【比較表あり】人事評価システムの比較19選。特徴や価格を徹底解説！

人気の人事評価システム11選

人気の人事評価システム11製品を比較します。製品の特徴、「こんな企業におすすめ」というポイント、利用にかかる費用を分析しました。自社の予算や目的にマッチした製品を選ぶ参考にしてください。

2019年度年間ランキング1位、2018年度年間ランキング1位

株式会社シーグリーンが提供する「評価ポイント」。人事評価に必要な項目、機能が網羅されているにもかかわらず低価格で導入が可能なツールです。

特徴的な機能として、日々のがんばりをポイントで評価できる機能があります。ポイント情報は各種SNSで共有できるほか、グラフで確認することも可能です。これによってメンバーの良い行いが都度共有されることから、チームの士気を高めることが期待できます。人事評価システムを、単なる評価で終わらせずモチベーションのアップにも活用していきたいという企業におすすめです。

費用は、1ID月額700円。10名から利用が可能です。そのほか、操作研修や設計サポートのオプションもあります。

ITトレンド2019年度年間ランキング2位、ITトレンド2018年度年間ランキング3位

株式会社サイダスが提供するMBO Cloud（サイダス）は、目標管理制度に合わせて柔軟にカスタマイズできる点が人気のツールです。個人の目標だけでなく組織の目標を意識させ、組織力を高めることができます。

また、１次評価者と２次評価者で評価にギャップがある社員を簡単に可視化できる機能にも注目です。同社の人事システム「Performance Cloud」と連携することで、より組織を強くする施策につなげる方法もあります。

目安となる価格例は、従業員数500名の企業が利用した場合、月額150,000円～350,000円です。詳しくは提供元にお問い合わせください。

ITトレンド2019年度年間ランキング3位、ITトレンド2018年度年間ランキング2位

株式会社カオナビが提供する「カオナビ」は、従業員の「顔と名前が一致しない」というシンプルながら非常に重要な課題を解決すべく誕生したツールです。360度評価、コンピテンシー、MBOといった基礎的な評価はもちろん、最近話題のOKRの評価にも対応しています。

このツールの特徴は、従業員の顔写真が並んだ画面です。公益財団法人日本デザイン振興会によるグッドデザイン賞を受賞した画面で、社内にいる優秀な人材を容易に見つけることができます。人事評価だけでなく、社員のマネジメントを効果的に行いたいという経営者や企業におすすめです。お申込みから最短１日で使える手軽さも人気の理由です。

費用は月額59,700円～。登録メンバー数に応じた料金体系です。1,200社以上の導入実績のノウハウに基づいたサポートを受けることができます。

ITトレンド2019年年間ランキング4位

株式会社日進サイエンティアが提供する「高機能人事システム・スマートカンパニー」は、一般的な目標管理・人事評価制度ならほぼカスタマイズなしで活用できるシステムです。

期内の異動にも対応可能なので、部署編成や異動が多い企業でも安心して簡単に導入することができます。さらに能力や行動、取り組み姿勢など、複数の要素を組み合わせた人事評価制度を複雑な設定なしに利用できるので、システムに不慣れな人事担当やすぐに活用したい企業の強い味方になります。

価格例として、500名未満で目標管理・人事評価モジュールを利用する場合の年間利用料は2,160,000円 ～です。このほか初期費用がかかります。詳しくは提供元にお問い合わせください。

AJS株式会社が提供する「P-TH人事考課システム」は、100名以上の従業員規模に対応したオンプレミス型のツールです。Webブラウザにアクセスできる環境があれば利用可能で、Excelで作成した評価シートやワークフローを取り込んで簡単にシステム化できるのが人気です。

そのため、現行の人事評価制度を大幅に変えることなく自動化の仕組みを作りたい企業にマッチします。また、評価データはシステム内に蓄積されるので、長年にわたって活用できます。

目安の価格例は、160名の利用で初期費用は1,000,000円～＋導入費用です。保守費用として年額ライセンス費用の15%がかかります。月額費用が不要のため、長期的に費用比較することがおすすめです。詳しい価格は、提供元にお問い合わせください。

パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社が提供する「HITO-Linkパフォーマンス」は、”納得感”のある人事評価にポイントをおいたシステムです。不満や不公平が発生する可能性のある人事評価に向き合い、社員一人ひとりが納得する評価が実現できるように真剣に取り組んだシステムといえます。

OKRの運用に適しており、目標管理や進捗管理、フィードバックを丁寧に行うことができます。また、コインによって社員が相互に褒め合う機会を作る賞賛機能も搭載されており組織のコミュニケーション強化に貢献します。

費用は、１ユーザー月額500円～。さまざまな契約プランやオプションが用意されているので、詳細は提供元にお問い合わせください。

株式会社ネオキャリアが提供する「jinjer人事」は、脱Excel!を実現し、人事管理を見える化します。人材業界で確かな実績のある同社のノウハウが結集したシステムといえます。

部署ごとの役職構成比や年齢構成化 、新卒/中途入社の対象者毎のパフォーマンスが驚くほど簡単に可視化できます。さらにダッシュボードを活用すれば、企業の人事の管理はもっと簡単に戦略的なります。見やすい人事評価システムをお探しの担当者の方には、ぜひ一度ご覧いただきたいシステムです。

費用は、1ユーザー月額300円です。無料トライアルがあるので操作性や運用のシュミレーションが可能です。

株式会社プラスアルファ・コンサルティングが提供する「Talent Palette(タレントパレット)」は、250名以上の従業員規模に対応したツールです。豊富な分析機能で社員や組織を直感的に見える化できます。もちろん、評価シートの作成やワークフローなどの人事評価システムとしての基本機能が容易されており、非常に簡単に利用が可能です。

特に「組織改正シュミレーション機能」は注目の機能で、人事異動や新組織を作る際に、スキルや経歴、評価などさまざまな観点で条件に合う社員の顔写真をドラック＆ドロップ操作をしてシミュレーションできます。配置転換による人件費や売上、社員構成などの影響や効果をその場でシミュレーションできるので、あらゆるデータを活用した人材配置を実現します。

費用は、提供元にお問い合わせください。

株式会社アクティブアンドカンパニーが提供する「サイレコ」は、「HRオートメーションシステム」として確かな評価を得ているシステムです。人事情報を一括で管理できるので、さまざまなミッションをもつ忙しい人事担当の業務を推進する味方になります。

サイレコを利用すれば、効率的な人事データの蓄積と容易なデータ抽出により、経営情報としての活用が可能になります。また、組織図の作成機能が使いやすく、プロジェクト単位など特殊な組織構成にも対応できます。

費用は、初回のみシステム導入費200,000円、システム利用費が月額18,000円～です。別途オプションで追加できる機能もあるので、詳細は提供元にお問い合わせください。

株式会社HRBrainが提供するクラウド型のシステムです。使いやすい画面と、シンプルな料金体系を追求したシステムといえます。カスタマーサクセスが無料で何度でも利用できるので、導入から活用まで安心して利用ができます。

さらに、無料のトライアルも用意されているので、使いやすさを確認できるのも嬉しいポイントです。シンプルかつ目標と評価を成長につなげられる人事評価システムを探している企業におすすめです。

費用は、月額39,800円〜です。オプションやサポート費用は一切不要です。

株式会社くじらシステム開発が提供する「人財成長支援システム モノドン」は、特殊な評価項目でも”柔軟なカスタマイズ性で100％叶える”ことができるシステムです。

人事評価において、社員数が多い企業の悩みと、少人数の企業の人事評価の課題は異なります。モノドンは、それぞれに合ったカスタマイズが可能なので、人事担当者だけでなく、従業員も満足のできる人事評価を実現できます。また、ユーザー企業の提携している社労士や専門家とも積極的に連携するなど、企業に寄り添ったサポートが可能です。

費用は、提供元にお問い合わせください。参考価格として、モノドンminiなら月額20,000円～導入可能です。

株式会社あしたのチームが提供する「あしたのクラウドHR(旧名称：コンピテンシークラウド)」は、システムとサポートの両翼がバランスよく揃った製品といえます。システムのカスタマイズは柔軟に行うことが可能で、運用のコンサルティングも充実しています。

そのため、複雑になりがちなコンピテンシー評価の設定を支援します。また、操作もわかりやすく成果も見やすいため、経営者・人事担当・評価者・被評価者のそれぞれの立場からの満足度も高いシステムです。

費用は、システム利用料月額25,000円～です。人数に応じた割引もあります。詳細は提供元にお問い合わせください。

☆製品詳細ページに口コミレビューがあります☆

主要な人事評価システムの比較表

ここまでに紹介した人事評価システムの、評価項目や機能の有無をまとめた比較表です。比較表は、◯が多ければよいというわけではありません。自社で採用したい評価方法に対応したシステムを選びましょう。

最新の人気製品を一括で比較したい方は以下のランキングで簡単に確認できます。

人事評価システム の製品を調べて比較

資料請求ランキングで製品を比較！ 今週のランキングの第1位は？ play_circle_outline

特徴的な人事評価システム

続けてその他の人事評価システムを紹介します。ツールによって、タレントマネジメント、人事管理、組織診断などのシステムに組み込まれているものもあります。自社の課題や目的に沿って必要なものを選択していくようにしてください。

MINAGINE

株式会社ミナジンが提供するクラウド型のツールです。初期設定から導入まで約２ヶ月で導入が可能です。給与アウトソーシングや、人事制度コンサルティングも可能な同社によって、充実したサポートが受けられるのも魅力です。サポートは訪問で行われることも、安心感があります。

費用は、初期導入費200,000円～。価格例として30名までの利用の場合月額30,000円です。

HR-Platform

フォスターリンク株式会社が提供する、全ての従業員規模に対応したクラウド型のツールです。

360度評価、MBO、従業員満足度調査など、人事評価のシステムのテンプレートがいくつも取り揃えられているのが特徴です。同社も給与アウトソーシングや人事コンサルティング事業を行っているため、実践的なアドバイスを受けながらシステムの利用が可能です。マンナンバー管理など、人事全体の管理も可能です。初期費用をおさえて導入し、徐々にカスタマイズしていくこともできます。費用は、提供元にお問い合わせください。

モチベーションクラウド

株式会社リンクアンドモチベーションが提供するクラウド型のシステムです。”国内初の組織改善クラウド”として、組織の見える化と改善を支援するツールです。調査の結果について他社との比較ができるのは大きな魅力です。また、社内でも年齢や入社時期別の調査結果の比較ができるので、多角的に自社の人事制度や状況を確認することができます。調査結果についてのフィードバックや、改善の提案も受けられるので、自社の人事制度について見直したい、課題があると感じている企業におすすめです。費用は、提供元にお問い合わせください。

Resily（リシリー）

Resily株式会社が提供する「Resily（リシリー）」は、OKRに特化したシステムといえます。部門・チームを横断する共通ビジョンで目指すべき方向を整合させることが可能です。

OKRとは、会社全体の目標を、細分化して部署や個人の主要な成果に落とし込む手法です。

近年、IT企業を中心に導入が進み、公平な評価や、高い成果、組織の一体感を実現できる手法として人気が集まっています。目標の設定や浸透には困難も伴うので、このシステムやコンサルティングを活用しながら実施すればスムーズに行えるでしょう。費用は、提供元にお問い合わせください。

カケハシ boarding

株式会社カケハシ スカイソリューションズが提供する「カケハシ boarding」は、”キャンディ一粒の費用で、社員の離職を防ぐ”ことをコンセプトにしているシステムです。採用支援をしている同社のノウハウが詰まった社員の定着支援、コミュニケーションの活性化システムといえます。他社にはない、毎日のコンディションチェックや、毎月のコンディションチェックが可能です。

目安の価格例は、授業員1～100名の場合、月額 19,800円です。別途初期設定費がかかります。

Geppo

株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジーが提供する「Geppo」は、従業員のコンディション変化を発見する組織診断ツールとして定評のあるシステムです。サイバーエージェント社で実際に運用され実績のあるシステムに、リクルート社の人材事業のノウハウを合わせた実用性の高いツールです。

結果につながる組織診断のために、回答のしやすさや、運用のしやすさ、そして分析のしやすさが追求されています。従業員の定着やモチベーションの変化に課題、関心のある企業の方には一度は見てほしいシステムです。

目安の価格例は従業員25名の場合、月額 20,000円です。別途初期設定費がかかります。

HITO Talent

株式会社パーソル総合研究所が提供する「HITO Talent」は、タレントマネジメントシステムとして定評のあるシステムです。大手企業でも多数の導入実績があります。総合人材サービスの知見のある同社による、人事部門だけでなく事業部門での運用まで想定した実用性のあるシステムです。

ドラッグ & ドロップで操作できるなど直観的な操作が可能なことも人気の理由です。また、セミナーや体験会も定期的に開催されているので、興味のある方は実際に参加してみることをおすすめします。費用は、提供元にお問い合わせください。

必見！人事評価システムの選定ポイント

人事評価システムを効果的に使うために、自社の人事評価の課題を改善できる製品を選びましょう。人事評価システムを選ぶ際に見ておきたいポイントを取り上げます。

• 導入目的に合った製品か
• 必要な機能を備えた製品か
• 提供形態が適切か
• 対象従業員規模が自社に合っているか
• 操作性が自社に合っているか
• 他システムとの連動性が十分か
• 部署統合や人事異動時のデータ取扱が容易か
• サポート体制が十分か

導入目的に合った製品か

導入する人事評価システムは、自社の導入目的に合った製品であることが重要です。

目的を明確にするために、まず自社の人事評価における課題を整理していきます。人事評価の課題としては、たとえば以下の点が挙げられるでしょう。

• 集計～評価の作業に時間がかかる
• 従業員が評価に不満がある
• 評価者による評価に偏りがある
• 評価のフィードバックの仕方がわからない
• 評価の結果が組織に活かされない

課題をまとめたら、それらの問題に順位をつけ、なぜ人事評価システムを導入したいのかを明確にしていきます。これらのことが、自社におけるシステムの導入目的になります。

必要な機能を備えた製品か

効果的に人事評価システムを利用するためには、改善に必要な機能を備えた製品であることも重要です。

人事評価システムには、人事評価プロセスの一部を置き換えられるものと、すべての工程をカバーできるものの２種類あります。必要な機能の選定は、導入目的と照らし合わせて行うようにしましょう。

提供形態が適切か

多く種類がある人事評価システムですが、提供形態で見ると「クラウド型」、「オンプレミス型」の２つに分けられます。それぞれ価格やメリット・デメリットが異なりますので、自社に合った形態のシステムを選ぶようにしてください。

クラウド型

インターネット上にある配信元のサーバを経由してサービスを利用する形式です。インターネット環境があればすぐに利用ができるため、導入から利用までの期間が非常にスムーズで、初期投資も安価で済みます。しかし、カスタマイズ性の乏しさやセキュリティ面の不安といった難点も抱えています。

オンプレミス型

自社内に設置したサーバにシステムを構築して利用する方式です。システムを一から構築するため、自社の細かいニーズに合わせたカスタマイズが可能で、また強固なセキュリティが期待できます。設計から導入までに時間がかかることや、初期投資が高額になる側面があります。

対象従業員規模が自社に合っているか

人事評価システムには、対象従業員規模が設定されているものも少なくありません。システムの最小利用人数、最大利用人数を把握し、自社に合ったものを選ぶ必要があります。

なお、製品の中には「○○名まで××円」と記されているものと、「社員1人当たり△△円」と設定されているものがあります。今後人員を増やす計画がある場合には、この点も必ず確認しておきましょう。

操作性が自社に合っているか

必要な機能がそろっていたとしても、導入してからUI(ユーザーインターフェース)が使いづらいことに気付いたというケースも起こり得ます。使い勝手が悪いと効果は最大限発揮できないため、システムを利用する担当者が使いやすいと思えるものを選ばなければなりません。

操作性を事前に確かめるには、トライアルやデモを積極的に利用することが大切です。期間中にできるだけ多くの担当者に触ってもらい、納得できるものを選びましょう。

他システムとの連動性が十分か

人事評価システムの中には、人事評価に関連する給与システムや勤怠システムと連携できるものもあります。連携できれば、それらの業務にかかる負担も軽減させられるため、他システムとの連動性も確かめておくとよいでしょう。

部署統合や人事異動時のデータ取扱が容易か

部署の統合や人事異動の際にデータを引き継ぎできるかというのも重要な点です。スムーズにデータの移動ができれば、異動のたびに社員のデータを登録しなおす手間が省けるほか、蓄積したデータをそのまま活用することができるので便利です。

サポート体制が十分か

人事評価システムを導入後、運用中にも操作の不明点や不具合は少なからず出てくるものです。そのため問題が発生した際に、担当者が早急な対応をしてくれるかを確認するのも、システム導入後の人事評価業務を円滑に進めるためには欠かせません。

なお、製品によっては無料サポート・有料サポートの２段階に分けられているものもあります。その場合には、無償・有償の線引きをチェックしておくとよいでしょう。

人事評価システムでできること

ここまで、具体的な製品も含め人事評価システム導入に関する情報をまとめてきました。ここからは、人事評価システムを比較するうえで、人事評価システムでできる基本的な機能も知っておきましょう。

目標・進捗・評価結果の見える化と管理

社員一人ひとりが設定した目標、企業全体の目標がどれだけ達成できているのかを閲覧、管理できます。

業務目標（MBO）評価

企業のビジョンや目標を従業員に浸透させ、個人の目標に落とし込んでいく手法です。目標に対する達成度に応じた絶対評価が可能なので、公正な評価がしやすいといわれています。人事評価システムでは達成度の計算や、管理者がメンバーの実績を俯瞰して確認できる仕組みがあります。

多面（360度）評価

対象者の周りにいる上司・部下・同僚から見た評価を利用することで、評価者の母数を増やし、個人評価をより平等で公平なものとします。システムを活用すれば、対象者への通知や集計、匿名でのフィードバックが可能です。

評価ワークフロー

自己評価、１次評価、２次評価と部署内の評価を自動でエスカレーションする機能です。アラート機能や、進捗の見える化機能によって、スムーズな人事評価をサポートします。

エクセルへのCSV出力

システム内で集計・分析したデータを紙やデータに出力できます。これを利用すれば、給与システムなど各種ツールとの連携ができるほか、面談時の資料としても役立てられます。

人事評価システムの概要や機能については以下の記事で詳しく解説しています。

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人事評価システム活用のメリット

人事評価システムを活用するとどんなメリットがあるのでしょうか。以下の３点をおさえておきましょう。

1.目標や評価の管理業務を効率化

個人が設定する目標の進捗状況の管理・共有が容易になります。そのため、従業員一人ひとりの今後のアクションプランの設計がスムーズに行えるようになります。

2.従業員満足度の向上

人事評価システムにより、より公平で平等な評価が期待できるので、評価に対する従業員の納得度・満足度を高めることができます。正しいフィードバックが行われることは、結果として離職率の改善・低下にも寄与します。

３.人事評価業務の効率化

目標シートの設計、印刷、配布、回収、分析などといった、人事評価にかかる業務を簡素化し、業務時間や手間を大幅に削減できます。

人事評価システムのメリットの詳細は以下の記事で詳しく解説しています。

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人事評価システム活用のデメリット

人事評価システムには、組織の人事評価を見える化できるメリットがあります。一方で、導入によるデメリットもあります。事前に把握し対策できるものは対応しておきましょう。

1.情報漏えいのリスク

人事評価システムを利用することで、社外・社内での情報漏えいのリスクがあります。特にクラウド型のツールの場合は注意が必要です。オンプレミス型の場合と異なり、システムのセキュリティを提供会社に委ねることになるので、十分な対策が行われているか事前に確認しましょう。

また、社内での情報漏えいも思わぬ落とし穴として存在しています。紙での評価の場合は、ロッカーに鍵をかけておけばよかったものが、システム化することにより、人事担当者以外がこっそりアクセスできる危険が高まります。アクセス権限やアクセスログを管理し、関係者以外が機密情報にアクセスできないように対策しましょう。

2.既存の人事システムとの連携

人事評価は、人事データや給与データと密接に関わります。すでに人事システムとして別のシステムを使っている場合、データの連携や更新が複雑になる可能性があります。既存のシステムと入れ替えて活用するのか、連携させるのか、独立して利用するのか、いくつかのパターンを想定して検討することをおすすめします。

デモ画面を確認して自社に合った製品を見つけよう

人気の人事評価システムを紹介しました。人事評価システムは長年活用するシステムです。選定する際のポイントを参考に、いくつかの製品をピックアップしたら、実際の画面やサポートを確認しましょう。自社の社員が使いやすく、細かな要望にも対応できるシステムを選ぶことが重要です。