊富な業務系システムと業界ソリューションとの連携で全社最適化
• スキャナ保存など先進技術を採用。制度改正にもタイムリーに対応

「OBIC7会計情報ソリューション」は、株式会社オービックが提供する統合業務ソフトウェアです。グループ会社も含めた社内の会計データを一元管理し、業務プロセスを標準化します。財務会計や管理会計に対応しているほか、債務や支払の管理、固定資産管理まで行えます。会計基準や制度の改正にもタイムリーに対応しており、IFRSも適用可能です。

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GLOVIA iZ 会計

富士通Ｊａｐａｎ株式会社

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GLOVIA iZ 会計 の比較ポイント

• 企業価値を向上する大切な情報の最大活用
• 使い勝手の良いユーザビリティで業務を短縮
• 様々な経理スタイルを柔軟に実現

「GLOVIA iZ 会計」は、富士通Ｊａｐａｎ株式会社が提供する統合業務ソリューションです。取引明細を蓄積するのでビジネスの実態を把握しやすく、経営報告書などを簡単に作成する機能を備えています。共通マスタによって、複数のグループ会社を一元管理することも容易です。ユーザビリティにもこだわっており、IAUDアウォード2016では大賞を受賞しています。

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クラウドERP freee

freee株式会社

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クラウドERP freee の比較ポイント

• 経営レポートを自動作成、リアルタイムな意思決定が可能に
• 経費精算やワークフローにも対応。転記や人的ミスを減らす
• 上場準備企業様に最適な内部統制機能

「クラウドERP freee」は、freee株式会社が提供するクラウド会計ソフトです。クレジットカードや銀行口座の明細を取得して自動的に仕訳を行い、使用する度にソフトが学習する機能は注目ポイントです。さらに取り込んだデータから自動的にレポートを作成するため、経営状況がすぐに把握できます。経費精算などのワークフローをスマートフォンで完結する点も魅力です。

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マネーフォワード クラウド会計Plus

株式会社マネーフォワード

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マネーフォワード クラウド会計Plus の比較ポイント

• インストール不要。ブラウザのみで仕訳や帳簿の確認が可能！
• IPO準備や上場企業の効率化を支援！
• データ共有で監査法人とのコミュニケーションをスムーズに！

株式会社マネーフォワードが提供する「マネーフォワードクラウド会計Plus」は、仕訳の度に承認を行うので、不正を予防できます。さらに、承認履歴を閲覧できるため、内部統制に役立つことからIPOを目指す企業におすすめです。また、業務に合わせたフローや権限設定を行えるので使いやすく、操作教育など行う必要がないので、経理業務を効率化できます。

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勘定奉行クラウド

鈴与シンワート株式会社

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勘定奉行クラウド の比較ポイント

• テレワークに対応
• プログラム自動更新で常に最新
• 税理士等の専門家ライセンスが無償

鈴与シンワート株式会社の「勘定奉行クラウド」は、管理会計に対応した帳票を作成してリアルタイムに経営状況を把握できます。また、仕訳の自動入力によって伝票の二重入力は不要です。電子申告や電子納税にも対応可能で、月次や四半期ごとに仕訳伝票をロックして確実に入力できます。

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Plaza-i

株式会社ビジネス・アソシエイツ

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Plaza-i の比較ポイント

• 上場企業、上場準備企業、グループ会社を抱える企業、子会社
• 海外と取引のある企業、外資系企業、海外進出企業
• 競争優位をもたらす本物のERP

「Ｐｌａｚａ－ｉ」は、株式会社ビジネス・アソシエイツが提供するクラウド会計ソフトです。勘定科目や取引先などの主要マスタを共有しているので、グループ会社間で統一された会計処理が可能です。さらにバイリンガルでの表記、多通貨対やIFRSに対応していることから、海外との取引が多い企業に適しています。

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Oracle NetSuite

日本オラクル株式会社

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Oracle NetSuite の比較ポイント

• 財務会計、各種業務アプリケーションを1つの経営基盤として提供
• 自動仕訳、税法対応により会計業務の効率化を支援
• Oracleの信頼性！充実のサポートと継続的なアップグレード

日本オラクル株式会社が提供する「Oracle NetSuite」は、１つのプラットフォームで経営情報を一元管理できるツールです。財務会計に加え顧客管理、販売や在庫管理などの機能を集約し、データの転記や二重入力を省略可能です。入力されたデータはすぐに組織内でシェアされ、レポートの出力により経営情報が簡単に把握できます。また、追加料金なしで年に２回アップグレードが実施されます。

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EXPLANNER/Z

NEC

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EXPLANNER/Z の比較ポイント

• 煩雑な経理業務の省力化を促進
• 業務の効率化を図り、決算早期化を実現
• 強力な管理会計機能により、スピーディな経営判断を支援

NECが提供する「EXPLANNER/Z」は、45年間で30,000本を超える導入実績をもつ会計管理システムです。経営規模や業務の拡大に合わせて段階的な導入をする場合も柔軟に対応可能です。仕訳のテンプレート入力や自動仕訳、Excel形式の仕訳取込み機能から多段階電子承認まで行えます。IFRS対応にも対応しており、グループ会計機能もあります。

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PCA会計DX クラウド

ピー・シー・エー株式会社

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PCA会計DX クラウド の比較ポイント

• 金融機関の取引明細に関する仕訳処理の手間を大幅に削減
• より使いやすく進化。快適な業務環境を実現
• ワンクリックで直接送信可能。安心・効果的な電子申告機能

「PCA会計DX クラウド」は、ピー・シー・エー株式会社が提供するクラウド会計ソフトです。銀行口座やクレジットカードの取引明細を取得して自動的に仕訳を行ったり、管理会計に対応した仕訳入力を行ったりできます。年次経営分析推移表や月次経営分析推移表、予算分析表などを作成して経営分析にも活かせます。また、「PCAクラウドWeb-API」を利用すれば、他のクラウドサービスとの連携が可能です。

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PCA公益法人会計DX クラウド

ピー・シー・エー株式会社

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PCA公益法人会計DX クラウド の比較ポイント

• 公益法人の特殊な会計処理に最適化された基本機能
• バージョンアップで使いやすくなりセキュリティ性も向上
• 他の会計・経理システムと連携してさらなる効率化を実現

「PCA公益法人会計DX クラウド」は、同じくピー・シー・エー株式会社が提供する会計処理ソリューションです。このソフトは公益法人の会計処理に特化して開発されています。伝票・予算・伺書の承認権限を細かく設定できるのが特長です。内部取引消去機能や、科目名の任意設定機能もあります。さらに、目的別に財務諸表を作成できるなど、公益法人において必要な機能をカバーしています。

PCA公益法人会計DX クラウドの価格・評判は？製品詳細ページはこちら

S-PORT Cloud Bシリーズは、鈴与シンワート株式会社が提供するクラウド会計ソフトです。IFRS（国際会計基準）に標準対応した信頼性の高いシステムで、グループ各社の会計情報をリアルタイムで集約・更新できるため、グループ展開している企業におすすめです。さまざまな通貨に対応しているほか、言語モードを英語と日本語で切り替えて対応可能なので、グローバル展開している企業にもおすすめです。

クラウド会計ソフトとは

従来の会計ソフトは企業のサーバーにインストールして利用するものが主流でした。しかし、クラウド会計ソフトは自社で設備を整える必要がありません。インターネット上で提供されるサービスを利用します。簡単に利用を開始できるので、最近はクラウド会計ソフトを導入する企業が増えています。

また、データを自社で保存する必要がありません。社内で管理しようとするとバックアップなどの手間がかかりますが、クラウド会計ソフトはベンダー側にデータ管理を任せられます。

クラウド会計ソフトのメリット

クラウド会計ソフトには３つのメリットがあります。詳しく見ていきましょう。

１．インターネット環境があればどこからでも利用できる

クラウド会計ソフトは、インターネット環境さえあれば場所を選ばず利用できるのが特徴です。特にスマートフォンアプリに対応しているものは、気軽に利用できるでしょう。

また、インターネット上のサービスにアクセスして利用するという特性上、複数人が同時に利用できるのも特徴です。

さらに、経営状況の把握がスピーディーになります。レポート作成機能などにより、リアルタイムで的確な経営判断を下せるようになるでしょう。

２．ソフトの更新が不要

従来のインストール型会計ソフトであれば、アップデートがあるたびに新しい製品をインストールする必要がありました。しかし、クラウド会計ソフトであればそのような手間も費用もかかりません。常にアップデートされ、最新状態のサービスを利用できます。

特に法改正時には大きなメリットなるでしょう。会計ソフトが自動で対応してくれるため、利用する側は対応する必要がほとんどありません。

３．データの連携により自動で帳簿に反映できる

データ連携機能により、自動で入力や仕訳を行ってくれます。クレジットカードやインターネットバンキングの口座と連携することで、お金の出入りが自動で記帳されます。そのため、入力の手間を大幅に削減できるでしょう。

クレジットカードやインターネットバンキングの利用頻度が高い企業にとっては非常に大きなメリットとなります。

クラウド会計ソフトのデメリット

一方で、クラウド会計ソフトにもデメリットがあります。

１．通信環境に左右される

クラウド会計ソフトはインターネット環境がないと利用できません。何らかのトラブルが発生してインターネットが利用できなくなったときは、業務が停滞する可能性があります。

通信環境によっては動作が緩慢になることもあります。ページを移動するたび読み込みに時間がかかる場合は、不満に感じるかもしれません。利用環境を確認しておきましょう。

２．ランニングコストがかかる

インストール型の会計ソフトと異なり、クラウド会計ソフトは月額で費用が請求されるためランニングコストが発生します。長期的な目で見ると、インストール型よりも費用が大きくなる可能性もあります。

利用規模や利用期間を考慮して、トータルのコストを想定しておくと良いでしょう。

３．セキュリティに不安がある

クラウド会計ソフトはインターネット上で利用するため、セキュリティ面で不安が残ります。IDやパスワードを紛失した場合は、第三者に利用される恐れもあります。

ただ、最近はクラウド会計ソフトのセキュリティが向上しています。IDとパスワードの管理にさえ気を付ければ、自社でデータを管理するより安全かもしれません。製品ごとにセキュリティレベルは異なるので、比較検討する際はその点も注目しましょう。

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会計ソフト導入に際しての注意点

クラウド会計ソフトを導入するうえで、どのようなことに注意すればよいのでしょうか。

企業によって不向きがある

クラウド会計ソフトにはメリットもあればデメリットもあります。そのため、企業によっては不向きがあるでしょう。

【クラウド会計ソフトが向いている企業】

• ■経理初心者
• ■ネットバンキング・クレジットカードでの決済が多い
• ■複数の端末を使う

クラウド会計ソフトは経理の知識がなくても利用できるので初心者向きです。また、ネットバンキングやクレジットカード決済が多ければ、自動仕訳機能を活かせます。場所を選ばないという特徴から、業務でスマートフォンなどを使う機会が多い場合にも向いています。

なお、セキュリティ面が向上しているとはいえ、インターネット上に会計データを置くことになります。それが企業のポリシーとして許されているかどうかも確認しておきましょう。

最低限の会計や経理の知識があると良い

基本的に会計や経理の知識がなくても利用できますが、あったほうが有利なのは間違いありません。

特にクラウド会計ソフトの処理で万が一間違いが生じたときに、間違いを発見できることが大切です。それができなければ、ずっと間違ったまま処理が行われ続けるということになります。

会計ソフトの導入ポイントを詳しく知りたい方は以下の記事もご覧ください。

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会計ソフトの選び方

ここからは、クラウド会計ソフトを選ぶうえでのポイントを解説します。

１．導入目的を明確にする

クラウド会計ソフトを導入して何を行いたいのかを明確にしましょう。会計ソフトの基本機能はどの製品もだいたい同じですが、細かな部分に違いがあります。会計処理だけ行いたいのか、販売管理や給与計算も行いたいのかなど、導入目的をはっきりさせましょう。

２．業務内容に適した機能を搭載しているか

多機能な会計ソフトなら良いと思われるかもしれませんが、使いこなせなければ意味がありません。必要な機能が搭載されている会計ソフトを見極めましょう。

３．柔軟性や拡張性があるか

利用環境の変化に合わせて柔軟に拡張できるかどうかが重要です。企業の成長に対応できない柔軟性の低いソフトであれば、その都度リプレースしなければなりません。将来的なことも踏まえたうえで会計ソフトを選びましょう。

４．サポート体制が自社に見合うか

クラウド会計ソフトのサポートに関しては以下の点を確認しましょう。

• ●24時間365日体制のサポート
• ●導入時の説明会や定着支援
• ●操作方法などのマニュアル

困ったときにすぐに対応してくれるベンダーを選ぶのが望ましいです。

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最適なクラウド会計ソフトを導入しよう

クラウド会計ソフトは、インターネット環境さえあれば利用でき、法改正等にもスピーディーに対応できるなどのメリットがあります。その一方で、通信環境やセキュリティ面に注意しなければならないデメリットもあります。

まずはクラウド会計ソフトが自社に適しているのかを見極めると良いです。そのうえで「何の目的で導入するのか」「どんな機能や仕様が必要なのか」を明確にして、会計ソフトを選択しましょう。

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