人事評価制度に不満がある人は「62.3％」相次ぐ不満とは一体？

人事評価に不満が出てくるのはなぜ？

人事評価は昇給や昇格に関係することから、評価内容は非常に気になるものです。ただ、仕事内容や評価をする上司によっても評価基準は違ってきます。従業員全員を同じ数値、項目で評価することはできません。このようなことから、従業員が貢献していると思っている感情と評価がずれてしまっている事が多くあります。この結果、人事評価に不満を持っている人がいることになります。

社員の怒り爆発！人事評価の不満TOP3が調査の結果明らかに

人事評価に対して不満を持っている人は62.3%もいるといわれています。逆に満足している人は１割にも満たないようです。

ここでは、評価に不満を持っている理由のトップ３をご紹介します。

1位．評価基準が不明確

仕事の内容にもよりますが、ほとんどの場合、個々人の成績がはっきりとした形で現れる事はありません。営業などで一人で契約する件数を基準にできる場合もありますが、仕事はチームで行いますので純粋に個人の成果をはかることはできません。評価項目に対する基準が明確に決められていないといえます。

2位．評価が不公平

評価項目に対して評価を行うのは、所属する部署の上司です。評価する時には、その上司の経験や従業員に対する感情などが評価に反映されてしまいます。これが従業員の評価に対しての不公平感を与えてしまう結果になります。印象が良い従業員に対して評価が甘くなる可能性は高いといえます。評価基準が不明確なことも加わって、強い不満を持つ可能性も低くありません。

3位．評価の説明やフィードバックが不十分

人事評価を行った後に、その評価を下した理由などを細かく説明されることは少ないです。従業員には結果だけが伝わりますので、説明やフィードバックが無い場合には納得できない事が多くあります。評価に対して納得できない場合には、評価に対して不満を抱いてしまいます。

人事評価の不満が高まることで起こる問題

ここでは人事評価の不満が高まることで起こる問題に関してご紹介します。

会社全体の業績が低下

人事評価に不満がある場合には、自分のやっている業務に対してのモチベーションも上がりません。社員のモチベーションが上がらないと、製品を納期までに仕上げることができない事もありますし、提供するサービスの質も低下してしまいます。結果、会社全体の業績が低下してしまうことになります。

退職者が増え、離職率が高まる

正当に評価されていないと感じてしまうと、モチベーションが低くなるだけではなく自分を正当に評価してくれるところへの転職を考え始めます。給与額にもよりますが、人事評価に不満がある場合には、高い確率で転職してしまいますので退職者が増えてしまいます。離職率が高くなれば人材を雇用するためのコストも多く必要になってしまいます。

人事評価の不満に対してどう対応する？

ここからは、人事評価に対して不満を抱えている人を減らすための改善方法をご紹介します。

低評価者への具体的なアドバイス

人事評価は、会社に対して貢献した人を高く評価する仕組みとも言えます。その結果、評価が低くなってしまう人もいます。どうしても評価が低くなった人は不満を持ってしまいます。その不満を解消するためには、今後どうすれば良いのかを具体的にアドバイスすると良いです。高評価を得るためにはどうすれば良いのかが分かれば、持っている不満を和らげることができます。

自社の人事評価制度を理解してもらう

低い評価をされた従業員は、人事評価制度に対して「会社の都合でどうにでもなる」とか「自分自身に対して正しい評価が下されない仕組み」というイメージを持ちます。このような感情を持たないように、会社の人事評価制度はどの様に運用されているのか、どんな目的があるのかを理解してもらいましょう。

評価制度の概要や評価の仕組みなどを理解してもらえれば、会社が求めている従業員像もはっきりとします。この説明が、有能な従業員を増やすことにもつながります。

普段から積極的にコミュニケーションを取る

評価されるときに、あまり話したことのない様な上司に評価されると、評価に納得がいかないものです。自分の仕事への取り組み方や、普段の態度などをよく知っている人からの評価は受け入れられやすいです。評価をする上司は、業務内容だけではなく何気ない会話などをして、積極的に部下とコミュニケーションをとるようにしましょう。

より多くのコミュニケーションをとることで、評価者への不信感を払拭することができます。また、コミュニケーションの中で注意などもできますので、評価に対して納得できる部分も増えてきます。

まとめ

人事評価に満足していると、従業員の離職率も低くなりますし、業務への取り組みも真剣なものになります。ノウハウを蓄積させた従業員が意欲的に業務に取り組むことで、会社の業績も好調になります。人事評価の不満を解消し、離職率の改善に繋げましょう。