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人事評価システムの製品を一括比較検討できます。人事評価システムの導入目的は「評価者の業務効率化」「評価の納得度・透明性の向上」です。 その目的を達成するためには、自社にあった製品を選択する必要が重要です。ですので、この記事では自社にあう製品を選択する際に、注目すべき８つのポイントを紹介していきます。
ここでは、数ある人事評価システムの中から代表的なものを12製品を取り上げます。それぞれ特徴や価格、提供形態などをまとめますので、自社の予算や導入目的にマッチした製品を選ぶ際に参考にしてください。
まずは、ITトレンド編集部が厳選した人事評価システムを３つご紹介します。
５名以上の従業員規模に対応したクラウド型のツールです。
この製品最大の特徴が、製品名にもある「評価ポイント」です。良いこと・評価対象となる行動をとったメンバーがそれを報告すると、評価者からポイントが与えられます。ポイント情報は各種SNSで共有できるほか、グラフで確認することも可能です。これは「ホーソン効果」を利用したもので、メンバーの善い行いが都度共有されることから、チームの士気を高めることが期待できます。
初期費用は50,000円で、それ以外に月額7,000円～（１IDにつき700円）のコストがかかります。そのほか、操作研修、設計サポートのオプションもあります（各50,000円）。
50名以上の従業員規模に対応したクラウド型のツールです。
カオナビの特徴は、従業員の顔写真が並んだ画面です。あらかじめ登録した顔写真が評価順に並ぶというUIになっています。顔とともに人材情報を表示できる作りになっているので、社内にいる優秀な人材を容易に見つけることが可能です。名前を一致させる際にも使えるので、人事評価だけでなく、経営層や現場の上司が従業員をマネジメントする際にも非常に便利です。
初期費用は０円で、月額59,700円～のコストがかかります。サポートは無料で受けられるほか、導入前には無料トライアル、無料デモを利用できます。
全ての従業員規模に対応したクラウド型のツールです。
クラウド型でありながら、企業の目標管理制度に合わせて機能を柔軟にカスタマイズできる点が魅力の製品です。搭載する機能は導入前はもちろんのこと、導入後にも追加・変更できます。なお、設定を追加・変更する際に費用は発生しません。
価格は、従業員数500名の企業が利用した場合、月額150,000円～350,000円かかります。詳しくは提供元にお問い合わせください。
ここまででご紹介した３製品以外にも、良い機能を持った人事評価システムは多くあります。続けて、その他におすすめできる製品を９つ取り上げます。
100名以上の従業員規模に対応したSaaS（Software as a Service）型のツールです。
人材活用にマーケティングの思想を取り入れているのが特徴の製品で、人材評価の可視化はもちろんのこと、評価に対する従業員の満足度も見える化できます。 また、搭載されている機能は、採用する候補者を選ぶ際にも利用できるので、ミスマッチの防止や採用後の適性チェックに役立てられます。
初期費用、月額費用に関しては、提供元にお問い合わせください。
100名以上の従業員規模に対応したオンプレミス型のツールです。
Excelで作成した評価シートやワークフローを取り込んでシステム化できるのが魅力の製品で、Webブラウザにアクセスできる環境とExcelがあれば利用できます。そのため、現行の人事評価制度を大幅に変えることなく自動化の仕組みを作りたい方におすすめです。評価データはシステム内に蓄積されるので、長年にわたって活用できます。
初期費用は1,000,000円～（160名分のライセンス）＋導入費用で、保守費用として年額ライセンス費用の15%がかかります。詳しい価格は、提供元にお問い合わせください。
全ての従業員規模に対応した、ソフトウェアで提供される製品です。1000名を超える従業員規模の場合はオンプレミス型、数百名規模の場合はクラウド型と、2つのタイプから選べます。
給与計算の補助としての人事評価にとどまらず、人材マネジメント機能が搭載されているのが特長のシステムで、キャリアやスキル、研修受講履歴などの人事情報管理はもちろん、適性検査やアンケート結果等複数のデータを組み合わせて人材分析もできます。どれも簡単な操作なので、優れた人材を速やかに発掘でき、企業のさらなる発展に効果をもたらしてくれるでしょう。
初期費用や月額費用に関する情報は、提供元にお問い合わせください。
クラウド型のツールです。
１年間かけて評価制度を自社運用ができるようにしてくれるサポートプログラムで、提供元が事前の準備から、分析・構築・導入・運用、そして導入後のサポートまでを一貫して行ってくれるのが魅力です。システム自体は特許を取得したもので、これまでに蓄積したビッグデータをAIに学習させることによって、より適切なフィードバックを返してくれます。その他この製品には、メンタルアシストサービスが組まれているのも特徴的です。担当スタッフはもちろん、専門のドクター、社労士、弁護士の連携体制が取られており、従業員の精神面の不調に対するケアが受けられます。
利用規模や初期費用、月額利用料に関する情報は、提供元にお問い合わせください。
10～200名の従業員規模に対応したクラウド型のツールです。
人事コンサルティング企業である提供元のデータに基づいた推奨の評価項目がすでに設計された状態で導入されるので、制度設計などそのほかの作業に時間がかけられるようになるのが魅力です。
製品利用のためには、人事評価制度コンサル600,000円～、システム費用月額10,000円～のコストがかかります。なおこの製品は、人事評価制度の導入・未導入によって運用開始時期が変わります。前者は最短１週間で、後者は最短1か月で運用開始が可能です。
全ての従業員規模に対応したクラウド型のツールです。
社員一人ひとりが設定した目標の進捗状況が、リアルタイムに確認できる仕組みになっているのが特徴です。アンケート機能と併せて利用すれば、部下・上司間のミーティングツールや日報・週報提出ツールとしても活用できます。 また、社員同士がお互いの成果を褒め合える機能も搭載されています。ここでのデータは蓄積されますので、より近い立場の人から見た働きぶりも人事評価に参照できます。
初期費用は０円で、月額利用料は１人当たり500円～（スタンダードプラン）がかかります。なお、設立５年以下の企業であれば、無料で利用できるプランも用意されています（50アカウントまで）。
全ての従業員規模に対応した、特に公務員向けのクラウド型ツールです。提供元が政令指定都市のシステム開発で培った、人事評価制度のノウハウをもとに作られました。
公務員の仕事上欠かせない情報の機密性に関しては、情報を管理する権限を職位別、個人別、代行指定権限付与と細かく分けられるのが特長です。そのため、セキュリティを保ちながらも、入力作業などの効率性を確保することができています。また、同一自治体内の多種多様な職種の評価制度に標準で対応しているのも魅力です。
初期費用、月額利用料に関する情報は、提供元にお問い合わせください。
全ての従業員規模に対応したツールです。人事コンサルの富士ゼロックス総合教育研究所と共同開発したシステムで、従業員規模や予算に合わせてオンプレミス型・クラウド型を選ぶことができます。 集計・分布機能が標準装備、かつ給与システムなど他システムとの連携が容易なのが特長です。部門・等級別に評価を表示できるので、優れた人材の発掘がよりスピーディーに進められます。 機能は企業の導入目的に合わせたものを柔軟にカスタマイズできるのはもちろん、導入後に機能の追加や変更もできるので、長期にわたって利用できます。
初期費用、月額利用料に関する情報は、提供元にお問い合わせください。
全ての従業員規模に対応したクラウド型のツールです。
1on1、MBO、OKRなど、人事評価のシステムのテンプレートがいくつも取り揃えられているのが特徴です。そのため、自社の評価制度に沿った方法を選ぶことができます。また、仮に制度が未導入でも、テンプレートを選ぶだけで仕組みが簡単に取り入れられます。さらに、最短で即日導入できる点も魅力です。
コストは月額25,000円～で、14日間の無料デモも実施されています。
「人事評価システム」は、多くの企業から数えきれないほどの製品が提供されています。システムを効果的に使うためには、自社の人事評価の課題を改善できる製品を吟味しなければなりません。ここでは、人事評価システムを選ぶ際に見ておきたいポイントを８点取り上げます。自社に適した製品を選ぶために、どのポイントも抜け漏れなく確認してください。
導入する人事評価システムは、自社の導入目的に合った製品であることが重要です。そうでないと、システムを効率的に利用できません。
導入目的を明確にするために、まず自社の人事評価における課題を整理していきます。人事評価の課題としては、たとえば以下の点が挙げられるでしょう。
課題をまとめたら、それらの問題に順位をつけ、「なぜ人事評価システムを導入したいのか」「システムを導入することによって何を実現させたいのか」を明確にしていきます。これらのことが、自社におけるシステムの導入目的になります。
効果的に人事評価システムを利用するためには、自社の人事評価課題の改善に必要な機能を備えた製品であることも重要です。
人事評価システムには、人事評価プロセスの一部を置き換えられるものと、すべての工程をカバーできるものの２種類あります。必要な機能の選定は、導入目的と照らし合わせて行うようにしましょう。
多く種類がある人事評価システムですが、提供形態で見ると「クラウド型」、「パッケージ型」、「オンプレミス型」の３つに分けられます。それぞれ価格や機能面のメリット・デメリットが微妙に異なりますので、自社に合った形態のシステムを選ぶようにしてください。
インターネット上にある配信元のサーバを経由してサービスを利用する形式です。インターネット環境があればすぐに利用ができるため、導入から利用までの期間が非常にスムーズで、初期投資も安価で済みます。しかし、カスタマイズ性の乏しさやセキュリティ面の不安といった難点も抱えています。
購入したソフトウェアをインストールして利用する方式です。汎用性のあるシンプルな機能が揃えられており、導入目的に沿うものを選んでいれば、万人が使いやすいのが魅力です。しかし、ソフトウェアをインストールした端末でしか使えない点や、バージョンアップに関する作業を自分たちで行う必要があるという難点を抱えています。
自社内に設置したサーバにシステムを構築して利用する方式です。システムを一から構築するため、自社の細かいニーズに合わせたカスタマイズが可能で、また強固なセキュリティが期待できます。しかし同時に、設計から導入までに時間がかかることや、初期投資が多額になりがちという難点を抱えています。
人事評価システムには、対象従業員規模が設定されているものも少なくありません。システムの最小利用人数、最大利用人数を把握し、自社に合ったものを選ぶ必要があります。
なお、製品の中には「～○○名まで××円」と記されているものと、「社員1人当たり△△円」と設定されているものがあります。今後人員を増やす計画がある場合には、この点も必ず確認しておきましょう。
必要な機能がそろっていたとしても、導入してからUI(ユーザーインターフェース)が使いづらいことに気付いたというケースも起こり得ます。使い勝手が悪いと効果は最大限発揮できないため、システムを利用する担当者の多くが使いやすいと思えるものを選ばなければなりません。
操作性を事前に確かめるには、トライアル利用やデモ利用を積極的に利用することが大切です。期間中にできるだけ多くの担当者に触ってもらい、納得できるものを選びましょう。なお、トライアルやデモの実施の有無は製品ごとに異なりますので、提供元にお問い合わせください。
人事評価システムの中には、人事評価に関連する給与システムや勤怠システムと連携できるものもあります。連携できれば、それらの業務にかかる負担も軽減させられるため、他システムとの連動性も確かめておくとよいでしょう。
部署の統合や人事異動の際にデータを引き継ぎできるかというのも重要な点です。スムーズにデータの移動ができれば、異動のたびに社員のデータを登録しなおす手間が省けるほか、蓄積したデータをそのまま活用することができるので便利です。
人事システムを導入後、運用中にも操作の不明点や不具合は少なからず出てくるものです。問題が発生した際に、担当者が早急な対応をしてくれるかを確認するのも、システム導入後の人事評価業務を円滑に進めるためには欠かせません。
なお、製品によっては無料サポート・有料サポートの２段階に分けられているものもあります。その場合には、無償・有償の線引きをチェックしておくとよいでしょう。
人事評価システムは、企業の人事評価をサポートするツールです。詳しくは以下をご参照ください。
▼詳細はこちら：
人事評価システムとは？機能や人気の製品を簡単に紹介
ここまで、具体的な製品も含め人事評価システム導入に関する情報をまとめてきました。最後に、人事評価システムでできることを軽くおさらいしていきましょう。
代表的な機能は以下の４つです。
社員一人ひとりが設定した目標、企業全体の目標がどれだけ達成できているのかを閲覧、管理できます。
システム内で集計・分析したデータを紙やデータに出力できます。これを利用すれば、給与システムなど各種ツールとの連携ができるほか、面談時の資料としても役立てられます。
企業のビジョンを従業員に浸透させ、全体が同じ方向を向くことでさらに成果を上げるという評価手法がMBP評価です。人事評価システムを利用すれば、個人評価と合わせて評価材料にすることができます。
対象者の周りにいる上司・部下・同僚から見た評価を利用することで、評価者の母数を増やし、個人評価をより平等で公平なものとします。
▼人事評価システムの機能の詳細はこちら：
人事評価システムの基本機能とは？
人事評価システムの活用メリットは以下の３点です。
人事評価システムにより、より公平で平等な評価が期待できるので、評価に対する従業員の納得度・満足度を高めることができます。正しいフィードバックが行われることは、結果として離職率の改善・低下にも寄与します。
目標シートの設計、印刷、配布、回収、分析などといった、人事評価にかかる業務を簡素化し、業務時間や手間を大幅に削減できます。
▼人事評価システムのメリットの詳細はこちら： 人事評価システムを導入する5つのメリット
この記事では、人事評価システムを選定する際に見ておくべきポイントをまとめました。いくつか挙げたポイントの中でも、導入目的に合った製品を選ぶことが特に大切です。 記事中に取り上げた12製品以外にも、優れた人事評価システムは数多く存在します。製品の検討は決して妥協せず、少しでも気になる製品があれば、資料を問い合わせるようにしてください。
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| 12月10日(月) 更新 | |
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