	オンプレミス型	クラウド型
導入規模の目安	社員規模1000人～	社員規模２人～1000人
初期費用	自社でシステムを構築するので、数十万から多いと100万円以上の導入コストがかかる場合も。	自社でシステムを構築する必要がなく、０円～数万円の導入コストに抑えられる。
導入期間	自社でシステムを構築するのに３か月～の期間が必要。	クラウドサーバを利用するのですぐに導入できる。
ランニングコスト	自社でシステム・サーバを管理するので維持費がかかる。サーバ交換費用、システム変更費用、法改正の対応費用など。	月額料金は利用人数に対応した従量課金制。
拡張性	自社の要望に合わせて自由にカスタマイズでき、拡張性が高い。	基本的に変更できず、拡張性はあまりない。オプション機能としてカスタマイズができるサービスも。
他システムとの連携	他システムとの連携は簡単にできる。	連携機能の有無は製品によるが、多くのサービスでは給与計算システムなどとの連携機能が充実している。
セキュリティ	自社のセキュリティポリシーに合ったセキュリティ対策が可能。	セキュリティの強さはサービス事業者に依存する。社外で勤怠情報を管理するので十分な対策が必要。
サポート体制	保守契約を結べばシステムサポートを受けられる。就業規則に関するサポートはない場合も。	サービス事業者によってサポートの充実度は大きく異なる。基本的にはサービスの価格に依存する。
導入後の満足度	実際にシステムが自社に合うかどうかは完成するまでわからない。部署によって望ましい機能が異なるため、満足度が低くなることも。	サービスによっては無料お試し期間がある。活用することで自社に本当にマッチしているのかを確認できる。
サービスの選定ポイント	最適な勤怠管理システムにカスタマイズできるかどうかはサービスの担当者の能力次第。担当者の能力やシステム事業者の実績から選んだほうがよい。	必要な機能とコストを比較し、費用対効果が高い製品を選ぶべき。サポートがサービスによって異なるので、サポートの手厚さを確認しよう。

オンプレミス型とクラウド型のメリット・デメリット

さまざまな観点からオンプレミス型とクラウド型の勤怠管理システムを比較しました。続いて、それぞれのメリット・デメリットについても確認しましょう。

	オンプレミス型	クラウド型
メリット	自由にカスタマイズでき、独自のシステムを構築できる。	トータルコストを抑えつつ、高性能なシステムを迅速に導入できる。導入や運用のサポートを受けられ、法改正にもすぐに対応可。
デメリット	導入コストが高額で、運用管理を自社で行う必要がある。サービス事業者からのサポートがほとんどないことも。	比較的自由度が低く、自社仕様にカスタマイズしにくい。情報を外部に持ち出すので、セキュリティ対策が必要になる。

勤怠管理システム導入形態の選び方

ここでは、勤怠管理システムにおける導入形態の選び方について解説します。オンプレ型を選ぶべき企業、クラウド型を選ぶべき企業とはそれぞれどのような企業なのか見ていきましょう。

オンプレミス型勤怠管理システムを選ぶべき企業

オンプレミス型の最大のメリットは、自由にカスタマイズできることにあります。カスタマイズしたほうがいい複雑な就業規則を採用している企業や、専門性の高い優秀なシステムエンジニアが在籍している企業はオンプレミス型がよいでしょう。

クラウド型勤怠管理システムを選ぶべき企業

クラウド型勤怠管理システムの最大のメリットは、あまりコストをかけずに基本的な機能を搭載したシステムをすぐに導入できることです。低コストの理由は人数に応じた従量課金制ですが、社員規模が1,000人以上だと一人あたりのコストはオンプレミスのほうが安くなります。

つまり、社員規模が1000人に満たない企業や、以前までシステムを使っていなかった企業に、クラウド型がおすすめです。

勤怠管理システムは自社に合った提供形態を選ぼう！

オンプレミス型、クラウド型それぞれの特徴を理解し、最適な勤怠管理システムを導入しましょう。

サービス提供会社によっては、両方のパターンでの提供が可能な場合もありますので、どちらが合うか迷うのであれば相談をしてみるとよいかもしれません。

オンプレミス型の勤怠管理システムだけでなく、クラウド型の勤怠管理システムも検討したい方には、以下の記事がおすすめです。

2021.10.14

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10月18日(月) 更新
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