クラウド型人事評価システムを一括で比較！クラウド型とオンプレミス型の違いも紹介

クラウド型人事評価システムを比較

人事評価システムのクラウド製品を紹介します。

ITトレンド編集部がオススメするクラウド型人事評価システム

誰でも使える！集計の手間や提出期限のやり取りを徹底削減 「評価ポイント」

この製品は、クラウド対応の他にASPやSaaS対応した製品です。特徴は、対象従業員規模がすべてに対応しており、小さな企業から大手の企業まで幅広い導入事例があり、こういった企業の成功事例も無料で見ることができます。また、「評価ポイント」の仕組みを活かし、社員の頑張りを可視化することができ、モチベーションUPに大きく貢献するシステムです。

• ●初期費用：50,000円
• ●月額費用：7,000円~

【シェアNo1】評価の作業時間が1/10に短縮！評価運用が効率化 「カオナビ」

この製品は、クラウド対応の他にASPやSaaS対応した製品です。特徴は、360評価、OKR、1on1などあらゆる評価制度に対応していることです。また、名前の通り顔写真と人材情報を紐づけて管理することができるため、評価を行う際も社員の顔を見ながら評価をつけることができます。グッドデザイン賞にも受賞履歴があり、使いやすいという特徴もあるシステムです。

• ●初期費用：無料
• ●月額費用：59,700円～

会社の目標を個人のやりがいへ! MBO Cloud(目標管理・人事考課)

この製品はクラウド利用のみの製品となっております。特徴は、カスタマイズ性が高い製品で個人目標を評価や成果と結びつけることに長けており、人事評価の効率化に貢献します。また、評価の公正化を作る仕組みがあり、１次考課と2次考課者との間に生じた評価差の大きい社員の抽出ができ、過大・過小評価者の再度見直しを簡単に行うことができます。

• ●初期費用：別途お問い合わせ
• ●月額費用：150,000円 ～ 350,000円(従業員数500名企業の場合)※別途お問い合わせ可能

まだまだある人気のクラウド型人事評価システム

160名～お使いのExcel評価シートをそのままシステム化 P-TH人事評価システム

この製品は、クラウド対応の他にも、オンプレミスやパッケージソフト利用も可能です。特徴は、リプレイスが簡単ということです。例えば、エクセルで評価シートを作って活用している場合、そのシステムをそのままシステム化することができます。また、評価の集計が自動で行われるので、評価集計期間を敢えて設ける必要がなくなります。

• ●初期費用：評価対象者160名のライセンス　100万円～＋　導入費用
• ●月額費用：無料

個人の力を、組織の強さに。 高機能人事評価システム・スマートカンパニー

この製品は、クラウド対応の他にも、オンプレミス・パッケージソフト・SaaS・ASP利用も可能です。特徴は、基本システムがあった上で、多くのモジュールがあります。例えばタレント分析モジュール、目標管理モジュール、研修管理モジュール、スキル管理モジュールなどさまざまです。また、各種人事給与システムなどとAPI連携も可能となっています。

• ●初期費用：別途お問い合わせ
• ●月額費用：別途お問い合わせ

カスタマイズでどんな考課表にも柔軟に対応 人財成長支援システム モノドン

この製品は、クラウド対応の他にもパッケージソフト利用も可能です。特徴は、サポート体制が整っており、あらゆる要望に対応することができます。例えば、スマホ・タブレット対応、会社に合わせたシステムカスタマイズなどがあります。また、導入事例には医療や介護業界への導入実績が豊富です。

• ●初期費用：別途お問い合わせ
• ●月額費用：別途お問い合わせ

人事管理をよりスムーズに！ 人事管理システム 「jinjer人事」

この製品は、クラウド対応の他にもSaaSやASP利用も可能です。特徴は、人事管理を効果的に行える点があります。顔写真と紐付いた人事登録情報をもとに組織図のシミュレーションを行うことができます。評価データをもとに組織の最適化などに役立ちます。

• ●初期費用：別途お問い合わせ
• ●月額費用：1ユーザー月額300円

▼人事評価システムの人気の製品を一括で比較したい方はこちらへ

参考記事：人事評価システムの条件に合う製品を見つける

クラウド型人事評価システムのメリット・デメリット

次に、「クラウド型」について説明しましょう。通信会社やベンダーなどのサービス提供会社が用意するインターネット上のシステムにアクセスして、サービスを利用する形式をいいます。利用者がPCやタブレット、スマートフォン（スマホ）といった端末と、端末上で動くWebブラウザ、インターネット接続環境などを用意すれば、どの端末からでもクラウド上に用意されているサービスを使うことができます。

クラウド型のメリット

クラウド型システムを利用する主なメリットは以下です。

①サーバ、ソフトウェアの購入が不要

クラウド型システムの導入においては、サーバやソフトウェアを購入する必要がありません。そのため、機器やソフトの導入費用を抑えることができます。システムやサービスは契約後、すぐに利用することが可能です。

②導入・運用コストが抑えられる

クラウド型システムを導入する際に自前でサーバやソフトウェアを購入する必要がないため、オンプレミス型のように社内にサーバを置いて運用する場合に必要な、運用・保守といったメンテナンス担当が不要です。結果、人件費などの運用コストを抑えることができます。

クラウド型のデメリット

一方で、クラウド型システムの主なデメリットは以下です。

①細かいカスタマイズが難しい

クラウド型のシステムは基本的にパッケージ化されたシステムで提供され、自社の要望に合わせたカスタマイズはできない、もしくは自由度が高くない場合が多くあります。そのため、自社の業務の内容に合わせたオリジナルのシステムを導入したい企業などには、クラウド型システムは不向きといえるでしょう。

②ネットワーク障害があると利用できない

インターネット経由で利用するため、インターネット環境がない場所にいる時や、サービスの提供会社とのネットワークに障害が発生した場合などはシステムを利用することができません。また、サービスによってはメンテナンスの際に一時的に利用できなくなる恐れもあります。

セキュリティー面のリスク

クラウド型システムは、インターネット上に様々な機密データや個人情報を保存しています。そのため、ネットワークを介してのハッキングの攻撃対象となりやすく、重要なデータが流出するリスクがあります。

オンプレミス型人事評価システムのメリット・デメリット

まずは「オンプレミス型」についてです。オンプレミスは「クライアント・サーバ型」や「自社運用型」とも呼ばれています。これは、サーバやネットワーク機器を購入、またはリース契約などして自社内に設置し、そのサーバにソフトウェアをインストールしてシステムを管理・運用していく形式をいいます。もちろん、回線も自前で用意する必要があります。

オンプレミス型のメリット

オンプレミス型のシステムを利用する主なメリットは以下です。

①カスタマイズが容易

オンプレミス型のシステムは、自前でサーバなどを用意し、システムを構築するため、組み上げるシステムを自社に合った形にカスタマイズすることができます。実際にシステムを利用する社員の意見を反映することができるため、自社に最適なシステムの構築ができます。

②処理速度が速い

オンプレミス型システムは、社内のローカルネットワークを使って通信します。このため、通信速度が速く、社内に設置されているサーバ機器に素早くアクセスすることができます。もし、社内のネットワークにインターネット回線を利用していた場合、何らかの理由でインターネットにつながらなくなる恐れがありますが、オンプレミス型であれば、そのようなリスクはなく、システムの稼働を継続させることができます。

③セキュリティの充実

社内にサーバを設置しているため、第三者への情報漏えいや外部からの不正アクセスといったリスクを軽減することが期待できます。また、セキュリティ対策を自社のポリシー（方針）に合わせて構築することが可能で、安全面の確保も見込めます。

オンプレミス型のデメリット

一方、オンプレミス型システムの主なデメリットは以下です。

①システム構築に時間がかかる

オンプレミス型システムは、その環境を自前で構築するので、必要なハードウェアなどを調達し、様々な設定をする必要があります。その結果、機器選定から機器調達まで導入に1か月以上かかることも少なくありません。システムの導入にスピード感を求められる場合には適してはいないといえるでしょう。

②運用コストがかかる

オンプレミス型システムの運用にはコストがかかります。これは、日常的なメンテナンスのコストをはじめ、業務変化や法改正の対応などに伴う、ソフトウェアのバージョンアップのコスト、ハードウェアが故障した時の対応コストなどがあります。

③メンテナンス担当が必要

社内でシステムを運用するため、ハードウェアやシステムの運用・保守を行う担当者が必要です。同時にメンテナンス業務の時間もかかります。

④災害・障害リスク

災害などで社内のサーバが破損すると、重要なデータを紛失してしまう恐れがあります。また、ハードウェアに障害が起きてしまった場合には、メンテナンス担当が自身で復旧をしなければいけません。そうなると、多くの時間やリソースが取られてしまいます。

まとめ

人事評価システムを導入することで、人事管理の業務を効率化するだけではなく、蓄積された評価や能力のデータを活用し、社員一人一人に合った適材適所の配置をするなど、組織のパワーを最大化することに役立ちます。

一方で、いざシステムを利用するとなれば「どのような形でを導入するか」を考えなければいけません。その際には、システムの提供形態での長所・短所を把握し吟味する必要があります。また、導入だけではなく、どんな人が利用するのか、その後の運用などを想定することも大切です。こうしたプロセスを踏んで、自社に最適な利用方法を選択することで、システムを最大限に活用できるでしょう。