在宅勤務とは？3つのメリット・デメリット

在宅勤務とは？

在宅勤務とは、会社のオフィスに出勤をせずに、自宅を就業場所として働く勤務形態のことをいいます。主にノートPCなどのIT機器を使って作業し、会社との連絡は、インターネットを使ったコミュニケーションツールや電話、FAXなどを使って行います。

毎日、社員全員が実施する必要はないので、在宅勤務を導入企業している企業では、対象の社員に対して週に1～2日ほどを実施しているところが多いようです。職種はエンジニアやプログラマーなど、パソコンを使う専門職の人が向いているといわれていますが、他にも様々な職種で実施されています。

在宅勤務の中には、終日を自宅で作業するのではなく、一日の勤務時間のうちで一部を自宅で行う「部分在宅勤務」という働き方もあります。これは、いったん会社のオフィスに出勤したり、顧客への訪問などの外出を行う点で、終日の在宅勤務とは異なります。

在宅勤務のメリット

在宅勤務は働く人から見ると、主に以下のようなメリットがあります。

① 業務効率や生産性が高まる

会社のオフィス勤務で働いている場合には、予定外の打ち合わせや会議、顧客からの連絡などで業務が中断されてしまうことが多々あります。そうなると、取り組んでいる仕事に対する集中力が落ちてしまうことになってしまいがちです。在宅勤務では、こうした中断を減らすことができます。業務を遂行する集中力を高く維持できることが見込めるため、業務効率や生産性の向上につながるでしょう。

② 通勤や移動の肉体的・精神的負担の軽減

会社のオフィスで働く人のなかには、満員電車や長距離移動等で、通勤について肉体的な疲労や精神的なストレスを感じている人もいるでしょう。在宅勤務の場合は、基本的にはオフィスに出社する必要がなくなります。そのため、通勤や移動による肉体的・精神的な負荷を感じている人は、その緩和が期待できます。

③ 育児や介護と仕事を両立できる

在宅勤務制度は、労働時間の短縮制度などと組み合わせて利用が可能です。育児期間中の社員や、介護が必要な家族がいる社員が利用することで、出社準備や通勤に利用していた時間を、業務に充てたり、家族の急な病気などにも対応できます。

社員によっては、育児や介護のために退職や転職をすることなく、働き続けることができ、企業にとっても、経験豊富な人員を失うことがなくなるので、新たな人材確保の負担や、コストを削減できます。

在宅勤務のデメリット・注意点

一方、在宅勤務には、主に以下のようなデメリットや注意すべき点があります。

① 勤務時間とプライベートの線引き

在宅勤務は自宅で仕事を行うという性質上、仕事とプライベートの明確な線引きが曖昧になってしまうケースも少なくありません。家事などの合間に仕事をする場合に、都度準備や集中するために時間がかかってしまうと、時間の無駄になり、結果として夜遅くまで仕事をするなど長時間労働につながることも考えられます。

対策としては、自宅内に集中できるスペースを設けたり、在宅勤務について家族の理解を求めるなど、社員の側でもメリハリをつけて仕事をできる環境作りが必要です。会社としても、日々の勤務開始と終了についての確認を行うなど、就業時間の管理を行うことが大切です。

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② 正当な評価を受けられない場合がある

在宅勤務では、会社や上司が自宅で働く社員の業務の進捗を直接見ることはできません。そうなると、オフィスで勤務するときと違って、仕事の結果や成果物だけで評価をされることが考えられます。

これを避けるためには上司などと業務成果の目標や評価方法を十分に話しておくことが大切です。そうしないと、在宅勤務の社員と、オフィス勤務の社員との間に不平等が生まれる可能性があります。

③ 業務上のコミュニケーション不足が生じる

在宅勤務では、インターネットのアプリケーションや携帯電話で会社と連絡は取ることができますが、上司や同僚と直接顔を合わせて仕事をすることはほとんどなくなってしまいます。その結果、業務上でのコミュニケーションが滞ったり、コミュニケーション不足が生じる可能性があります。

会社のオフィスで顔を合わせていると、同僚、上司の雰囲気や様子からお互いの業務の進捗、優先度だけでなく、モチベーションの変化も察知できることが多々あります。しかし同じオフィス内にいない在宅勤務の社員では、この共有が難しくなります。これはモバイルワークやサテライトオフィスで働く場合にも共通している問題点です。

在宅勤務を導入する場合には、暗黙の了解や、雰囲気で仕事を進めるということが無いように特に注意し、オフィスワーカーと在宅ワーカーの間で、情報の格差や温度差がなるべく生じないように配慮しましょう。チャットツールやグループウェアなどでの情報共有もおすすめです。

まとめ

在宅勤務という働き方を取り入れることは、育児や介護でキャリアを中断せざるを得なかったり、遠方在住でオフィスに出社が難しかったりする社員でも働くことを可能にします。これは大きなメリットといえるでしょう。在宅勤務を成功させるために、今回紹介したような、「勤怠の管理」、「オンとオフの切り替え」、「情報の共有」に注意点を行いながら、必要な制度や設備などを検討した上で導入を進めていくことをおすすめします。