人事システムを選ぶ際に気を付ける4つのポイント

人事システムの選び方　４つのポイント

ポイント１：総合型マネジメント業務

まず、人事システムを選ぶ際に気を付けるポイントは、人材管理とプロジェクト管理の両方を一つの人事システムで機能させられるかという点です。

従業員のデータを管理し、必要に応じて修正を加え、そのデータを活用して人材育成を行うことが人事システムの目的の1つです。また、人材管理だけでなくプロジェクトごとに目標を設定し、従業員個人ごとにも目標を設定することも大切です。

人材とプロジェクトの両方を一括して1つのプラットフォームで管理することで、必要な情報を分散させることなく、1箇所に集約して管理・運用することができます。ディレクション業務の担当者にとっても、従業員を評価する権限が与えられている担当者にとっても、互いに使いやすい人事システムと言うことができるでしょう。

ポイント２：詳細なタレントマネジメント業務

人事システムを選ぶ際に気をつける2つ目のポイントは、詳細なタレントマネジメント業務を行えるかの点です。

1人の人間を視覚的に数位で評価するには、高度な評価基準が求められます。詳細なタレントマネジメント業務を行うためには、多くの項目で多角的に従業員を分析する必要があるのです。適正診断や、キャリア、固有のスキル、業績など様々な項目で従業員を分析することで、詳細で丁寧なタレントマネジメント業務を実現することができます。

顔写真によってヴィジュアルで従業員を管理する機能も存在し、画像や書類などの外部データを従業員のステータスとして登録することも可能になっています。

詳細に丁寧に分析されたタレントマネジメントは、新規プロジェクトの立ち上げ時にどのメンバ－を選出するのかという基準にもなります。丁寧なタレントマネジメントを行うことで、緻密に分析された従業員のデータを大いに活用することができるのです。

ポイント３：今後を見据えた長期設計

人事システムを選ぶ際に気をつけるポイントの3つ目は、長期に渡って使えるかという点です。
保険や、税などの制度が改定された際にも素早く対応でき、2016年から運用が開始されるマイナンバー制度にも対応するなど長期に渡って使用できる設計が大切です。

また、詳細に記録された従業員のデータを基にして、数年後の昇進・昇給のシミュレーションを行うことができる機能も中には存在します。長期に渡って使用できる人事システムは、従業員のデータを長期に渡って蓄積することができるため、人材育成の観点からも大きなメリットをもたらすでしょう。

ポイント４：クラウド型+マルチデバイス対応

人事システムを選ぶ際に気をつけるべきポイントの4つ目は、クラウド型でマルチデバイス対応している点です。今や、多くのソフトウェアで定番となったクラウド型のシステム機能。クラウド上に、データを保存しておくことができるので、データのバックアップ対策も万全です。

また、マルチデバイスに対応していることで、いつでも、どこからでもアクセスすることが可能となり、より迅速な対応をとることが可能となります。必要な書類をドキュメントファイルとしてクラウド上に保存しておくことで、ペーパーレスな職場環境づくりへもつながるでしょう。

人事システム製品が気になる方へ

人事システムの選び方は理解できましたでしょうか。ぜひ人事システムの製品を比較する際に役立ててください。

以下の記事に人事システム製品の一覧がまとまっていますので、比較検討してみてください。

人事システムとは（おさらい）

人事システムとは、人事情報管理システムと呼ばれることもあり、社員の名前、性別、住所などから昇格、退職などの一連の人事情報を管理するためのシステムです。また、給与計算や人事評価システムと連携し活用することも多々あります。人事業務の効率化や効果的な人材配置につながるメリットがあります。

人事システムの機能（おさらい）

人事システムの機能は、主に人事情報の管理や人事評価の管理、それに応じた適正配置、給与計算機能など多岐にわたります。

詳しい人事システムの機能は、以下の記事にまとまっていますので、参考にしてください。

まとめ

ここでは２つの業務視点、将来性の視点、そしてツールの提供形態という4つの視点から人事システムの選び方を解説しました。人事システムは複数の人事業務を横断的にカバーする複合システム、人事統合システムとなりました。関係者も多く、その選び方も難しくなっているといえます。

人事システムは、多種多様なパッケージ製品やクラウドサービスが提供されています。また、人事業務も企業文化や人事戦略などによって各企業が様々な取り組みを実施しています。自社の求める人材と長期的な人材育成の観点、プロジェクト管理の観点から、これらの要素をシステムでいかに管理できるのか、人事戦略をシステムに反映できるかをしっかり比較検討して見極めましょう。