人事評価システムの4つの選び方とは
数ある人事評価システムの中から、自社によりマッチしたシステムを選ぶには、どのような点に注目すればよいのでしょうか？ 人事評価システムを選定する際に参考となる4つのポイントを説明します。
選定ポイント1：高い操作性
高い操作性には3つの要素があります。
①膨大なデータ項目の処理スピードが高い
人事評価システムを選ぶ際のポイントは、膨大な項目を軽快に操作できる操作性があるかどうかです。優良な人事考課表の作成には、詳細で多岐にわたる評価項目が不可欠です。標準的な人事考課表をテンプレートとして実装している場合は、ひな形を参考にして自社に合った人事考課表を作成することもできます。
インターフェースが見やすい
大量の情報を扱う人事評価システムには、見やすいインターフェイスも必要です。多くの情報を分かりやすく把握できる点を選択の基準としてみてもよいでしょう。また、エクセル上で起動する人事評価システムもあり、慣れ親しんだフォーマットで新たな人事評価システムを導入することも可能です。
カスタマイズ性が高い
人事評価制度が更新されることもあります。その場合、評価項目や評価基準の変更などに柔軟に対応できるシステムが望ましいでしょう。このようなユーザビリティの観点からシステムを選ぶことが1つ目のポイントです。
選定ポイント2：ほかのシステムとの連動性
これから新たに人事評価システムの導入を検討する際には、ほかのシステムとの連動性もポイントとなるでしょう。
最近の人事評価システムは、ほかのシステムと連動したものも多く、従来の事務作業を一括して管理することも可能です。勤怠管理、残業管理、日報管理、会計システムなどと連携してデータをやり取りすることで、シームレスに管理業務を行うことができます。
また、給与計算や休暇管理と連動させることで、人事に関する業務を人事評価システムで一元で行うことができます。クラウド型の人事評価システムには、ドキュメント管理機能を備えたものもあり、人事に関する書類の管理とバックアップも1つのプラットフォームで簡単に管理できます。人材管理だけでなく、プロジェクトごとに管理することもでき、目標設定から進捗管理まで万全です。
選定ポイント3：部署の統廃合や人事異動へのレスポンス
社員のデータを人事評価システムへ登録し、部署の統廃合や人事異動の際にデータを素早く移動させられるかが3つ目のポイントです。
最近の人事評価システムでは、評価結果だけでなく、そのほかの従業員のデータを登録し、異動の際にシームレスに対応することも可能です。異動先で、新たに社員のデータを登録する手間が省けるだけでなく、これまで蓄積されてきたデータを移行して活用することができるのです。また、人事異動が多く発生する企業の場合は新規セクションの立ち上げの際にスムーズなデータ移行が可能かどうかが重要です。これにより、人材管理への工数が削減し、空いた時間をほかの業務に有効活用することができます。
レスポンスの早さが魅力の人事評価システムを選ぶようにしましょう。
選定ポイント4：書類作成の容易さ
人事評価システムを選ぶポイントの4つ目は、書類作成の容易さです。
書類作成が容易に行えれば、給与明細や、退職証明書など人事に関する書類作成の業務を大幅に削減することが見込まれます。
人事評価の結果だけでなく、あらゆる情報をデータとして保存しておくことで、さまざまな活用場面が見つかるでしょう。これから新たに人事評価システムの導入を検討する際には、従業員を評価するだけでなく、人事に関する業務のインフラとなるような、ほかの機能を指標として選ぶことがポイントです。
社内の人事に関する諸業務を円滑で、素早いものにする人事評価システムによって従来の煩わしい事務作業から解放され、より大きなビジョンへと進む第一歩を踏み出せるでしょう。
人事評価システムの人気製品を比較！
人事評価システムの選定ポイントや導入メリットが理解できたのではないでしょうか。ここではITトレンド編集部がおすすめする人気の人事評価システムを紹介していきます。
ITトレンド編集部厳選！人事評価システム3選
まずは、ITトレンド編集部が厳選した人事評価システムを３つご紹介します。
５名以上の従業員規模に対応したクラウド型のツールです。
この製品最大の特徴が、製品名にもある「評価ポイント」です。良いこと・評価対象となる行動をとったメンバーがそれを報告すると、評価者からポイントが与えられます。ポイント情報は各種SNSで共有できるほか、グラフで確認することも可能です。これは「ホーソン効果」を利用したもので、メンバーの善い行いが都度共有されることから、チームの士気を高めることが期待できます。
初期費用は50,000円で、それ以外に月額7,000円～（１IDにつき700円）のコストがかかります。そのほか、操作研修、設計サポートのオプションもあります（各50,000円）。
50名以上の従業員規模に対応したクラウド型のツールです。
カオナビの特徴は、従業員の顔写真が並んだ画面です。あらかじめ登録した顔写真が評価順に並ぶというUIになっています。顔とともに人材情報を表示できる作りになっているので、社内にいる優秀な人材を容易に見つけることが可能です。名前を一致させる際にも使えるので、人事評価だけでなく、経営層や現場の上司が従業員をマネジメントする際にも非常に便利です。
初期費用は０円で、月額59,700円～のコストがかかります。サポートは無料で受けられるほか、導入前には無料トライアル、無料デモを利用できます。
全ての従業員規模に対応したクラウド型のツールです。
クラウド型でありながら、企業の目標管理制度に合わせて機能を柔軟にカスタマイズできる点が魅力の製品です。搭載する機能は導入前はもちろんのこと、導入後にも追加・変更できます。なお、設定を追加・変更する際に費用は発生しません。
価格は、従業員数500名の企業が利用した場合、月額150,000円～350,000円かかります。詳しくは提供元にお問い合わせください。
まだまだある人事評価システム9選
ここまででご紹介した３製品以外にも、良い機能を持った人事評価システムは多くあります。続けて、その他におすすめできる製品を９つ取り上げます。
100名以上の従業員規模に対応したSaaS（Software as a Service）型のツールです。
人材活用にマーケティングの思想を取り入れているのが特徴の製品で、人材評価の可視化はもちろんのこと、評価に対する従業員の満足度も見える化できます。
また、搭載されている機能は、採用する候補者を選ぶ際にも利用できるので、ミスマッチの防止や採用後の適性チェックに役立てられます。
初期費用、月額費用に関しては、提供元にお問い合わせください。
100名以上の従業員規模に対応したオンプレミス型のツールです。
Excelで作成した評価シートやワークフローを取り込んでシステム化できるのが魅力の製品で、Webブラウザにアクセスできる環境とExcelがあれば利用できます。そのため、現行の人事評価制度を大幅に変えることなく自動化の仕組みを作りたい方におすすめです。評価データはシステム内に蓄積されるので、長年にわたって活用できます。
初期費用は1,000,000円～（160名分のライセンス）＋導入費用で、保守費用として年額ライセンス費用の15%がかかります。詳しい価格は、提供元にお問い合わせください。
全ての従業員規模に対応した、ソフトウェアで提供される製品です。1000名を超える従業員規模の場合はオンプレミス型、数百名規模の場合はクラウド型と、2つのタイプから選べます。
給与計算の補助としての人事評価にとどまらず、人材マネジメント機能が搭載されているのが特長のシステムで、キャリアやスキル、研修受講履歴などの人事情報管理はもちろん、適性検査やアンケート結果等複数のデータを組み合わせて人材分析もできます。どれも簡単な操作なので、優れた人材を速やかに発掘でき、企業のさらなる発展に効果をもたらしてくれるでしょう。
初期費用や月額費用に関する情報は、提供元にお問い合わせください。
クラウド型のツールです。
１年間かけて評価制度を自社運用ができるようにしてくれるサポートプログラムで、提供元が事前の準備から、分析・構築・導入・運用、そして導入後のサポートまでを一貫して行ってくれるのが魅力です。システム自体は特許を取得したもので、これまでに蓄積したビッグデータをAIに学習させることによって、より適切なフィードバックを返してくれます。その他この製品には、メンタルアシストサービスが組まれているのも特徴的です。担当スタッフはもちろん、専門のドクター、社労士、弁護士の連携体制が取られており、従業員の精神面の不調に対するケアが受けられます。
利用規模や初期費用、月額利用料に関する情報は、提供元にお問い合わせください。
10～200名の従業員規模に対応したクラウド型のツールです。
人事コンサルティング企業である提供元のデータに基づいた推奨の評価項目がすでに設計された状態で導入されるので、制度設計などそのほかの作業に時間がかけられるようになるのが魅力です。
製品利用のためには、人事評価制度コンサル600,000円～、システム費用月額10,000円～のコストがかかります。なおこの製品は、人事評価制度の導入・未導入によって運用開始時期が変わります。前者は最短１週間で、後者は最短1か月で運用開始が可能です。
全ての従業員規模に対応したクラウド型のツールです。
社員一人ひとりが設定した目標の進捗状況が、リアルタイムに確認できる仕組みになっているのが特徴です。アンケート機能と併せて利用すれば、部下・上司間のミーティングツールや日報・週報提出ツールとしても活用できます。
また、社員同士がお互いの成果を褒め合える機能も搭載されています。ここでのデータは蓄積されますので、より近い立場の人から見た働きぶりも人事評価に参照できます。
初期費用は０円で、月額利用料は１人当たり500円～（スタンダードプラン）がかかります。なお、設立５年以下の企業であれば、無料で利用できるプランも用意されています（50アカウントまで）。
全ての従業員規模に対応した、特に公務員向けのクラウド型ツールです。提供元が政令指定都市のシステム開発で培った、人事評価制度のノウハウをもとに作られました。
公務員の仕事上欠かせない情報の機密性に関しては、情報を管理する権限を職位別、個人別、代行指定権限付与と細かく分けられるのが特長です。そのため、セキュリティを保ちながらも、入力作業などの効率性を確保することができています。また、同一自治体内の多種多様な職種の評価制度に標準で対応しているのも魅力です。
初期費用、月額利用料に関する情報は、提供元にお問い合わせください。
全ての従業員規模に対応したツールです。人事コンサルの富士ゼロックス総合教育研究所と共同開発したシステムで、従業員規模や予算に合わせてオンプレミス型・クラウド型を選ぶことができます。
集計・分布機能が標準装備、かつ給与システムなど他システムとの連携が容易なのが特長です。部門・等級別に評価を表示できるので、優れた人材の発掘がよりスピーディーに進められます。
機能は企業の導入目的に合わせたものを柔軟にカスタマイズできるのはもちろん、導入後に機能の追加や変更もできるので、長期にわたって利用できます。
初期費用、月額利用料に関する情報は、提供元にお問い合わせください。
全ての従業員規模に対応したクラウド型のツールです。
1on1、MBO、OKRなど、人事評価のシステムのテンプレートがいくつも取り揃えられているのが特徴です。そのため、自社の評価制度に沿った方法を選ぶことができます。また、仮に制度が未導入でも、テンプレートを選ぶだけで仕組みが簡単に取り入れられます。さらに、最短で即日導入できる点も魅力です。
コストは月額25,000円～で、14日間の無料デモも実施されています。
おさらい：人事評価システムとは
人事評価システムとは、社員の業務成果に関する評価を算出し、そのデータを管理するシステムです。人事評価システムの目的には、評価の管理もありますが、経営戦略に基づく人材育成の推進や社員のモチベーション管理があります。これらの目的達成の手法はいくつかあり、「コンピテンシー評価」「360度評価」「MBO」といった手法があります。
ですので、導入検討時には、自社のどんな課題を解決するために人事管理システムを導入するのかといった視点を持つことが重要と言えるでしょう。
人事評価システム導入のメリット
人事評価システム導入すると、どんなメリットがあるのか確認しておきましょう。
公正な評価の実現
人事評価システムの手法の1つである、「360度評価」「多面評価」を活用することで、評価者の主観やバイアスに影響受けない公正な評価をくだすことができます。
評価設定や管理工数の効率化
人事評価システムの活用により、自社のビジョンをいかに実現するかという視点で個人ミッションを決めます。
ですので、より具体的な評価項目を設定できます。また、人事評価システムの管理者は部下のミッションに対する進捗を管理することができます。このように進捗や結果が可視化できることで、従来のタレントマネジメント業務を円滑に行うことができます。
ペーパーレス化によるコスト削減
人事評価システムの活用により、従来は目標設定やそれに対する結果を紙で配布・改修を行っていたものが全てデータ化されるので、ペーパーレス化が実現しコスト削減に繋がります。
人事評価システムを中小企業に導入すべき理由とは
そもそも人事評価制度は、査定のイメージが強いかもしれませんが、育成の仕組みと考えるのが本質です。ですので、人材育成を通し経営目標を達成することが人事評価制度を設ける目的です。
そこで、なぜ中小企業は人事評価システムを導入すべきなのでしょうか。中小企業では人材のリソースが充分でない状況が多く、その限られたリソースで市場内競争に勝たなければいけません。
ですので、その限られた人材を精一杯育成し、活用していけるかどうかが重要になります。ですので、人事評価システムを活用し効率的かつ効果的に目標設計、評価、育成といったフローを構築していきましょう。
人事評価システムを検討するなら、まずは製品比較を
参考記事：人事評価システムを比較【製品12選】選定時のポイント8つも紹介
資料をお問い合わせして、自社に合った製品かを確認しましょう
人事評価システム導入検討時の選定ポイントは理解できましたでしょうか。人事評価システムは、製品によって使える機能なさまざまで自社の課題を充分に把握する必要があります。
ですので、導入目的を明確にし、自社の課題を解決できる機能を持った製品を見つけましょう。
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