【ずっと無料あり】無料の勤怠管理システム9選！対象や条件も解説

無料の勤怠管理システムとは

無料の勤怠管理システムとは、出退勤や労働時間の記録をオンラインで効率化できるツールで、基本機能を無償で利用できるサービスです。勤怠管理システムには期間の定めなく完全無料で利用できるものと、期間限定で製品を無料体験（トライアル）できるものとがあります。

代表的な無料の勤怠管理システムには、「ジョブカン勤怠管理」「Teasy」「キンクラ」「オツトメ！」などがあります。例えば、ジョブカン勤怠管理は10名まで無料でシフト管理や工数管理まで対応しており、Teasyは５名までであれば有料版と同等の機能を利用できます。

一方、無料トライアル型の製品としては、「CLOUZA」「レコル」などがあり、一定期間、有料版と同等の機能を試すことが可能です。

無料の勤怠管理システムの主な機能

無料の勤怠管理システムに備わっている機能は、有料製品と比べると限定的です。

ほぼすべての無料製品で利用できる機能

• ●打刻機能
• ●勤怠データの自動集計機能

一部の無料製品でしか利用できない機能

• ●休暇管理
• ●シフト管理
• ●工数管理

無料の勤怠管理システムであっても、出退勤の管理や勤怠情報の集計といった最低限の勤怠管理は可能です。勤怠管理システムの機能について詳しく知りたい方は以下の記事を参考にしてください。

専門家の視点

社会保険労務士 / 久米 和子さん

2019年４月の法改正で会社は労働時間の把握が義務付けられました。労働時間を適切に管理するためには、勤怠管理システムの導入がおすすめです。勤怠管理システムは無料のものがリリースされており、サポート体制や機能、打刻方法やデータの出力形式など会社によって異なっています。 まずは無料で試してみて、自社にあった勤怠管理システムを探してみてはいかがでしょうか。

【比較表】完全無料でずっと使えるおすすめ勤怠管理システム

期間の制限なく無料で利用できるおすすめ製品を紹介します。まずは利用人数や機能、有料プランの価格などを比較してみてください。

※"ー"の情報はITトレンド編集部で確認できなかった項目です。詳細は各企業にお問い合わせください。

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【完全無料でずっと使える】勤怠管理システム

ここでは、一定人数以下であれば、期間に制限なく無料で使用できる勤怠管理システムを紹介します。スタートアップや少人数の企業におすすめです。なお、気になる製品は緑色の「＋資料請求リストに追加」ボタンでカート追加をしておくと、あとでまとめて資料請求できるので便利です。

ジョブカン勤怠管理

株式会社DONUTS

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《ジョブカン勤怠管理》のPOINT

1. 基本プラン無料！2010年のサービス開始以来、値上げなし！
2. ジョブカン給与計算や他シリーズ連携でさらに効率化！
3. 導入実績100,000社以上！ あらゆる業界、企業規模に対応可能！

タブレット タイムレコーダー

株式会社ネオレックスが提供する「タブレット タイムレコーダー」は、３人まで完全無料で使用できるiPad用の勤怠管理アプリです。タブレットをタイムレコーダーにし、ビデオメッセージや天気予報、出勤時の調子を記録する「ハワユー」機能も搭載しています。管理画面では、設定したルールにもとづいた集計や給与計算ソフトと連携も可能です。

※"ー"の情報はITトレンド編集部で確認できなかった項目です。詳細は各企業にお問い合わせください。

以下の記事では、おすすめの無料の勤怠管理アプリ３選も紹介しています。勤怠管理アプリにも興味がある方は、あわせてご一読ください。

【無料トライアル可・低単価が特徴】の勤怠管理システム

ここからは、無料トライアルが用意されており、一人あたり月額200円以下と低単価で導入可能な勤怠管理システムを紹介します。無料プランと有料製品のどちらも検討したいが、コストを抑えたい企業におすすめです。

CLOUZA

アマノビジネスソリューションズ株式会社

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《CLOUZA》のPOINT

1. パソコン・スマートフォン・タブレットがタイムレコーダーに！
2. 時間と場所も自由自在。リアルタイムに勤怠管理！
3. 分かりやすい！使いやすい！少人数でも始めやすい！

レコル

中央システム株式会社

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《レコル》のPOINT

1. 業界最安の価格帯！月額1人100円のみで初期費用等は一切不要
2. 有休管理・申請承認・法令遵守チェックなど充実した機能
3. メールサポート・電話サポート・チャットサポートも無料

以下の記事ではさまざまな種類の勤怠管理システムを紹介しています。企業規模やニーズ別におすすめ製品を提案しているので、ぜひあわせて一読ください。

無料の勤怠管理システムと有料製品の違い

無料の勤怠管理システムは、ユーザー数・機能・データ保存期間・サポート・広告表示の面において、有料製品と異なる点があります。

登録できるユーザー数

無料の勤怠管理システムの大半は、登録ユーザー数の制限が設けられています。上限人数を５名前後とする製品が一般的でしたが、最近は10名から30名まで無料で利用できるシステムも登場しているので、自社の規模にあわせて比較しましょう。ユーザー数が増えると有料版が必要になるため、費用も確認しておくと安心です。

使用できる機能

無料製品は、基本的に打刻機能をメインとするシンプルなシステムです。有料プランに移行しないと、休暇管理やシフト管理機能、給与計算・労務管理システムへのデータ連携が利用できない製品が多いでしょう。なかにはすべての機能を無料で使える勤怠管理システムもありますが、必要な機能が無料かどうかを事前に確認しておくことが大切です。

データ保存期間

無料版のシステムの場合、勤怠管理データの保存期間に制限のあるタイプが多く、期間は数か月、長くても１年ほどです。なお、勤怠データは、法令により５年間の保存が義務付けられています。無料の勤怠管理システムを使用する場合は、定期的にCSV形式での出力・保存が必要です。

参考：改正労働基準法等に関するＱ＆Ａ｜厚生労働省労働基準局

サポート内容

無料版の勤怠管理システムには、メーカーサポートが用意されていないことがあります。勤怠管理システムの運用中にトラブルが発生した場合、システム内のヘルプ機能などを参照して管理者自ら問題を解決しなければなりません。不安のある方は、事前にサポートの有無や問い合わせ方法を確認しましょう。

広告の表示

無料の勤怠管理システムには、利用画面にバナー広告が表示される製品もあります。広告収入で運用費用を得ているためです。広告の表示をなくしたい場合は、有料プランへの移行を検討しましょう。

無料の勤怠管理システムが向いている企業・向いていない企業

無料の勤怠管理システムは、コストを抑えつつ勤怠管理をデジタル化したい企業に適しています。一方で、複雑な管理が必要な企業では無料版では機能が不足することがあります。自社の規模や運用方法に合わせて適切な選択を行いましょう。

■無料の勤怠管理システムが向いている企業

• ・従業員数が少なく、小規模〜スタートアップで運用したい企業
• ・シンプルなシフト制や固定時間勤務など、複雑でない勤務形態の企業
• ・勤怠管理システムをまず試験的に導入したい企業
• ・初期費用やランニングコストを抑えて運用したい企業
• ・基本的な打刻・休暇管理機能だけで十分な企業

■無料の勤怠管理システムが向いていない企業

• ・複数拠点での勤怠を一元管理したい企業
• ・複雑なシフト管理や細かい勤務区分の設定が必要な企業
• ・給与計算システムとの密な連携が必須な企業
• ・GPS打刻・顔認証などの不正防止機能を強化したい企業
• ・設定や運用に不安があり、手厚いサポートを必要とする企業

無料の勤怠管理システムに関するよくある質問（FAQ）

ここでは、無料プランを利用する際によくある疑問をまとめました。導入の検討や比較の参考にしてください。

Q１. 「完全無料」と「無料トライアル」は何が違いますか？

完全無料は人数や機能に制限がある代わりに、期間無制限で利用できます。無料トライアルは一定期間のみ有料版を試せる方式で、終了後は有料契約が必要です。長期利用なら完全無料、機能検証ならトライアルがおすすめです。

Q２. 無料版でも法令対応（労働時間の把握・データ保存）は可能ですか？

多くの無料版で打刻や集計は可能ですが、保存期間に制限がある場合があります。法令上は勤怠データを５年間保存する必要があるため、CSVで定期バックアップして社内保管する運用が現実的です。

Q３. 無料で使える人数はどのくらい？ 有料の切り替え時はどうなりますか？

無料枠は３〜30名程度が一般的です。上限を超えると自動的に有料化される場合や、管理者がプラン変更を行う場合があります。上限人数・料金・最低契約数・データ引き継ぎ可否を事前に確認しておきましょう。

Q４. 無料でも不正打刻対策（GPS/ICカード/写真つきなど）は使えますか？

一部の無料版で利用可能ですが、ICカードリーダーなどの周辺機器費用が発生することがあります。対応方式・必要機材・追加費用を導入前に確認してください。

Q５. 無料版のサポートや広告表示・セキュリティは問題ないですか？

無料版はFAQやマニュアルのみのサポートが多く、広告表示を前提に無料提供されるケースもあります。通信暗号化・権限管理・ログ・バックアップなど、セキュリティ仕様も必ずチェックしましょう。

まとめ

無料の勤怠管理システムは、コストを抑えたい場合におすすめです。しかし、利用できる機能や人数、データ保存期間などが制限され、大規模での利用には向きません。自社に適した製品を導入するためには、企業規模や利用目的にあっているか、有料製品も含めて検討するとよいでしょう。

この記事から各社製品資料の一括請求が可能です。まずは資料請求を行い、複数製品の機能や特徴を比較するところからはじめてみましょう。