【2026年】クラウド型CRM（顧客管理）18選比較！人気ランキングも紹介

【比較表】クラウド型CRM（顧客管理システム）一覧

おすすめのクラウド型CRMについて、特徴や機能、無料トライアルの有無などを比較表にまとめました。気になる製品は「＋リストに追加」ボタンでカート追加をし、まとめて資料請求もできます。

クラウド型CRM人気ランキング

ITトレンド上半期ランキング2026の上位製品を紹介します。資料請求数が多く、関心を集めている人気製品を確認できます。

• １位　esm(eセールスマネージャー)
  営業プロセスの見える化と定着支援に強み。現場で使い続けられる仕組みで売上向上を支援する国産SFA/CRM。
• ２位　Sansan
  名刺をデータ化して全社で共有。人脈を資産化し、営業・マーケティング活動を強化する法人向け名刺管理サービス。
• ３位　Translead CRM
  顧客情報と商談データを一元管理。営業活動の効率化と案件管理の強化を実現するCRMツール。
• ４位　JUST.DB
  ノーコードで業務アプリを構築可能。柔軟なデータベース設計と高いカスタマイズ性で自社業務に最適化できる。
• ５位　SKYPCE
  名刺情報をデータ化し社内で共有。人脈の可視化と営業機会の創出を支援する名刺管理サービス。

最新の人気製品から検討してみたいという方は、以下のランキングも参考にしてください。

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クラウド型CRMのタイプ

クラウド型CRMは、製品によって得意とする業務や機能が異なります。自社の導入目的や効率化したい業務にあわせて、適したタイプを選びましょう。

タイプ	特徴	主な製品
営業支援に強いタイプ	顧客情報と営業活動を紐づけて管理し、商談や案件の進捗を可視化できます。営業の属人化防止や売上予測、営業組織の生産性向上に適しています。	esm(eセールスマネージャー) Translead CRM Agentforce Sales (旧：Sales Cloud)など
顧客・名刺管理に強いタイプ	名刺や顧客情報を一元管理し、社内で共有できます。顧客データベースを効率よく構築したい企業や、人脈・接点情報を営業に活用したい企業に適しています。	Sansan SKYPCE
カスタマイズ性に優れたタイプ	自社の業務フローにあわせて管理項目や画面を柔軟に変更できます。顧客管理だけでなく、案件管理や問い合わせ管理など幅広い業務に活用できます。	JUST.DB キントーン FlexCRMなど
営業・マーケティングを一元管理できるタイプ	営業活動からマーケティング、顧客対応まで幅広く管理できます。部門をまたいで顧客情報を共有し、一連の顧客接点を一元化したい企業に適しています。	Pro Suite MarkONEシリーズ アクションリンク

クラウド型CRMとは

クラウド型CRM（Customer Relationship Management）とは、顧客情報や営業活動の管理をインターネット上のクラウド環境で行える仕組みです。自社に専用サーバーを設置する必要がなく、インターネット環境があれば場所を選ばず利用できます。

顧客データの登録・検索・共有をはじめ、営業進捗や案件管理、問い合わせ対応などを一元的に扱えるのが特徴です。システム提供者が常に最新状態を維持するため、セキュリティや機能更新も自動的に反映されます。初期コストを抑えつつスピーディに導入できる点もあり、近年では中小企業から大企業まで幅広く導入が進んでいます。

クラウド型CRMでできること・主な機能

クラウド型CRMでは、顧客情報の管理だけでなく、営業活動や問い合わせ対応、マーケティングなどさまざまな業務を効率化できます。代表的な機能は以下のとおりです。

主な機能	できること
顧客情報管理	会社名・担当者・連絡先・取引履歴などを一元管理する
商談・案件管理	商談の進捗状況や受注確度、売上見込みなどを管理する
営業活動管理	訪問・電話・メールなどの営業活動を記録・共有する
問い合わせ管理	顧客からの問い合わせ内容や対応履歴を管理する
レポート・分析	売上や営業活動などのデータを集計・可視化する
マーケティング支援	メール配信や見込み顧客の管理、顧客の絞り込みなどを行う
外部システム連携	MAやSFA、メール、会計システムなどとデータを連携する
AI機能	入力支援や商談分析、受注予測などを自動化する

搭載されている機能は製品によって異なります。多機能な製品ほどよいとは限らないため、自社がCRMを導入する目的を明確にしたうえで必要な機能を選びましょう。

クラウド型CRMとオンプレミス型CRMの違い

CRMの提供形態には、クラウド型のほかに、自社サーバーへシステムを構築するオンプレミス型があります。主な違いは以下のとおりです。

比較項目	クラウド型CRM	オンプレミス型CRM
初期費用	比較的抑えやすい	高額になりやすい
導入期間	比較的短い	構築に時間がかかる
運用・保守	基本的にベンダーが対応	自社で対応する
カスタマイズ性	製品によって異なる	高い
社外からの利用	利用しやすい	接続環境の構築が必要
料金	月額・年額料金が中心	導入時にまとまった費用が必要

導入スピードや運用負担を重視する企業にはクラウド型CRMが適しています。一方、独自のセキュリティ要件や高度なカスタマイズが必要な場合は、オンプレミス型も選択肢になります。

クラウド型CRMのメリット

クラウド型CRM（顧客管理ツール）を導入するメリットについて、以下で詳しく解説します。

初期コストを抑えられる

CRMに限らず、クラウド型のシステムは自社で新たに機器を購入する必要がないため、初期コストを比較的抑えられます。サーバなどの機器はベンダーのデータセンターにあるものをレンタルするのが一般的です。

すぐに運用を開始できる

クラウド型顧客管理システムであれば、導入から運用までの期間を短縮できます。自社で機器を購入する場合、セットアップや環境設定に時間を要しますが、クラウド型であればベンダーのシステムを間借りする形になるため、素早い運用スタートが可能です。

社内でのメンテナンスが不要になる

クラウド型CRMは社内に設置せず、外部のデータセンターを利用するため、メンテナンスの必要がありません。システム不具合の修正やセキュリティ面の対策も提供企業が随時行い、自動的に更新されるので、いつでも最新バージョンを利用できます。

どこからでも利用できる

オンプレミス型CRMの場合は社内利用を前提としていますが、クラウド型CRMは場所を選ばず活用できます。外出先や出張先など必要なときに、タブレットやスマホなどさまざまな端末でCRMを利用でき、商談直後でも現地でデータ更新が可能です。

クラウド型CRMのデメリット

クラウド型CRMには、オンプレミス型にはないメリットが数多くありますが、利用には注意すべき点もあります。導入を検討する際は、メリットだけでなくデメリットも理解しておくことが重要です。

ランニングコストがかかる

初期費用無料で導入できる製品が多いものの、長期間の利用になればオンプレミス型よりも費用がかかる場合があります。またクラウド型製品は、ユーザー数に応じた料金体系であることが多く、企業規模に比例してコストも上がります。導入前に詳細な見積もりを取り、長期的に利用した場合のコストを確認してみましょう。

しかし、クラウド型は月額費用が発生するもののシステム構築の必要がないため、自社に合わないと判断した場合他社のシステムに乗り換えやすいという利点もあります。

カスタマイズ性に劣る

オンプレミス型に比べると、クラウド型製品はカスタマイズ性に劣ります。搭載機能はあらかじめ決まっていることが多く、いくつかのプランやパッケージから選択して導入するのが一般的です。

しかし、製品によっては多くの機能を搭載しているものもあり、自社の作業工程に必要な機能を満たせば割安といえます。導入前に、必要となる機能を洗い出し比較検討してみましょう。

クラウド型CRMの選び方

導入に失敗しないためには、クラウド型のデメリットを十分に理解したうえで、自社に合ったサービスを選ぶことが大切です。以下では、クラウド型ならではの選定ポイントを解説します。

料金体系を見極める

クラウド型CRMは多くが月額課金制や従量課金制を採用しており、利用人数や機能数によってコストが変動します。導入当初は低コストではじめられても、ユーザー数や利用機能が増えると想定以上に料金が膨らむ可能性があります。そのため、自社の利用規模や将来的な拡張を踏まえ、長期的に無理のない料金プランを選ぶことが重要です。特に複数プランが用意されている場合は、機能の違いやアップグレード時の条件も確認しておきましょう。

拡張性を重視する

クラウド型CRMはスモールスタートが可能であり、必要に応じて利用規模や機能を柔軟に拡張できるのが特徴です。しかし、すべての製品が自由に拡張できるわけではなく、ユーザー数の上限や追加機能の制限が設けられている場合もあります。将来的に部門横断的な活用を検討している場合や、他システムとの連携を視野に入れている場合は、拡張性がどこまで対応できるかを見極めることが重要です。中長期的な成長に合わせて柔軟に利用できるかを基準に選定しましょう。

セキュリティ対策を確認する

クラウド型CRMは顧客情報をベンダーのサーバに保存するため、セキュリティ面の信頼性が欠かせません。データ暗号化やアクセス制御、多層防御の仕組みが整っているかを事前に確認する必要があります。また、万一のトラブルに備えたバックアップ体制や災害対策が整っているかも重要です。オンプレミス型のように自社で直接管理できない分、提供ベンダーのセキュリティポリシーや認証取得状況をしっかりチェックすることで安心して運用できます。

サポート体制をチェックする

クラウド型CRMはシステム更新や障害対応をベンダーに依存するため、サポート体制の質は運用を左右します。導入初期のオンボーディング支援、日常的な問い合わせ対応の迅速さ、トラブル発生時の復旧対応など、サポート範囲がどこまで含まれるのかを確認することが大切です。また、メール・電話・チャットなど複数の窓口が用意されているかや、対応時間帯が業務に合っているかも要チェックです。安心して利用を続けるためには、ベンダーのサポート実績や利用者の口コミも参考にするとよいでしょう。

以下の記事では、ITトレンド編集部おすすめのCRMを比較して紹介しています。クラウド型以外にも、オンプレミス型やパッケージソフトなどのCRMツールも比較しておきたいという方は、あわせて参考にしてください。

　

クラウド型CRMの費用相場

クラウド型CRMの料金は、利用する人数や機能の範囲によって変動します。一般的には１ユーザーあたり月額3,000〜10,000円程度が目安で、小規模利用であれば数千円から導入可能です。初期費用が不要な場合が多く、導入コストを抑えられる点が特徴です。

一方で、営業支援やマーケティング連携など高度な機能を利用すると費用は上がりやすく、数十万円規模になるケースもあります。自社の利用人数や必要機能を整理したうえで、長期的な運用コストを見積もることが重要です。

詳しい料金については、各社製品の資料を取り寄せたうえで見積もりを依頼するとよいでしょう。以下のボタンから一括資料請求（無料）が可能です。

▶おすすめのクラウド型CRM（営業支援に強み）

営業担当者の活動履歴や商談、案件の進捗を管理したい企業には、SFA機能を備えたクラウド型CRMがおすすめです。営業情報をチームで共有できるため、案件の属人化防止や営業プロセスの可視化にも役立ちます。

▶おすすめのクラウド型CRM（顧客・名刺管理に強み）

社内に散在している名刺や顧客情報をまとめて管理したい企業には、顧客データベースの構築に強いクラウド型CRMが適しています。名刺から顧客情報をデータ化できる製品なら、入力の手間を抑えながら正確な情報を蓄積できます。

▶カスタマイズ性に優れたおすすめのクラウド型CRM

既存の業務フローにあわせて管理項目や画面を変更したい場合は、ノーコードで柔軟にカスタマイズできるCRMがおすすめです。顧客管理だけでなく、案件管理や問い合わせ管理など、自社独自の業務システムとして活用できます。

▶おすすめのクラウド型CRM（一元管理に強み）

営業部門だけでなく、マーケティングやカスタマーサポートなど複数部門で顧客情報を活用したい企業には、顧客接点を幅広く管理できるオールインワン型CRMが向いています。部門ごとに分散していた顧客情報を統合し、一貫した顧客対応につなげられます。

製品導入を後回しにするほど、見えないコストや手間は膨らみ続けます。今すぐ製品資料を読んで、業務改善を進めましょう。

無料のクラウド型CRM（顧客管理システム）を比較

ここでは、無料プランを提供しているクラウド型CRMシステムを紹介します。はじめてCRMを導入する場合は、お試し用として利用するのもよいでしょう。

導入前にチェック！クラウド型CRMのデモ画面集

こちらではクラウド型CRMのデモ画面をまとめて紹介します。「どんな操作ができるのか」「使いやすいのか」を事前に確認し、導入イメージを具体化してみてください。また、さらに詳しく知りたい方は製品によって無料トライアルで実際に体験できるので、各製品ページをご確認ください。

SKYPCEのデモ画面

「SKYPCE」は企業ごとの取引履歴や名刺情報を検索・表示でき、必要な情報にすぐアクセスできます。画面左のリストと右の詳細表示が連動しており、効率的に顧客情報を確認できます。

Sansan

「Sansan」は名刺情報をデジタル化して一覧管理でき、担当者の属性や連絡履歴もひと目で確認できます。画面左のメニューから企業情報や人脈を簡単に切り替えられ、営業活動を効率化します。

キントーンのデモ画面

「キントーン」は顧客の会社名や担当者、連絡先などの基本情報を一覧で管理します。問い合わせ履歴も同じ画面で確認でき、過去の対応状況をスムーズに把握可能です。

実際の画面イメージを確認したあとは、資料で詳細をチェックするのがおすすめです。以下から無料で複数製品の資料をまとめて請求できます。

まとめ

クラウドCRMシステムは、初期コストが低く、システム構築に時間を要さないため、すぐに利用できるのがメリットです。システム導入前には、まず自社の課題を明確にし、既存システムとの連携性を確認してみましょう。なお、製品導入を先送りにすればするほど、社内のムダや工数は大きくなります。製品資料を読み、対策の一歩を踏み出しましょう。