【比較表】オンプレミス型の勤怠管理システム
「オンプレミス型」のおすすめ勤怠管理システムを紹介します。オンプレミス型は、自社内にシステムを構築・運用する方式で、セキュリティ性やカスタマイズ性に優れる点が特徴です。
以下の表では対応機能や特徴、ユーザーからの評価、無料プランの有無などを一覧で比較できます。製品選びの参考にぜひご活用ください。
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オンプレミス型のおすすめ勤怠管理システム
オンプレミス型の勤怠管理システムを紹介します。「勤怠データを自社環境で一元管理したい」、「カスタマイズ性の高いシステムを導入したい」といったニーズがある場合に特におすすめです。
皆伝!勤務管理
- 企業独自の複雑な就業管理や雇用形態に対応
- 就業規則が異なるグループ企業を一括管理
- 出向、転籍、兼務などの労務状況も一元管理でかんたん把握
スミセイ情報システム株式会社(SLC)が提供する「皆伝!勤務管理」は、コンプライアンス強化に役立つ勤怠管理システムです。時間外労働時間が規定を超えるほか、休暇取得日数が不足するとアラートで通知します。また、企業ごとの複雑な勤務形態に対応するだけでなく、プロジェクト単位の作業時間も集計できます。
| 参考価格 | ●皆伝!ワークフロー:1,000,000円 ●皆伝!勤務管理:2,000,000円 ※皆伝!勤務管理の利用には、皆伝!ワークフローが必須です。 | ||
| 打刻方法 | PC/タブレット/スマートフォン/入退館記録 | ||
皆伝!勤務管理を利用したユーザーの口コミ
申請内容に誤りがあり、上司から否認されると、また最初から内容を入力しなければならない。入力したところはそのまま記録され、誤り部分だけ訂正できるようになると良い。
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クロノスPerformance
- 最新の法改正や複雑な勤怠管理に対応できる豊富な機能を搭載
- 各種手当の細かな条件や帳票出力項目など、柔軟に対応可能
- 導入から本稼働後まで、充実した万全のサポート体制で安心
クロノス株式会社が提供する「クロノスPerformance」は、多様な勤務形態に対応できる勤怠管理システムです。打刻情報をもとに勤務実績や残業時間、有給休暇を自動集計し、シフト登録や帳票出力にも対応。労働基準法改正への対応やアラート機能により、勤怠管理業務の効率化と適切な労務管理を支援します。
| 参考価格 | 初期費用809,200円~/100人規模・5年利用 月額135円~264円(51人~100人) 買い切り:336,000円~3,216,000円 ※2,000人以上の規模の場合、別途お問い合わせ | ||
| 打刻方法 | ICカード/手のひら静脈/パスワード/スマートフォン/Webブラウザ/アルコールチェッカー/顔認証/カメレオンコード/LINEWORKS 等 | ||
コレクトタイムナビ
- 1秒でスキャン完了!手のひら静脈認証で素早く正確に打刻
- 複数拠点でもOK!Web管理画面で出勤状況をリアルタイムに確認
- 打刻データから就業時間を自動集計!勤怠データはCSV出力も可能
ユニテックシステム株式会社が提供する「コレクトタイムナビ」は、手のひら静脈認証を活用した勤怠管理システムです。手のひらをかざすだけで出退勤を記録でき、なりすましや不正打刻の防止に役立ちます。シフト管理や就業時間の自動集計、残業アラート、CSV出力に対応し、複数拠点の勤怠状況もリアルタイムで確認できます。
| 参考価格 | 初期費用100,000円 Type-A(購入)35,000円、Type-K(レンタル)月額6,000円 | ||
| 打刻方法 | 手のひら静脈認証 | ||
TimePro-eX
- 「AI×勤怠管理」AI時代に最適化された勤怠管理基盤を搭載。
- 業界最高峰の性能 中堅~大手企業向けシステム
- 伴走支援力 累計50,000件以上の勤怠管理システム立上げ実績
アマノ株式会社が提供する「TimePro-eX」は、AI活用を見据えて開発された中堅・大手企業向けの勤怠管理システムです。複雑な勤務制度や企業独自の運用ルールにも柔軟に対応できる設定機能を備え、勤怠集計や労務管理の効率化を支援します。豊富な導入実績に基づく伴走支援により、運用定着までサポートします。
| 参考価格 | ー | ||
| 打刻方法 | タイムレコーダー(ICカード/紙カード)/PC/スマートデバイス/顔認証 | ||
※"ー"の情報はITトレンド編集部で確認できなかった項目です。詳細は各企業にお問い合わせください。
オンプレミス型勤怠管理システムの費用相場
オンプレミス型勤怠管理システムの費用は、導入規模や必要な機能、カスタマイズの有無、サーバ環境の構築範囲によって大きく異なります。本文で紹介している製品では、最低基本価格が150万円〜700万円以上のものもあり、クラウド型と比べると初期費用が高額になりやすい傾向があります。
| 費用項目 | 費用相場 | 主な内容 |
|---|---|---|
| 初期費用 | 150万円〜700万円以上 | システム導入、環境構築、初期設定などにかかる費用 |
| ライセンス費用 | 100万円〜200万円程度 | パッケージやフレームワーク、勤務管理機能などの利用費用 |
| カスタマイズ費用 | 別途見積もりの場合あり | 自社の就業規則や複雑な勤務形態にあわせた機能調整 |
| 保守・運用費用 | 別途発生する場合あり | サーバ管理、法改正対応、システム改修、サポート契約など |
詳しい価格については、各社製品の資料を取り寄せて比較することをおすすめします。以下のボタンから勤怠管理システムの一括資料請求(無料)が可能なため、ぜひご利用ください。
オンプレ型勤怠管理システムとクラウド型の違い
近年はクラウド型の勤怠管理システムが主流ですが、オンプレミス型との違いが気になる方も多いでしょう。オンプレミス型とクラウド型の勤怠管理システムには、主に費用面や導入工数などの違いがあります。
両者の違いを以下の表にまとめました。どちらの導入形態が自社に適しているのか、あらためて確認してみましょう。
| オンプレミス型 | クラウド型 | |
|---|---|---|
| 導入規模の目安 | 従業員規模1000人~ | 従業員規模2人~1000人 |
| 初期費用 | 自社でシステムを構築するので、数十万から多いと100万円以上の導入コストがかかる場合も。 | 自社でシステムを構築する必要がなく、0円~数万円の導入コストに抑えられる。 |
| 導入期間 | 自社でシステムを構築するため、ある程度の時間を要する。 | クラウドサーバを利用するのですぐに導入できる。 |
| ランニングコスト | 自社でシステム・サーバを管理するので維持費がかかる。 サーバ交換費用、システム変更費用、法改正の対応費用など。 | 月額料金は利用人数に対応した従量課金制。 |
| 拡張性 | 自社の要望にあわせて自由にカスタマイズでき、拡張性が高い。 | 基本的に変更できず、拡張性はあまりない。 オプション機能としてカスタマイズができるサービスも。 |
| 他システムとの連携 | 他システムとの連携は簡単にできる。 | 連携機能の有無は製品によるが、多くのサービスでは給与計算システムなどとの連携機能が充実している。 |
| セキュリティ | 自社のセキュリティポリシーに合ったセキュリティ対策が可能。 | セキュリティの強さはサービス事業者に依存する。 社外で勤怠情報を管理するので十分な対策が必要。 |
| サポート体制 | 保守契約を結べばシステムサポートを受けられる。 就業規則に関するサポートはない場合も。 | サービス事業者によってサポートの充実度は大きく異なる。 基本的にはサービスの価格に依存する。 |
| 導入後の満足度 | 実際にシステムが自社に合うかどうかは完成するまでわからない。部署によって望ましい機能が異なるため、満足度が低くなることも。 | サービスによっては無料お試し期間がある。 活用することで自社に本当にマッチしているのかを確認できる。 |
| サービスの選定ポイント | 最適な勤怠管理システムにカスタマイズできるかどうかはサービスの担当者の能力次第。 担当者の能力やシステム事業者の実績から選ぶのがよい。 | 必要な機能とコストを比較し、費用対効果が高い製品を選ぶべき。 サポートがサービスによって異なるので、サポートの手厚さを確認しよう。 |
オンプレミス型とクラウド型のメリット・デメリット
さまざまな観点からオンプレミス型とクラウド型の勤怠管理システムを比較しました。続いて、それぞれのメリット・デメリットについても確認しましょう。
| オンプレミス型 | クラウド型 | |
|---|---|---|
| メリット | 自由にカスタマイズでき、独自のシステムを構築できる。 | トータルコストを抑えつつ、高性能なシステムを迅速に導入できる。 導入や運用のサポートを受けられ、法改正にもすぐに対応可。 |
| デメリット | 導入コストが高額で、運用管理を自社で行う必要がある。 サービス事業者からのサポートがほとんどないことも。 | 比較的自由度が低く、自社仕様にカスタマイズしにくい。 情報を外部にもち出すので、セキュリティ対策が必要になる。 |
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勤怠管理システム導入形態の選び方
ここでは、勤怠管理システムにおける導入形態の選び方について解説します。オンプレミス型を選ぶべき企業、クラウド型を選ぶべき企業とはそれぞれどのような企業なのか見ていきましょう。
オンプレミス型勤怠管理システムを選ぶべき企業
オンプレミス型の最大のメリットは、自由にカスタマイズできることにあります。複雑な就業規則を採用している企業や、専門性の高いシステムエンジニアが在籍している企業はオンプレミス型がよいでしょう。
クラウド型勤怠管理システムを選ぶべき企業
クラウド型勤怠管理システムの最大のメリットは、あまりコストをかけずに基本的な機能を搭載したシステムをすぐに導入できることです。低コストの理由は人数に応じた従量課金制ですが、従業員規模が1,000人以上だと一人あたりのコストはオンプレミスのほうが安くなります。
つまり、従業員規模が1000人に満たない企業や、以前までシステムを使っていなかった企業に、クラウド型がおすすめです。
以下の記事では、オンプレミス型だけでなく、クラウド型のおすすめ勤怠管理システムも紹介しています。ぜひ、あわせて一読ください。
オンプレミス型勤怠管理システムの選び方
オンプレミス型勤怠管理システムは、クラウド型に比べて初期費用や導入工数が大きくなりやすいため、自社の運用要件に合うかを慎重に見極めることが重要です。特に、カスタマイズ性やセキュリティ、保守体制を確認したうえで比較しましょう。
自社の就業規則や勤務形態に対応できるか
オンプレミス型を選ぶ際は、自社独自の就業規則や複雑な勤務形態に対応できるかを確認しましょう。シフト勤務、変形労働時間制、フレックスタイム制、複数拠点での勤務など、企業によって必要な管理項目は異なります。
標準機能だけで対応できない場合は、カスタマイズが必要になるケースもあります。導入前に、現在の勤怠管理ルールや承認フローを整理し、システム上でどこまで再現できるかを確認することが大切です。
セキュリティ要件を満たせるか
オンプレミス型は、自社環境で勤怠データを管理できるため、セキュリティポリシーにあわせた運用がしやすい点がメリットです。ただし、サーバ管理やアクセス権限の設定、バックアップ体制などは自社で整える必要があります。
個人情報や労務データを安全に管理するために、アクセス制御やログ管理、データのバックアップ機能が備わっているかを確認しましょう。情報システム部門や管理担当者が運用できる体制を整えられるかも重要です。
導入後の保守・サポート体制は十分か
オンプレミス型は導入後も、法改正への対応やシステム改修、サーバの保守などが必要です。ベンダーからどの範囲までサポートを受けられるのか、保守契約の内容を事前に確認しましょう。
特に、勤怠管理は法令改正の影響を受けやすい領域です。時間外労働や有給休暇、36協定などの管理に関する変更へ継続的に対応できるかどうかも、製品選定時の重要なポイントです。
総コストと費用対効果を比較する
オンプレミス型は、初期費用だけでなく、カスタマイズ費用、保守費用、サーバ管理費用なども発生する場合があります。そのため、導入時の費用だけでなく、運用開始後にかかるランニングコストも含めて比較することが大切です。
一方で、従業員数が多い企業や、独自ルールにあわせた運用が必要な企業では、長期的に見るとオンプレミス型のほうが費用対効果が高くなる場合もあります。複数製品の資料や見積もりを比較し、自社に合うシステムを検討しましょう。
まとめ
オンプレミス型・クラウド型それぞれの特徴を理解し、最適な勤怠管理システムを導入しましょう。サービス提供会社によっては、両方のパターンでの提供が可能な場合もあります。どちらが合うか迷うのであれば、ベンダーに一度相談をしてみるとよいでしょう。



プロジェクトの掛け持ちなどで1日のうちに違う業務をした場合など、それぞれの勤務時間を管理することができる。
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