無料でワークフローシステムを活用する方法とは？無料・有料版比較も

ワークフローとは？

ワークフローとは、「業務の流れ」を意味します。特に複数人の承認や決済が必要な業務の流れを定義し、各手続きを行う担当者を定めることで、業務の効率化と内部統制の強化が図れます。

しかし、こういった申請・承認は非常に手間がかかってしまいます。通常、こうした手続きは紙の申請書で行い、担当者が書類を用意して各承認者のところに書類を届け、承認印を受領したうえで次の承認者、決裁者のところに書類を持っていくという流れになるかと思います。

しかし、申請書を作成するのにも次の承認者のところに書類を持っていくのにも時間がかかり、結果として決済されるまで非常に長い時間がかかってしまうことが多々あります。

ワークフローシステムを使えばこうした課題も簡単に解決できます。

決済までをスピーディにする「ワークフローシステム」とは？

ワークフローシステムとは、稟議の申請から承認・決済までを電子データのやり取りで可能にするシステムです。

申請／承認がすべてシステム上で行われるため、申請書の作成時間を短縮できますし、承認者から次の承認者までリアルタイムに届きます。また、申請の承認状況や次の承認者をリアルタイムに把握できるため、承認を得るために連絡すべき人がわかるなどのメリットがあります。さらに、申請書をわざわざ紙で印刷する必要が無いため、コストの削減にもつながります。

ワークフローシステムのについて知りたい方は以下の記事をご覧ください。

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無料で使えるワークフローシステムを比較

ワークフローシステムを導入したほうが良さそうなのはわかったけど、コストがネックという方もいらっしゃるでしょう。そこで、無料で使えるワークフローシステムを紹介します。

Hachikin

2人までであれば、勤怠管理・経費精算・ワークフロー機能を無料で利用できます。個人利用や、本格利用の前のトライアルとして利用できます。ワークフロー機能では、申請・承認・却下の際にコメントを登録できるため、却下の理由をワークフロー上で伝えられます。承認フローを個別にカスタマイズすることもできます。

SmartFlow

20ユーザーまでなら永久に無料で使えるワークフローです。ドラッグ＆ドロップで独自の申請テンプレートを簡単に作れるなど、シンプルな操作性が特徴です。クラウド型のため、最短1分で利用開始できます。

ワークフロー機能が付いたグループウェアを比較

かんたんなワークフロー機能であれば、グループウェアに搭載されているものもありますので、システムの導入を検討している方はグループウェアのワークフロー機能を利用することも１つの手段です。

そもそもグループウェアとは？

グループウェアとは、社内の情報共有や円滑なコミュニケーションを促進するためのツールです。もともとは掲示板とスケジュール機能など最低限の機能のみを搭載したシンプルなツールでしたが、社内インフラとして浸透していくにつれ、勤怠管理やファイル共有など、日々の業務を効率化できる機能が多く搭載されるようになっていきました。

GRIDY

各申請書類のテンプレート作成もできるワークフロー機能が搭載されています。申請情報は印刷し、保存することも可能です。

iQube

10名までであれば無料で利用できるグループウェアです。申請項目や経路設定などを細かく行えるうえ、紙で行っていた時とほぼ同様の使用感で申請フローを構築できます。

有料のおすすめワークフローシステム【大規模企業向け】

従業員数がある程度の人数になったら、有料のワークフローをおすすめします。主な理由は以下の3点です。

ユーザー数が限定されない

無料で利用できるワークフローは人数制限がありますが、日々の業務中に申請・承認を全く行わない従業員はおそらくいないでしょう。勤怠管理表の承認・経費精算の承認など、ほぼすべての従業員が何かしらかの申請を行っています。

一方、ツールや手段を分けることは、従業員の混乱につながります。有料のワークフローであれば、人数に制限なく利用できます。

使える機能も豊富

グループウェアであれば人数制限なく利用できると考えるかもしれませんが、機能が不足する場合もあります。大規模になればなるほど業務フローが複雑になる傾向にありますので、専用のシステムを導入したほうが結果的に業務効率化につながりやすいでしょう。

トライアルもある

コストをかけて導入したのに、自社のルールに合わず活用できないのではないか、という不安がある方もいらっしゃるかもしれませんが、多くのシステムには無料トライアル期間があり、事前に使い勝手などを確認できます。

以下に記事でワークフローシステムについて詳しく書いています。よろしければご覧ください。

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まずは無料版やトライアルの活用を

現在システムを利用していない場合は、まずは無料のシステムから導入し、業務効率化を図ってみるとよいでしょう。しかし、もし長期的に本格導入を考えている場合や、ある程度の従業員数がある企業にとっては、有料製品の方がかえって適切な場合もあります。自社の状況に応じて、最適な製品を選択しましょう。