画像提供:UZUZ
(画像提供:UZUZ)

働き方改革でよく耳にする制度で、「効果があると思う制度」について尋ねたところ、一番多かった回答が男女共に「在宅ワーク」(男性20.7%、女性12.6%)」がトップだった。次いで、男性は「育休・産休」「残業規制」の順番で、女性は「フレックス制度」「兼業/副業」「育休・産休」の順番で多い回答となった。

在宅ワークを選んだ理由については「必要のない出勤を減らして家族との時間を持てるのは、気持ちに安らぎが生まれると思う」(26歳男性・既卒)「通勤時間をなくすことにより各自の使える時間が増え、スキルアップや家事に費やすなどのメリットが挙げられるので推進されるべき」(24歳男性/既卒)「仕事をおろそかにしなければどこで仕事をしようと関係ないと思うから」(22歳女性/第二新卒)などの回答が寄せられた。

今回の調査により、若者が働き方に求める制度として「在宅ワーク」を重視することが明らかになった。在宅ワークはテレワークの1つで、こうした若者の考えをくみ取るにはテレワークの導入が必須になる。具体的にはモバイル機器と通信インフラ、リモートアクセスツールやシンクライアントのシステムといった組み合わせが考えられるだろう。一方で、労働時間の管理やセキュリティ対策など仕組み作りも重要になる。

画像提供:UZUZ
(画像提供:UZUZ)

また、これらのような「働き方改革」を企業が推進しているかどうかが、就職活動の企業選びにおいて影響するか尋ねたところ、「すごく影響する」「少し影響する」を合わせて、男性の87.1%、女性の70.0%が「影響する」と回答。また、働き方を改善する制度では、女性よりも男性への影響が大きいということも分かった。

調査は UZUZのサービス登録者で、20~29歳の第二新卒・既卒で就職活動中の男女に実施。有効回答数は男性94人、女性41人の計135人だった。

編集部のココがポイント!

日本は少子高齢化が進み労働人口の減少がいわれています。その中で次世代の働き手となる20代の若者の確保は企業にとって大きな課題です。

調査結果からは若者が「在宅ワーク」を重視しており、その理由として「家族との時間」や「家事」といったワーク・ライフ・バランスを挙げています。また、働き方改革の推進を会社選びの条件としていることも明らかになりました。

今後、企業が若い労働力を獲得するには、こうした意向に応えていく必要があります。その回答の1つがテレワークといえます。テレワークを導入していない企業は若者から、働きたい会社に選んでもらえない可能性があるわけです。そのため、テレワークを実施していない企業は、早急に導入を考える必要があるでしょう。同時に制度の見直しなどの施策を進めることも大切です。

気になる製品は無料でまとめて資料請求もできます。

おすすめ記事もチェック!